開戦1年後（核戦争開始後12ヶ月）の世界情勢
1. 世界の政治・軍事情勢
• 米国
核攻撃による本土壊滅で連邦政府機能はほぼ停止。各地で地方自治体や軍の残存部隊が
独自に治安維持を試みるも統制は取れず、事実上の四分五裂状態。
在日・在豪米軍は現地政府（日豪）との協力体制に依存し、傭兵化が進行。装備は売
却・譲渡され、米軍兵士は生存のため現地に定着する者多数。
• ソ連
核戦争で莫大な人的・物的被害を受けるも、内陸部を中心に国家としての統制は維持。
復興に注力しつつも、核攻撃を受けた西側地域は戦乱状態が続く。
宇宙開発は威信をかけて継続中だが、経済は極度に疲弊。
• 中国（中華人民共和国）
核攻撃と内部の軍閥抗争により事実上分裂状態。各地の軍閥が自律的に行動。中央政府
の実効支配は限定的。
インフラは壊滅的で、農業生産も大幅減少し、食糧危機に瀕する地域多数。
• インド・パキスタン
核攻撃の余波で両国とも泥沼の戦争状態。大量の避難民が発生し国境線周辺の治安は極
めて悪化。
• 欧州
NATO加盟国は核攻撃と地上戦の複合被害によりほぼ崩壊。多くは小規模な自治単位に
分裂。主要都市の大部分は破壊されている。
• 東南アジア・ASEAN
日豪が資源確保と地域安定のため限定的な軍事派遣を開始。地元の一部勢力から反発も
あるが、当面は日豪連合軍が優勢を保つ。
…
2. 日豪の動きと情勢
• 日豪連携の深化
「日本豪州同盟（JAA）」が非公式ながら強固に機能。軍事情報の共有、共同作戦の実
施、物資供給の連携が日常化。
両国の軍事力は米国の装備譲渡・売却で強化され、地域の軍事的中核としての地位を確
立。
• 海外派兵の開始
インドネシア周辺など資源地帯への限定的な軍事展開を実施。治安維持、資源施設警
護、難民管理が主要任務。
これにより、日豪の国際的プレゼンスが拡大し、地域の安全保障に直接関与。
• 在日・在豪米軍の傭兵化
米国本土との連絡断絶により、在外米軍は日豪に依存。
軍事装備は売却・貸与され、多くの米軍兵士は傭兵として現地に留まり戦力化。
愛国心から帰国を望む者も多いが、帰還手段の欠如で現地定着を余儀なくされる。
…
3. 社会・経済・環境の現状
• 環境被害と復興の課題
核冬状態は徐々に緩和傾向だが、気候変動や農作物被害は依然深刻。特に米欧ロの広範
囲は荒廃し、復興には長期を要する。
• 難民・社会不安
東南アジアや朝鮮半島を中心に大量の難民・避難民が発生。
日本は難民受け入れに慎重で、必要最低限の受け入れと在日コリアンの強制送還を実
施。
• 経済の断絶と自給体制
グローバル経済は崩壊。日豪は資源確保と自給体制構築を急ぐ。
通貨・経済システムは地域分断化が進み、旧秩序は完全に消失。
…
4. 将来展望と課題
• 日豪を中心とした新秩序形成の萌芽
米国の衰退とソ連の疲弊により、日豪・ASEANが東アジア太平洋地域の安定と復興の
中心に。
軍事的安定は実現しつつあるが、政治的統一と経済再建は途上。
• 大規模な地上戦や紛争の継続
朝鮮半島、インド・パキスタン、アラブ世界などでは激しい紛争が継続。核兵器も散発
的に使用される恐れ。
• 宇宙開発の継続と制限
ソ連は国家威信をかけて宇宙開発を継続するが経済疲弊が重くのしかかる。日豪も資
源監視や通信衛星中心に慎重に開発。
