第十三話 世界恐慌のおかげで経済破綻しそうです、、、
第十三話です。
世界に経済危機の波が押し寄せていますが、日本は、、、
世界恐慌。それは、1930年代にアメリカから始まり、世界に深刻な経済恐慌を及ぼした。世界恐慌の時期は国によって異なり、ほとんどの国では1929年に始まり、1930年代後半まで続いた。
世界恐慌は、1929年から始まったアメリカの株価大暴落を機に、1929年およそ一ヶ月で株式市場の暴落、現代で言う通称暗黒の木曜日によって、世界的にニュースになった。そして、1929年から1932年の間に、世界の国内総生産 (GDP) は推定15%減少したと現在ではいわれている。一部の経済は1930年代半ばまでに回復し始めたが、多くの国では、世界恐慌の悪影響は第二次世界大戦が終結するまで続くこととなる、、、
また、世界恐慌は豊かな国と貧しい国の両方に壊滅的な影響を与えたため、個人所得、税収、利益、物価などのありとあらゆるものが下落し、国際貿易は50%以上減少するなど、世界経済にも大きな打撃を与えた。特にアメリカの失業率は23%に上昇し、一部の国では33%にまで上昇したと言われいる。
他にも、世界中の重工業に依存している都市は大きな打撃を受けた。多くの国で建設が事実上停止され、農作物の価格が約65%下落したために農村部や工業主体の地域の人々は大いに苦しむこととなった。
そして、この原因を作った原因は、アメリカの株式にあった。
1920年代、アメリカでは第一次世界大戦によって、バブルが発生していたが、1929年にはおよそ一ヶ月間、株価が不安定化していたが、ついに1929年10月24日、株価が下落。下落直後の寄り付きは平穏だったが、間もなく売りが膨らみ株式市場は売り一色となり、株価は大暴落した。これにより、ウォール街周囲は不穏な空気に包まれ、400名の警官隊が出動して警戒にあたらなければならないという事態にまで発展する。
シカゴとバッファローの市場は閉鎖され、投機業者では、自殺した者はこの日だけで11人に及んだ。また、この日は木曜日だったため、後に”暗黒の木曜日“と、呼ばれるようになる。
一応、翌日に大手株仲買人と銀行家たちが協議し、買い支えを行うことが、ニュースになり、その日の相場は平静を取り戻したが、効果は一時的なものであったため、3日後には24日よりも酷い暴落が発生。
現在では”悲劇の火曜日“と呼ばれ、これを機にアメリカ経済は崩壊し、依存を深めていた各国経済も、連鎖的に崩壊する結果となる、、、
その後も各国は債務不履行し、経済は崩壊。多くの会社や銀行が倒産や閉鎖に追い込まれ、自国の経済を守るため、イギリスは真っ先に輸入関税を引き上げ、後にブロック経済政策と呼ばれることとなる。そしてブロック経済政策は瞬く間に世界各国に普及。これが後の第二次世界大戦の原因の“一つ”となった。
そんな中、この世界恐慌にあまり巻き込まれなかった国が2カ国あった。
ソビエト社会主義共和国連邦(通称ソ連)と大日本帝国連邦である。
ソ連は当時、五か年計画によって計画的に経済活動を行っていたため、世界恐慌の影響を受けることはなかった。
ちなみに、五か年計画とは、社会主義革命後のソ連にて、経済を発展させるために5年間で達成することをめざしてつくられた計画で、1928年から始まった第一次五か年計画では、重工業の発展と農業の集団化をめざしていた。また、この事業のために、ソ連では、国のすべての土地や工場などを国有化し、国の経済活動を統制して、計画的に事業を展開。そして、その計画にしたがって経済活動を行っていたためである。俗に言う”計画経済“である。
ソ連は、この計画経済のもと、五か年計画にしたがって計画的に生産などを行い経済を発展させていったため、世界恐慌が広がったときも、影響を受けなかったのだが、ウクライナという大きな穀倉地帯を失ったことにより、大規模な飢餓が発生したことは、現在では周知の事実となっている。もし、ウクライナが独立できずにソ連構成国の一つとなっていたなら、飢餓は少しはマシになっていただろうと言われていたが、現在ではそうあまり変わりはなかっただろうと言われている。また、ウクライナが独立していることが、後の第二次世界大戦に影響してくるのだが、それはまた別の話、、、
そして、同じくあまり世界恐慌に巻き込まれなかった大日本帝国連邦の場合は、そもそも国内に資源や大規模な市場があったからである。無論、アメリカ向けの生糸の輸出激減など、一部の市場では影響が出たものの、巨大な国内市場がそれを受け止めていたのである。また、関東大震災後の自動車普及によって、アメリカ経済が崩壊している中、フォード社は輸出とライセンス料によって、ホクホク顔だったのは現代でもよく知られている。
また、イギリスはブロック経済に移っていたが、同盟国日本の市場に参入するため、ブロック経済に日本を参加させるなど、日本とイギリスの協力関係がより一層強化されることとなった。
一方で、このブロック経済は、植民地を持っている国ぐらいでしかできなかったため、植民地を少ししか持っていなかったイタリアや、そもそも植民地を持っていなかったドイツではブロック経済を構築することができず、結果的にドイツとイタリアでは、アドルフ・ヒトラー(ちょび髭)やベニート・ムッソリーニなどの結束主義勢力が政権を握り、今後の世界大戦を作り出す”一つ“の原因となった。
こうした世界恐慌の世の中で、アジアではひっそりと内戦が起きていた。
国共内戦である、、、
市場がデカいっていいですね。
ちなみに大日本帝国連邦には植民地はドイツから勝ち取った太平洋の島々とニューギニア東北部、それに遼東半島しかないのに気づいてしました、、、(ほとんどが州として植民地から格上げされたため)
ちなみに、大正天皇の崩御を書くのを忘れていたので、第十二話の一部が変更してあります。ぜひご確認を！(12月4日)
次回、中華の内戦。
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