TOTOからOSTOへの改組の流れ（2070〜2230年代）
1. 宇宙拡大と「直轄植民地」期（2070〜2100年代）
2070年代：TOTO成立。加盟国は太平洋・インド洋諸国を中心に、第三次世界大戦後の安
定と経済復興を基盤とする。宇宙開発機関TOSAが活動を本格化。
2080年代〜2090年代：L5に第三世代コロニー・みずほ型が建設開始。人口は数万人規
模。
この時期、コロニーはあくまで「TOTO直轄植民地」とみなされ、住民は各国籍のまま。
自治や代表権は一切なし。
2. L5群の自治要求とL4進出（2110〜2150年代）
2110年代：L5群の人口が10万〜20万規模に拡大。「生活基盤が地球から独立しているの
に、政治的発言権がないのは不公平」として自治要求が高まる。
2130年代：L4群の建設が始まる。初期段階から「L5の先例を踏まえ、我々は代表権を持
つべきだ」と強硬な自治要求を展開。
2140年代：TOTOは妥協案として「L5群自治評議会」を承認。教育・医療・住宅などの内
政は住民に任せる。ただし外交・防衛・司法・通貨はTOTO直轄。
この頃から住民はコロニーを「故郷」と認識するようになり、国家国籍との距離が生まれ
る。
3. 宇宙住民会議の結成と代表権論争（2150〜2180年代）
2150年代：L5群、L4群が共同で「宇宙住民会議」を発足。
拠点は低軌道の旧第二世代コロニー（高天原）。
要求：「我々は人口100万規模の共同体である。TOTO議会に正式な議席を！」
TOTO内の対立
賛成派（日本・豪州・東南アジア諸国）：「数百万規模の人々を無視すれば民主主義の否
定になる」
反対派（インド内陸部・アフリカ準加盟国）：「コロニーを国家と同列に扱えば独立運動
を助長する」
2170年代：妥協として「オブザーバー議席」制度を導入。発言権はあるが投票権は限定
的。
→ 宇宙住民は「二級市民扱い」と反発、不満がくすぶり続ける。
4. 国籍問題とアイデンティティ危機（2180〜2200年代）
宇宙人口は数百万規模に達し、TOTO加盟国の若者が地球国籍を放棄して移住する事例が
増加。
「我々は日本人でも豪州人でもない。宇宙人だ」というアイデンティティが芽生える。
各国も次第に「宇宙住民を国籍上抱え続けるのは不自然」と認め始める。
2190年代：「TOTO籍制度」案が浮上。コロニー住民は各国籍を離脱し、TOTO直轄の市
民権を持つことを要求。
5. 改組論争とOSTO成立（2200〜2230年代）
2200年代初頭：TOTO議会で「海洋＋宇宙を包括する新機構」への改組が提案される。
宇宙住民会議も「自治政府」を整備済みであり、実質的に新体制の受け皿が存在してい
た。
名称は「海洋宇宙条約機構（OSTO）」に決定。
2222年：「OSTO憲章」採択（高天原にて）。記念的に「二」が並ぶ年を選択。
内容：
OSTO籍市民制度の承認（宇宙住民は正式に一級市民）。
L4群・L5群に「自治政府」設置、OSTO議会に正式議席付与。
宇宙圏（L4・L5・低軌道インフラ）と海洋圏（インド太平洋）を統合した新しい政治枠
組み。
6. 結果と意義
政治的意義：TOTOの制度的限界を超え、宇宙時代にふさわしい国際機構に進化。
社会的意義：宇宙住民が「植民地的存在」から「一級市民」へ昇格。アイデンティティ危
機を解消。
歴史的意義：第三次世界大戦後の「生存同盟」だったTOTOが、数世紀を経て「宇宙文明
の中核」となるOSTOへ変貌した。
こうして、TOTOは「インド太平洋の安定のための同盟」から、「海洋と宇宙を包括する
新しい文明の基盤」へと大きく姿を変えていくのです。
