2230年代のOSTO圏
1. 政治体制
**OSTO（海洋宇宙条約機構）**は、地球圏（インド太平洋の沿岸諸国＋アフリカ東部＋
大西洋一部）と宇宙圏（L5・L4・L1〜3拠点、地球低軌道インフラ）を包括する超国家的
共同体へと成長。
本部：名古屋（行政機構）
国際調停裁判所：メルボルン
国際警察機構：スラバヤ
宇宙行政本部：高天原（低軌道実験コロニー）
宇宙圏の政治枠組み
L5群：農業・生活共同体。人口は300万を突破。選挙で選ばれる「エデン自治
評議会」が存在。
L4群：工業・技術共同体。人口200万。研究開発の中心。自治評議会を
有するが、企業や技術者組合の影響が強い。
L1（スヴァルガ）、L2（ジャンナ）、L3（オリンポス）：人口数万規模。科学探査・観
測が主。小規模な直轄管理を継続中。
宇宙圏全体で「宇宙住民議会」が成立し、OSTO本会議に正式な議席を持つ。これは
TOTO時代には存在しなかった新要素。
2230年代には「国家」ではなく「共同体」としての自治が確立。宇宙居住者は OSTO籍
を保有し、地球国家とは別の市民権を持つ。
2. 経済・産業
基軸通貨は円。OSTO全体の基盤通貨として定着。
エネルギー供給：トラック宇宙基地やセイロン宇宙基地からの宇宙太陽光発電が主力。マ
イクロ波送電技術は地球の都市生活を支えるインフラに。
食糧生産：
L5群＝「みずほ型コロニー」を基盤とする大規模アクアポニックス農業。
L4群＝栄養補助食品・加工食品の生産。
資源調達：小惑星採掘が本格化。レアメタルの供給源はほぼ宇宙に依存。
交易圏：地球のインド洋・太平洋沿岸部と宇宙圏が最も繁栄。大西洋は依然として副次的
扱いで、サンアントニオ・デ・パレ基地を中心に治安維持と最低限の資源流通が行われて
いる。
経済の「軸足」が 海から宇宙へ 移りつつある。
3. 軍事・安全保障
OSTO国際警察機構が海洋圏・宇宙圏を管轄。
宇宙空間では戦争リスクは低いが、テロ・破壊工作への警戒は継続。特に送電衛星やマス
ドライバーは安全保障上の要。
宇宙防衛部隊：武力衝突ではなく「防御・監視・治安維持」を目的とする小規模精鋭部
隊。
L4・L5群は軍事拠点化せず、あくまで市民社会優先。ただし非常時には防衛インフラを
稼働できる設計。
4. 社会・文化
人口動態：宇宙居住者は総計500万を突破。L5・L4を中心に独自の文化圏が形成されつつ
ある。
アイデンティティ：
宇宙生まれ世代が成人を迎え、「自分たちは地球人か、宇宙人か」という議論が高まる。
「OSTO籍」の市民権が制度化されたことで、宇宙人としての独自の誇りが育ちつつあ
る。
文化的交流：地球各国の文化が融合し、宇宙居住区ごとに独特の方言・音楽・食文化が発
展。L5群の「宇宙和食」、L4群の「工業都市風文化」などが話題に。
5. 全体像
2230年代のOSTO圏は、
地球＝インド太平洋を中心とした海洋国家群
宇宙＝L4・L5を中心に拡大したコロニー群
この二つを両輪とする共同体。
かつての「海洋連盟」から、「海と宇宙を包括する文明圏」へと変貌を遂げた。
一方で、大西洋内陸や欧州・南米奥地など、依然として未復興地域が残り、OSTOの介入
範囲をどこまで広げるかが議論となり続けている。
