2043年までの日本史概略
2043年の日本は戦後政治史をみてみると大きな転換点の途中と言えるだろう。2024年当時与党だった自由国民党の汚職問題により2001年以来の過半数割れになった。幸い野党側も連立政権を組むことによる過半数超えを行うことができない為、2001年時のような政権を失うまでには至らなったが必然的に連立政権を樹立する必要に迫られる。
結論として自由国民党は次の二党と連立政権を樹立することをら選んだ。この選挙が2回目にもかかわらず多数の議席獲得に成功した人民の友の党と右派政党として有名な日本共和党となった。メディアは政権交代の可能性が濃厚としていたが実際のところ当時野党第一党だった立法党と第三野党の社会党の議席は増えたものの微々たるもの。とどのつまり自由国民党の反対票の一部が入ってきたのみにとどまっる結果になった。そして第二野党へと急成長した人民の友の党は立法党とと社会党との連立政権を政治思想や公約の実行が確約されないのを理由に拒否。これにより野党は政権交代に失敗したのだ。
このとき不思議と右派対左派の構図が出来上がったのは必然なのか偶然なのかは分からない。というのものこのあ改憲と言う日本政治史に残る初の憲法改正に踏み切り成功するのだ。そしてこの際新たに内務省の下に情報調査院を設立することになった。というのも元来日本の諜報体制はとても統一されたものではなかったし仮に対象が諜報した証拠をとっても何か怪しことをしていても逮捕起訴ができなかった。そこで各省庁にある諜報部署を統合し縦割り行政打破の第一弾として横のつながりを強くすべく情報調査院の成立が決まった。言うまでもなく左派勢力や人権団体は猛反発。戦前の特高警察の復活やら監視社会が進むやら戦争準備の一端やらまたメディアからのネガティブキャンペーンにも晒される事態に。かくして2035年情報調査院はそんな中設立された。
しかし運よく彼らの社会的評判を高める機会がすぐに舞い込んできた、５年後のアフリカにあるガルスタン共和国首都陥落だ。
ガルスタン共和国は長年政府と反政府勢力との内戦が続いていた。ガルスタン共和国側は中国による支援のもとある程度の優勢を築いていた。しかしガルスタン共和国政府は中国軍に対する駐留費の支払い中国製の武器購入、そして中国企業の優遇措置等を確約させられたことが原因で徐々に国内経済と財政が悪化。これにより共和国政府は内での物価が上昇軍内での汚職が悪化。これにより徐々に反政府軍により押し返され始めていた。
日本政府は現地武装勢力と極秘裏に関係を深めいた。そこから日本政府は反政府軍が首都を陥落させるまでそう遠くないと予想し自衛隊のソマリア基地にC-2輸送機を2機待機させる。8/9反政府勢力はガルスタン共和国に縛られている国民全員を9/30までに解放することを宣言した。これを機に各前線で反政府勢力による反転攻勢が始まった。日本政府は8/12付けで在ガルスタン日本大使館に対し脱出準備を発令。これに伴い日本本土から情報調査院の諜報要員、分析要員をガルスタンと周辺国に急ぎ派遣。同時に当該国に在留している日本人にも避難準備に関する連絡と陸上自衛隊特殊作戦第１群の派遣を決定する。この時点で多くのメディアは日本政府の判断を早計すぎると批判した。だがこのとき米国をはじめとする海外大使館も脱出準備に取り掛かっていたことまでは当時の日本メディアは知らなかったらしい。結果として邦人、現地スタッフおよびNPO法人のメンバーの救出に成功した。
この脱出劇にはSNSを中心に政府の動きや作戦に従事した自衛隊員を称賛するコメントや意見が目立った。一方メディアはこの結果を称賛しつつもガルスタン共和国への領空侵犯、ガイダス大隊への武力行使については批判が目立った。これに対してSNSでは”手のひらくるくるし好きて草原www”や”自分たちの非を認めて無くてワロタ”とかメディア批判も見られた。
ちなみにだが後日反政府勢力によりガルスタン共和国は瓦解。新政府としてガルスタン連邦が成立。主に日本政府の支援の元に復興が進んでいる。
