東亞連邦の経済及び産業
楽しんでどうぞ。
東亞連邦の経済イデオロギーは、資本主義である。
ソ連や北イタリア社会主義共和国連邦などの、東側の共産主義国家と親密な関係にある東側諸国の中では、ただ唯一の資本主義国家である。
東亞連邦の経済規模（gdp）は、世界第3位の規模を誇っている。
事の推移としては、1952年には、当時の世界において第4位の経済規模を誇ったイギリス連合王国を抜かして、1954年には、超大国であり当時の世界において第3位の経済規模を誇ったソ連邦を抜かして、現在の世界第3位の経済規模を誇る経済大国へとなったのだ。
また、失業率は1.2%である。
これは、「可もなく不可もなし」といった感じである。
購買力（ppp）はアメリカ・西ドイツ・日本・イギリスについでのこれまた世界第5位。
国民一人当たりの総所得は1956年時点では、5568ドルであり世界でも中々に低水準であった。
これは本当の話で、国民1人当たりの総所得が一番高い国であるアメリカが6万ドルで、西欧諸国が平均4万ドル、日本国が3万2500ドル、ソ連邦が1万2500ドルであるのを鑑みると、人口がバカほど多い為、経済規模第3位を誇る国としては一人当たりのgdpが低いというのが実情と言えるだろう。
これに対し、1955年に国連及びIMFや西欧諸国の国々は、巨大な市場であり、西欧と同程度の高度な設備を持ちながら。何より移民していった同胞が住まう東亞連邦に対して、1兆5000億ドルもの資金を投資した。
これに、東亞連邦は好機と捉えた。
よって、投資されたその資金を、すべて「国民総所得倍増計画」につぎ込んだ。
さてこの計画の全容はというと、
1 鉄道・道路・港湾・工業用水道など、戦前世代の相対的に立ち遅れたインフラストラクチャーの整備。
2 産業構造のさらなる高度化、すなわち高度な工業化へ向けての誘導、生産性の高い部門へ労働力の移動。
3 自由並びに保護貿易の推進と上記の重化学工業による生産性向上により国際競争を勝ち抜くこと。
4 人的能力の向上と科学技術の振興により、従来経済と切り離されていた教育・研究などの文教問題を経済成長と関連付け、文教政策に積極的に取り組む。
5 二重構造の緩和と社会的安定の確保。
6 経済的成長の背面に噴出が予想される産業構造の転換にともなう摩擦的失業、資金格差などの問題への対処や福祉の推進。
全産開（全国産業開発計画）の1955年から1956年6月25日までの進捗。
1955年10月に閣議決定した「国民総所得10倍計画」の一環として、ハルピン・新京・大連・奉天などをつなぐ「大満洲ベルト地帯」に、一大工業地帯を形成する「全国産業開発計画」（全産開）は、東亞連邦の一級国土開発ともいわれる。
同計画により、ハルピンから新京を通って大連北部に至る大満洲地域が、基幹インフラ整備の中核として位置づけられた。
そして、大満洲ベルト地帯を中心とする拠点開発構想が推進された。
元々、1950年に「国土形成計画法」が制定されていたので、仕事自体は始まっていた。
しかし、国として正式に決定しうるような計画が作れないでいた。
また、1940年代中盤から1950年代初頭の経済発展計画は、米作りのための用水路や発電、ダム建設、治水工事、災害対策・産業開発といったインフラ整備・新産業育成が主だった。
しかし、「国民総所得倍増計画」が策定されてから、国土をいかに開発するかという中心テーマが確定され、一気にさらなる工業化の施策が進展した。
また関連の、
「新産業都市建設促進法
「工業整備特別地域整備促進法」
と地方地域の発展のための
「低開発地域工業開発促進法」
「農業基本法」
「中小企業基本法」
「沿岸漁業等振興法」
「森林・林業基本法」
の四大産業基本法や、
「海運再建整備法」
「航路整備支援法」
を次々と可決し、策定及び施行を行なった。
そうして、政府は、民間産業の拡大とさらなる発展を推進した。
「全国産業開発計画」（全産開）の策定の中心は、内閣総理大臣筆頭補佐官セオドリア・ローテンベルク（Theodoria Rottenberg）である。
岸内閣による「国民総所得倍増計画」を推進する地域開発の諸問題解決を目的として。全国を均衡に発展させるという趣旨であった。
これにより、経済計画からブレークダウンして国土計画が決定されるというパターンを定着させた。
「大満洲ベルト」に重化学工業地帯を出現させ、これから起きる「大量消費の時代」に大きな貢献させるために、政府は「臨時の大規模投資に関する法律」を認可した。
そして、10兆円規模の投資を、議会の承認なしで強権的に決定した。
また、東亞連邦政府は、社会資本の充実が経済成長にとって不可欠であると考えた。
それにより、社会保障関係へと、1955年からの5年間に、40兆9000億円の投資をすることが決定した。
