組織等設定
大日本帝国
統治:天皇制(立憲君主制)
人口:2億6千万人
領土:日本列島及び周辺島嶼、南樺太、千島列島、台湾、西北半島(旧朝鮮半島)、南洋群島
首都:東京都
GDP世界第二位、国防費世界第四位の大国。
八紘一宇の建国理念の基、世界大戦以降平和主義を掲げるが、反共産主義の自由主義陣営として冷戦はソ連・中国と対峙。
政治中枢を東京、経済中枢を大阪に置き、東アジア地域の経済共同体である大東亜経済圏を統べており、同時に集団安全保障機構である大東亜連合の盟主となっている。その影響力を持って東アジア地域の共産化を防ぎ、日米同盟及び日英同盟を強固なものとする。また英連邦諸国とは安全保障分野でも深い関係。
朝鮮半島は1910年に併合され、現在は西北半島、西北地方と呼ばれる。
南洋群島は日本の委任統治領から正式に併合され、日本最南の地方自治体となっている。
南樺太は冷戦以降、ロシアとの経済特区となり、サハリンプロジェクトとして油田や天然ガス田の共同開発が行われている。
国防省
陸軍省と海軍省を統合した兵部省を前身とする日本の中央省庁のひとつ。帝国軍を管轄し、外局として国防省情報局や国防装備庁を置く。
大日本帝国軍
陸海空の三軍からなり、国防省の管轄下に置かれる。
陸海空軍一体運用のための統括組織として大本営及び統合参謀本部、統合作戦室が置かれ、国防大臣は統合参謀長を通じて、陸海空軍に命令を発する。
旧軍とは区別されており、旧軍解体、新編後に近代化と縮小を進め、陸軍航空隊と海軍航空隊の一部を吸収し、空軍が創設されている。大日本帝国の政治体制の移行に伴い、軍も文民統制下に置かれた。それに伴い帽章や階級章その他で使用される五芒星の星章は、桜の花を意匠とする桜章へと変更された。
志願制と徴兵制（大学進学等、教育関係者を除く男子のみ2年間）を併用しており、国民としての義務感や団結心の涵養のため維持されている徴兵制は、警察や消防、介護や福祉等の社会奉仕活動等の代替役務を同期間行うことで良心的兵役拒否が認められているため、近年兵役拒否者が増え続けていることが社会問題化している。兵役はその分、初任給の引き上げ等で他の代替役務より優遇することで対応しており、日本軍の人件費は諸外国に比して大きい。
核兵器を必要最小限度で保有する。核兵器の運用手段は主に統合任務部隊司令部戦略防衛軍直轄の潜水艦が搭載する潜水艦発射型弾道ミサイルであり、同じく戦略防衛軍の指揮下に置かれる空軍の航空宇宙戦略集団隷下の爆撃飛行隊の巡航ミサイルが戦術核を持ってそれを補完する。核兵器の運用に関する内容は国会の承認を要する。
常備兵力60万(陸軍28万・海軍19万・空軍13万)
予備兵力10万(即応予備4万・予備6万)
国防省情報局
文官・軍人合わせて約1万人の人員を擁する日本最大の諜報機関。独自の情報収集、シギント、ヒューミント以外にも内務省及び外務省からもたらされる情報や友好国からもたらされる情報も分析しており、ヒューミントにおいては非公然なスパイ活動や工作活動を行う工作員を擁する。
情報局工作本部には複数の工作班と工作支援班が非公然で存在。作業班と呼ばれる。
・総務部
情報本部職員の人事及び給与、教育訓練、福利厚生などの業務や経費及び収入の会計、物品の取得、行政財産及び物品の管理業務を行う。
・計画部
情報の収集整理に関する計画、情報についての関係部局との連絡調整、組織及び定員、経費及び収入の予算及び決算、行政財産の取得、業務計画、情報の管理に関する企画や秘密の保全並びに渉外に関する業務を行う。
・分析部
情報の総合的な分析、情報の収集整理及び調査や研究改善、統合防衛計画及び統合警備計画の作成に必要な情報に関する業務、統合運用に必要な情報に関する業務及び国軍法により編成された特別の部隊の運用に係る情報に関する業務を行う。
・統合情報部
緊急に処理を要する情報及び外国軍隊の動向に関する情報の収集・整理並びに統合幕僚長、各軍に対する直接的情報支援を行う。
・画像・地理部
画像情報及び地理情報の収集・分析を行う。
・電波部
電波情報の収集・分析を行う。前身は、旧陸軍中央特種情報部（特情部）
・通信所
内務省
国家公安委員会を外局に置き、国家警察庁、地方管区警察、公安調査庁、入国管理局等を管理する。テロリズムの防止、国境の警備・管理、出入国管理と税関業務、サイバーセキュリティ、防災・災害対策を管轄。かつて絶大な権力を持ち、特別高等警察等を擁したが、戦後解体再編され、権限が分散化され、海上保安庁等は管轄外となった。
内務省警護局
皇族や閣僚等を警護する専門機関。アメリカでいうシークレットサービス。
内務省治安情報局
内務省の諜報機関。国益・治安を侵害する重要事態への対応を目的に設立。ロシア、中国などの共産圏による諜報活動の防諜、テロリズムの防止、対日有害活動の排除を行う。
