第9章第4節第4款 合同審査会
第三回議会議事録に沿って、話をすすめる。
1週間後、議事録により、民族院及び職種院の合同審査会が開かれることとなる。これには、各院長の他に、それぞれの代表議員が選出され、それぞれ12人ずつ、合計26人が合同審査会へと集まることとなった。合同審査会では、それぞれの院、特に職種院において話し合った事柄について話された。議事録によれば、この話し合いによって、以下の事柄が確認されたとされる。つまり、現在の皇帝一族について、その位を相続することができるのは、初代皇帝の男系子孫のみであり、かつ父親が皇帝であった者のみ。さらに養子による相続は認められない。複数の後継者がいる場合、初代が定められた方式に従って、さらにそれでいずれの者に相続すべきと決さなかった場合は合同審査会によって指名され、かつ国民による投票によって賛同を得る必要がある。皇帝が欠けた場合、次の最高神官、侍従長は選任されない。最高神官と侍従長が同時に欠けた場合は皇帝が選任し、議会の承認が必要となる。
皇帝、皇帝付き最高神官、皇帝付き侍従長は、それぞれ多数の部下をもつことができ、二代目以降は特に皇帝付属機関、最高神官付属機関、侍従長付属機関と称される諸機関が多数設置された。これらの諸機関は同時に議会の元に置かれる形になっており、皇帝、最高神官、侍従長が勝手に動かしたりすることができないようになっている。
これらの規定が新たに法となり、次代の皇帝が承認した場合に発動されることとなるが、その一方で、皇帝、最高神官、侍従長のいずれも欠けた場合に法が必要となった場合、制定され、施行されるもののその効力は次の皇帝、最高神官、侍従長のいずれかが即位した時点で停止され、かつ署名された場合に再び効力を持つことも、決議された。今では議会における留保事項と呼ばれているこれは、この時に造られた言葉であり、今も効力を有する。
皇帝、皇帝付き最高神官、皇帝付き侍従長は、それぞれその位の象徴となる神器があり、その所有者がそのままそれぞれの位に就くということとなる。これも、この合同審査会において決定された事項の一つだ。
これらの規定によって、それぞれは、それぞれの地位を占めることができる。
合同審査会から1週間して、それぞれの後継者へと受け継がれた。
無事に困難を乗り越えたのだ。
