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5-6. 魂の法整備をした国が勝つ

　霊魂ビジネスの利用価値が国民に浸透し、国や企業がこぞって参入したらどうなるだろうか。まず無法地帯の真偽混在の混沌とした時代が来る。５感を超えた超常現象に大きな価値を見出したが、それを立証する方法がないため、ペテン師（偽物）が適当に前世予言するだけで数百万が稼げてしまうのだ。買い手（人々）は、真偽を確かめるすべはなく、国や行政、企業に訴えるようなことが多発する。

　国は、法律に「霊魂ビジネス」に関する制限と許可制を設けるようになる。それを厳格化することで、詐欺師ペテン師を除外して、より質の高い霊魂ビジネスを展開できるようになる。恐らく、技術者の許可証（認可）のような、一定の試験を通った者だけ数年の営業を許可する、そのような形になるだろう。

　国が動かず、法整備をしない国ではとにかく何でもありとなってしまうため、国際的にビジネスをしている企業は、霊魂ビジネスの法整備がしっかりした国を選んで事業展開するようになる。後追いで、国が霊魂法を新設しても先行者有利が働き、先の国家が優位となる。

　なろうの急激な浸透により、霊魂ビジネス（輪廻転生）に関する声が早く多く届くようになり、日本は法整備を先にやると確信している。その速さを決めるのは、なろう読者にかかっている。