現状のままでは自衛隊にステルス機はネコに小判、豚に真珠である。

自衛隊は軍隊ではないという歪さが致命的になってきました。

ネトウヨの皆さんには気の毒ですが自衛隊というのは米軍にも負けない可能性が高いかわりに北朝鮮にも勝てません。

３００ｍｍロケット砲の到達距離が２００ｋｍ以上もあると敵国から撃たれた場合に敵国に浸透制圧できないのは致命的になります。

その前提条件が厳しすぎ、国会が怠けているという主張をしたいエッセイです。

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現在の自衛隊の実力についてどの程度なのか考えているうちにどうしようもないことに気付いた。

それは自衛隊内部に起因するものではないので、自衛隊の皆さんには気の毒なのだが評価としては北朝鮮には勝てないし、それより弱い韓国軍にも勝てないであろうというものだ。

理由はたった一つ、交戦に必要な法整備が全くされていないということにある。

これがどれだけ重大な事態を引き起こすか考えてみよう。

まず、憲法による交戦権の放棄、これが致命的である。

正当防衛なら戦闘できるだろうと考えている皆さんに致命的なシナリオを提示する。

東京が攻撃され１００万単位の犠牲が出たとしても、相手の国には何もすることができない状態が有りうると言ったらどうであろう。相手の国はその後大阪、京都を焼け野原にしても手だしできない可能性がある。

しかも、その条件は簡単である。

「宣戦布告」しないだけ。

参考までに北朝鮮は韓国には宣戦布告しているので、支援国家を攻撃しても理不尽というほどではない。そのときに宣戦布告するかは？ですが。

普通なら、攻撃されたあるいは被害が出た時点で宣戦布告して交戦できるのだが、日本は相手国に対し宣戦布告できない。

旧式の飛行機でレーダーに引っかかりながら飛んできても、実際に爆弾を落とすまで攻撃できない。

実際にはそれすらもできない可能性があるのだが・・・その撃墜された飛行機が墜落場所で引きおこす損害は誰が保障するのか全く決まっていないし、そもそもそれが正当防衛にあたるのか？という法判定ができていない。

題名に上げたステルス機にしてもそうである。

基本的に攻撃を受けないと反撃できない空自は見つかりにくくても意味がないのである。

見つけてもらって撃たれてからではステルス機の優位性など存在しない。

自衛隊の努力ではどうしようもない以上、国会議員の仕事であるのは間違いないが政権を失う可能性の高い第９条改定は政治家は及び腰である。

はっきり言って予防攻撃できないのではどのような先端兵器をそろえても意味がないのである。

この予防攻撃ができる環境を整えなくては自衛隊はどのような装備をそろえても意味はない。

憲法改定は避けて通れない論議であり、ちゃんと国民に向きあって説明し、国民投票を行う必要があるのだが・・・現状ではその気配すら感じない。

兵器のカタログスペック、隊員の質を高らかに歌うネット画像を見るたびに、敵と普通に戦えないのではどうしようもないのにという無力感が広がる。

自衛隊の努力を無駄にしないためにも、超党派の戦時法制定を行わない国会議員に意味はないと言い切れる。

（これは直ぐに憲法改定を意味するのではなく憲法内でも可能な法律の制定を検討する意味である。）

軍事裁判が憲法７９条のためできないなら、裁判所から裁判官を出向させ、戦時に備えた戦時法務官を育成しておかなくてはならないし、そのための組織改編は国会の仕事である。

予防攻撃の範囲を可能な限り広く制定し、法律を制定するのも国会の仕事である。

自衛隊に新型迎撃ミサイルを導入するとかしないとかよりも、導入した迎撃ミサイルをどこに配置したか秘密にできないと意味はない。

前回の北朝鮮の指示通りにパトリオットを移動させ報道したのは、大失敗である。

これで大阪を狙いたいときには福岡でも指定しておいてミサイルの移動を確認後撃てばいいということで北朝鮮も普通なら軍機の内容が堂々と報道されることに呆れたと思う。

この自衛隊内部に秘密を残さない主義は信頼を勝ちとる上では必要だったが、作戦上は有害無益ということも国民に知ろしめなければ危険である。

いずれにせよ、戦争の危険が増えてきて、行ったシミュレーションの結果は現状のままでは自衛隊は拘束具をつけて戦う羽目になり、敵がずる賢いなら運営上の不備をついて一方的にボコれる。

ということだったので未来予測の一つとしてエッセイに上げることにした。