内務省公安部に設置されたが、現在では国家安全保障会議の直轄機関であり、内務省と国防省の垣根を越えた存在となっている。
実働部隊は軍や警察の特殊部隊等から選抜された者からなる。
国家公安委員会と与野党から選出された情報活動監視委員会によって活動内容が決められる。
国土交通省
海上保安庁、国境警備庁を外局に置く。
海上保安庁
諸外国の沿岸警備隊に相当。主に主権のおよぶ海洋での哨戒・警備救難活動を行う。巡視船や巡視艇と呼ばれる船舶が領海の巡視・監視や海上警察活動に従事し、救難活動なども行なうが、軍事的な機能は有していないため他国の沿岸警備隊とは一線を画している。諸外国との共同訓練も積極的に行っており、その任務の遂行能力は高く評価され「世界有数のコースト・ガード」と評される。 シージャックや海上テロ、核物質等海上輸送警備等に当たる対テロ特殊部隊、特殊警備隊を擁する。
国土交通省国境警備庁
南樺太、西北地方等、国境を接する地域の国境警備を管轄。独自の警備部隊を運用し、特に南樺太を重点に配備している。
農林水産省水産庁漁業調整事務所
司法警察権を行使し知事許可漁業への取締り権限を有する。外国漁船の違法操業に対しては拿捕などの主権行使を行っている。そのため自衛用の銃火器を装備する限られた日本の機関の一つとなっている。
満州連邦共和国
統治:連邦制、議院内閣制、代表民主制の共和国
人口:3500万
領土:吉林省、黒竜江省及び遼寧省の東部、内モンゴル自治区の東部
首都:新京
第二次世界大戦後、講和条約を受諾した日本の撤退により米ソ分割占領された満州国は米ソ対立を背景に国家を二分され、ソ連の間接統治を受ける西満州人民共和国と米国の直接統治を受ける満州連邦共和国に分断され、満州連邦共和国は民主国家となった。その後ソ連の支援を受けた西満州人民共和国が満州に侵略したことを発端とする満州戦争が勃発。東西冷戦の文脈の中で西側自由主義陣営諸国を中心とした国連軍と東側社会主義陣営諸国の支援を受ける中国人民志願軍が交戦勢力として参戦し、3年間に及ぶ戦争は満州全土を戦場と化して荒廃させるに至り、休戦に至った。
休戦後、満州連邦は日米の支援で復興。大連等の主要な軍港を失ったが、済州島の基地を日本海軍と共有することで海軍は存続した。
日本の傀儡国家から脱出したが、五族協和を理念とする移民国家を継承しており、満州人と日本人の他、ロシア人やユダヤ人等の外国人も帰化している。二次大戦中のドイツ、ソ連の反ユダヤ人政策から逃れたユダヤ人によるユダヤ人自治州や反共ロシア人によるロシア人自治区も過去には存在していたが、現在は満州各地に散らばっている。
北満州人民共和国
統治:社会主義
領土:黒竜江省、遼寧省の西部、
第二次世界大戦後、満州に侵攻したソ連の間接統治によって誕生した共産主義国。満州戦争によって一時は戦線を日本の西北半島、さらには中国国境付近まで移動する激しい戦争によって国土の三十パーセントを失ったが、満州連邦の南部の大連や朝鮮人自治州等を獲得している。
中華人民共和国への編入を求める親中国政権であり、現在は中国による満州攻略のための干渉国家として利用される傀儡国となっている。
大東亜連合
東アジア地域の軍事同盟
加盟国
大日本帝国、満州連邦共和国、タイ王国、フィリピン共和国、シンガポール、インドネシア、ベトナム、カンボジア、ラオス、ミャンマー、ブルネイ、パプアニューギニア
盟主:大日本帝国
中華人民共和国
統治:中国共産党が指導的地位を有するヘゲモニー政党制、社会主義国
人口:13億1千万
人口世界一の強大な社会主義国家
満州問題の解決を「(自国の)核心的利益の一つ」と規定し、基本的に人民解放軍による武力制圧を掲げている。
海洋進出を進めるに当たり、大日本帝国の南西地域がその障壁となっていることから魚釣島を初めとする尖閣諸島の領有権の主張や東シナ海のガス田開発を拡大解釈により推し進め、大日本帝国と対立している。
国軍に相当する共産党が指導する中国人民解放軍は現役兵は228万5千人、予備役51万人と推定されており、このことから世界最大の常備軍とされている。
ドイツ
統治:社会主義
極右政党が台頭、政変により国家主義者たちが政権を握った。ロシアと共にヨーロッパを実質的に支配し、米国、英国等の自由主義陣営と対立する。シナイ半島を占領したことで地中海を手中に納めており、その体制を磐石なものにしつつある。
フランスの原潜や一部の核兵器も掌握し、ロシアから武器を大量に輸入して軍事力も強化しつつある。
ロシア
統治:制度上民主主義、一党独裁体制
ウクライナ侵攻以降、西側との対立を深め、経済制裁を受け続ける中、特に陸軍の建て直しを図っている。政治的工作によりドイツに親露社会主義勢力を台頭させた。