そして、各地域行政単位からの強い要望により道路公団の全国設置を決定させた。
この道路公団により、現在に渡っても、主要幹線道路の整備などが行われている。
更には行政に関する公的な事業推進のため、水資源機構や都市再生機構などの公団等を増加させる法案を、1955年12月10日に提出して、これもその日のうちに可決させた。
一方で、民間企業が資金を借りやすくするために、政策金利を0.24%へと引き下げた。
そこから、およそ30兆円の超大規模減税を実施した。
主なものとしては、所得税及び法人税の一定期間の大幅減税が挙げられるだろう。
そして、重大なことであるのだが、一定の貿易自由化を決定した。
これにより、東亞連邦政府が、長年に渡り数百兆円を注ぎ込み必死に保護及び育成して行った民間並びに国営企業を、諸外国企業との競争に向かわせた。
このアメとムチの政策によって、民間企業は、東亞連邦内において新規工場を、544箇所建設するなどをして、一斉に設備投資及び企業規模の拡大へと走った。
また、東亞連邦は実質国交樹立国であるアメリカ合衆国の物質的な豊かさを評価していた。
それと結びつくことで、東亞連邦は、経済的に高度経済成長が可能であり、アメリカ合衆国は、自動車産業が発達して高いシェア率を誇れる。
だから、東亞連邦も、その為へと様々な公共インフラを造成し、自動車産業やその他の多種多様産業を、さらに伸ばそうと強く支援した。
ーこの計画による効果などは本編・ストーリーで見ることができるー
東亞連邦の産業
東亞連邦の得意とする産業は、次に代表される産業がある。
・農林水産業
・自動車産業
・船舶産業
・アパレル産業
・繊維産業
・加工産業
・タバコ産業
・酒産業
・金融産業
・鉱業
・重軽工業
・音楽産業
・映画産業
・アニメーション産業
・ゲーム産業
・サービス業
・貿易業
・国防産業
・石油産業
・宝石産業
・総合産業
・レジャー産業
・観光産業
・運送産業
など、主に第二次産業を中心としている。
これは、共産国家によく見られる形態であることから、東亞連邦へとソ連からの少なからずの影響が及んでいると見ることが出来よう。
これは、偏に第二次産業が国家による強い庇護を受けてきたことが原因と考えられる。
ただし、最近に至っては、第三次産業へも投資支援を始めていことから、産業の多角化を推し進めようとして、国際競争力を高めている。
次は第一次産業について見ていきたいと思う。
農業は、米・小麦・ジャガイモ・ナス・大根・みかんなど百数十種類が特産品である。
その90%は、国内消費に回されている。
けれども。豊富な水量を誇る黄河及び長江の二大流域やチェルノーゼム地帯を、自国領土にくみこんでいるためか、非常に育ちや質も良い。
そのため。海外の飲食店などでは重宝されることが多い。
林業は、適量適量だけ伐採するというエコノミックなやり方で、間伐をしたり、根の状態を確認したりなどを、定期的にしている。
また、人口増加による住宅建築の安定的な木材需要と国家からの依頼によって、収入が安定しているために林業従事者も、他国と比べると多い。
そのために、しばらくは安泰と予想される。
水産業は、日本海側や太平洋を主にして、遠洋・沖合・沿岸・養殖・栽培が盛んである。
また、水揚げ量も対馬海流付近では好調である。
また、次のような政策を実行して、水産業の持続可能を目指している。
・稚魚の放流
・乱獲の徹底禁止
・埋め立てによる産卵場減少の防止
・漁場の縮小徹底阻止
これらは、持続可能を理念として考えられた政策であり、実際に効果を表している。
また、元山市は、水産都市と呼ばれるほど養殖業が盛んである。
さらには、対馬海流の最付近に位置するチェジュ市も、沖合及び遠洋漁船の拠点として、自国籍漁船や日本国籍漁船などももちろんではあるが、ソビエト連邦国籍漁船も見られる。
他にも、中華民国国籍漁船も見られるし、何と中華人民共和国国籍漁船なども多く見られる。
このようにして、海洋上の国際都市として繁栄している都市もある。
そして、第一次産業の従事者は、1億3000万人と世界で断トツ一位である。
次は第二次産業について話していきたいと思う。
第二次産業に至っては種類が多い為、一括りにして話させてもらう。
全国に普遍的に第二次産業は発展しているものの、特に、ウルギー・ウランバートル・ネリュングリ付近では第二次産業の発展が著しいといえる。
その理由は、ソ連邦に近い為に原材料の輸出入が容易であり、また田舎であるために広大な土地があり十分な超大規模工場を聯立させて建設することができるからといわれている。
さらには、シベリア鉄道と連結していることも理由として言えよう。
また、ウランバートルに至っては、国防都の建設による経済効果も相まっての相乗効果もあると考えられる。
