開戦後1ヶ月（1962年11月末まで）の世界情勢
1. 戦争の状況と軍事動向
• 核戦争の激化と停滞
初動の激しい核攻撃により、米ソ双方の戦略核兵器は大半を消耗。戦略級核攻撃は徐々
に減少し、地上での戦術核使用と限定的通常戦闘に移行。
各地で核による都市破壊とインフラ崩壊が続き、軍事指揮系統の混乱が深刻化。
• 日本・オーストラリア
沖縄、嘉手納基地、豪州ダーウィン港など主要拠点は壊滅的被害を受けるも、地方都市
や農村部は被害を免れた。自衛隊は防衛体制を強化し、在日米軍残存勢力と連携。
食糧・医療・秩序維持を急務とし、内政の安定化に努める。
• 中華人民共和国
首都北京や大都市が米ソの核攻撃で甚大な被害。国内は軍閥的な混乱状態に陥り、共産
党中枢も大打撃。
南部の一部地域ではソ連軍が侵攻・占領を進める。国内の統制は著しく低下。
• インド・パキスタン
核兵器は未保有のため、限定的な通常戦闘が続く。双方とも国境付近での軍事衝突激
化。難民が大量発生し周辺国へ流出。
• 中東地域
イラン、イスラエル、エジプト、シリアなどで局地的な核攻撃が続き、国家機能は大幅
に低下。地域紛争が激化し、無政府状態に近い状態に。
イスラエルは核兵器を保有しないものの、米国からの軍事支援は断絶。
• ヨーロッパ
NATO・WTO諸国はほぼ全面的な核被害を受け、各地で自治勢力・武装集団が乱立。都
市機能は壊滅し、農村を中心に細々と生き残る住民が散在。
• 米国本土
ニューヨーク、ワシントンD.C.など東海岸主要都市は壊滅的。西海岸も核攻撃の影響で
経済・行政機能は麻痺。残存米軍は西太平洋・アラスカ・ハワイを中心に抵抗と復興準備
を進める。
…
2. 社会・経済・環境状況
• 社会混乱と難民問題
戦争と核被害による大量の死傷者と難民が発生。アジア・中東・ヨーロッパではゲリラ
紛争や武装集団の暴力が常態化。
日本・オーストラリア・ニュージーランドは比較的安定しており、難民流入を厳しく制
限。
• 食糧危機・医療不足
核冬の初期影響で農業生産が激減。オーストラリアや東南アジア諸国からの緊急食糧輸
入を開始。
日本では自衛隊と残存米軍が治安維持と医療支援に動員される。
• 環境問題
放射性降下物が世界各地に広がり、汚染地域が拡大。特に核攻撃が集中した都市部や軍
事拠点周辺は長期間立ち入り禁止。
日照量の減少など核冬の兆候も観測される。
…
3. 政治情勢と国際関係
• 日豪中心の新秩序の芽生え
米ソの核戦力壊滅、欧州・アジアの混乱を背景に、日本とオーストラリアは残存する軍
事・経済力を背景に協力関係を強化。
資源確保のため東南アジアやインドネシア方面に保障占領的な軍事展開を開始。
• 旧超大国の崩壊と自治分裂
ソ連は中枢機能を喪失し各地域で軍閥・民族勢力の割拠。
米国も西海岸・アラスカ・ハワイ周辺に軍事拠点を保つのみで、国としての統一は失わ
れつつある。
中国共産党の権威はほぼ崩壊。地方軍閥が割拠し混乱。
• 非同盟諸国の苦境
インド・パキスタン・中東諸国は難民・戦争・経済破綻で著しく疲弊。国際支援はほぼ
断絶状態。
…
4. 宇宙開発・技術動向
• 宇宙開発は環境調査・監視が中心に
戦争による環境破壊の実態把握や、放射性物質の拡散監視のため衛星利用が進展。
資源探査や通信衛星の運用も模索されるが、大規模な宇宙インフラ整備はまだ先の
話。
