開戦5年後（核戦争開始後60ヶ月）の世界情勢
1. 世界の政治・軍事情勢
• 米国
依然として連邦政府は機能不全状態が続く。地方分権的な自治体や軍事勢力が散在し、
国家統一は極めて困難。
在外米軍の傭兵化は進み、装備は日豪に譲渡・売却される一方、米国内では武装勢力の
増加と治安悪化が深刻化。
• ソ連
莫大な被害からの復興が遅々として進まず、経済は崩壊状態。
極東地域に限定された影響力は維持するも、旧ソ連圏の西部は分裂・戦乱状態。
• 中国（中華人民共和国）
軍閥割拠と内戦状態は継続。中央政府の権威回復は困難。
農村地帯を中心に飢餓と社会混乱が続き、人口移動と難民発生が激化。
• インド・パキスタン
継続的な衝突と核威嚇で国境線は実質的に封鎖。泥沼の対立状態が続く。
• 欧州
崩壊した国家の跡地は小規模自治体や氏族集団が割拠。国際秩序の再構築は停滞。
• 東南アジア・ASEAN
日豪軍の派遣により、地域の治安は一定の安定を取り戻すが、ゲリラ活動や反政府運動
は根強く残存。
…
2. 日豪の動きと情勢
• 軍事的地位の確立
日豪は米国から譲渡された軍備を活用し、東アジア太平洋地域の軍事的中核に成長。
共同軍司令部の設置や合同訓練が恒常化し、日豪軍の統合度が向上。
• 海外派兵の拡大
東南アジアに加え、インド洋・中東地域への限定的な展開も模索され、資源確保のため
の軍事行動が活発化。
派遣部隊は現地の自治勢力や民兵と協力しつつ、施設防護や安全保障任務を遂行。
• 在外米軍傭兵の運用継続
在日・在豪米軍の傭兵的地位は固定化。兵員補充や装備更新は日豪が主導し、彼らは地
域の戦力として組み込まれる。
…
3. 社会・経済・環境の現状
• 環境回復の進展
核冬の影響は薄れつつあるが、長期にわたる農業被害や水資源問題が依然として社会不
安の原因。
日豪では農業技術の革新や海外からの食糧輸入体制が構築され始める。
• 難民問題の慢性化
朝鮮半島、東南アジア、南アジアからの難民流入は継続的な課題。
日本は厳格な入国管理を維持しつつ、難民支援キャンプを設置。
• 経済の地域分断化
グローバル経済の再生は遅れ、地域ごとの自給体制と限られた貿易圏が主流に。
…
4. 国際関係と将来展望
• 日豪・ASEAN主導の地域秩序
旧超大国の衰退に伴い、日豪とASEAN諸国が安全保障・経済協力の中心に。
多国間協議体や安全保障フォーラムが設立され、協調路線が模索される。
• 紛争の継続と多極化
朝鮮半島、インド・パキスタン、中東では断続的な紛争が続き、核兵器使用の危険は残
存。
地域的な軍閥や非国家勢力の台頭も顕著。
• 宇宙開発の地道な進展
ソ連は威信をかけて宇宙開発を続行するが資金難に苦しむ。
日豪は人工衛星や宇宙通信技術の開発を慎重に進めている。