現に、戦車や装甲車などの陸軍軍備建造工場などが多く建設され、多くの現地住民が雇用されていることからもわかると思う。
第二次産業の従事者は。1億8000万人である。
最後に第三次産業について話していきたいと思う。
第三次産業は東亞連邦で最も隆盛を誇っている産業である。
他の第一次も第二次も隆盛を大分誇っているが→第三次と比べたら半分程度になるだろう。
第三次産業は人との関わりが最も強い産業である。
信頼と実績によって成り立っている産業のため、競争が非常に激しく、そのために産業が成長しやすいという特徴を持っている。
代わりに、物や食料を生み出し、国民国家の生命線あるいは屋台骨となっている第一次あるいは第二次と比べて、その重要性を理解されにくいというのが難点であるといえる。
実際に、従来の政府は放任主義を採用しているからな。
しかし、政府は、ここのところ第三次産業を推し進めるようになってきた。
この理由としては、海外の著名ブランドと対抗できる自国のブランドを作りたいと、政府中枢部が今後を見通す上において思っているからだろうと考えられている。
東亞連邦の国営企業一覧
・東亞国有鉄道（東鉄）
・東亞電信電話公社（東亞電電公社）
・東亞水道公社（東水）
・東亞道路管理公社（東道）
・東亞電力（東電）
・東亞専売公社（東専）
・東亞銀行（東銀）
・東亞郵政（東郵）
・東亞国営放送（1チャンネル枠）
・東亞連邦直轄新京地下メトロ営団
・東亞連邦直轄軍事用工業公社
・東亞航空（東航）
・東亜資源貯蓄公社（東貯）
・東亞開発（東開）
・東亞賭場管理公社（東管）
・東亞港湾公社（東湾）
・東亞国営ホテル「新京ホテル」」
・東亞国営レストラン「新都風貌」
・東亞国営映画館「ニューエイジ・シアター」
・東亞国営劇場「東亞劇場」
・東亞国営遊園地「東京ランド」
・東亞国営タクシー会社「東亞タクシー」
・東亞国営文化総合センター
の以上の23公社が国営企業であると言えるだろう。
ただし、東亞専売公社は、タバコ及びアルコールを専売管理下においている。
その点は、日本のタバコだけを専売管理下においている日本専売公社とは違う点と言える。
そして、東亞航空（東航）や東亞港湾（東湾）は、一部の国内外線を担当しているのみで全国内外線を独占しているわけではない。
なので、きちんと企業として大きく成長するために絶対に必要不可欠である競争は起きているというわけだ。
よって、その事に関する心配はいらないといえるであろう。
これらの上記の企業は、政府の出資が100%を占めている企業である。
従業員は国家公務員として務めている。
そのために、非常に厳格である。
違法行為や迷惑行為に対しては、非常に厳格な態度や行動を躊躇なく発する事で世界的に有名である。
また、意外に思われるかもしれないが。労働組合も設置されている。
こちらは、日本の労働組合とは違って過度なストライキや妨害などは行わない。
穏やかな理論立てをして物事を進めるために、対等な立場で国民の理解も得られている。
また、非常時の軍の後援企業である。
そのために、兵士やその他国家公務員に対するサービスは、過度と言っていいほど充分なサービスである。
なおさら、兵士に関しては全て無料である。
その為に、非常に兵士や軍幹部及びその他の国家公務員からは人気である。
日本列島からの移住した人々は、兵士たちと同程度の充分なサービスを、「移住契約書」という用紙に署名をし、なおかつ「祖国（東亞・日本）に対する絶対忠誠の確約」を締結した場合でのみ受けることができるという優遇制度がある。
これは、日本人移民を呼び込もうとする東亞連邦政府の罠であると日本国内では強く言われている。
また、皇族（東亞及び日本問わず）の方々に関しては全て無料である。
15歳以上から25歳未満の皇族の方達に限って、極上とも噂される〈特別奉仕〉と言われる謎の奉仕もある。
ただし、この内容はよくわかっていない。
そのため、一説によると性的奉仕などではないかと指摘されているのであるが、厳格な監視や防諜などにより詳細は未だわかっていない。
しかし、良い噂だけではなく悪い噂もちらほら聞かれる。
それは、これら国営企業の施設内やまたはその地下において人体実験や拷問・尋問・処刑などが行われているという噂である。
特にその標的となるのは
・共産スパイ
・反君主制活動家
・反日活動家
・反東活動家
・テロリスト
・技術強奪用スパイ
などである。
これら上記の者どもは、政府に捕えられた場合において、即急に
尋問→拷問→人体実験→即時処刑
の手順で行われ、処分されるのだという。
また、一説によると永久監禁をなされるという。
また、反共抜刀隊及び皇忠教のアジトとなっているとの噂もあり、良い噂がいっぱいある反面、悪い噂もあるというわけだ。
お読みいただき、ありがとうございました。
