航空兵と日本の対応策
日本および日本国連邦の防衛をつかさどる防衛省では補給線を攻撃してきた航空兵という兵科について詳細に調査した。その結果分かった結果は以下のとおりである。
今回の戦争において補給の観点から苦しめられた航空兵という兵科であるが、本来としてはもともと『魔法』を使用して空を機動的に行動し攻撃性の『魔法』を敵軍に放つ対地攻撃を主任務とした兵科であった。その運用体系は凡そ16世紀までは続いていたようであるが、とある事を切っ掛けとして大きく運用方法が変わったのである。
17世紀から原因不明ながら攻撃性の魔法を使用できるものが少なくなり始めたのである。その時から航空兵の運用が変わり始めたという。攻撃性の魔法をいまだ使用できる人材も少なからず存在するが、年に限られた人数でしか出てこなかくなったのだ。
ただし、飛行と防衛魔法のみ行える者は多数存在したため多くの活用法が考えられた。例えば軽装で命令をもって戦場もしくは司令部を行き来する航空伝令兵である。航空伝令兵は艦隊統率でも有用であった。当時は無線機すら開発されていなかったため重宝されたという。それは無線機が開発された18世紀に突入しても重宝された。だが18世紀後半となり歩兵銃の真価が目覚ましいものとなる時期。
このころになると航空兵に銃身を切り詰めた騎兵銃を持たせた航空騎兵なるものが現れた。これが今現在運用されている航空兵の源流である。航空騎兵は空を自由に機動運用でき、上空から狙撃できるほか防御魔法にて小銃弾が数発当たったところで傷一つつかない最強ともいえる兵科の一つとなっていた。航空騎兵がとくに活躍したのがWW1,すなわち第一次世界大戦である。
塹壕に隠れても無慈悲に撃ち抜かれ、上空に陣取っているため撃墜も厳しく、このころ出始めた戦闘機ですら的が小さいために落とすことも難儀であり、特に佐官以上の階級が多く狙われることもあって、後方前線問わず航空騎兵が恐れられる。なお、騎兵も史実通り恐れられているが。
そのようなことがあって、戦闘部隊の補給を担当していた補給部隊の人員の被害は比較的高い階級の者が狙撃されていた。
なお武力衝突中旧大日本帝国軍の補給任務を行っていた補給部隊のとある補給小隊小隊長が大和魂と車両に取り付けられていたM2ブローニングで撃墜し、その話が戦闘詳報と口頭によって伝えられた結果、被害は激減したのだ。
それによって自衛隊は補給部隊全部隊にM2ブローニングなどの大口径重機関銃を最低1丁配備し、全部隊員の小銃の大口径化をすることが急がれたのである。実際で言うと、一般的に航空兵と呼ばれる兵科は航空騎兵と呼ばれていたものであった。
彼らは防御魔法という特殊な魔法で体を守り銃弾が体に当たることを防いでいるが、その防御力というのは7.62㎜クラスの小銃弾なら5発以上、武力衝突において初動対応を行った旧大日本帝国再編部隊の主力小銃の89式の5.56㎜弾であるならば10発以上命中させなければいけなかったという。だが、M2ブローニングの .50BMG 2発当てれば防御魔法を貫通できることが分かった。もちろん35㎜対空機関砲弾なんて当たった日には防御魔法を張っていたとしても一発で吹き飛ばすことが果房であった。
また、防御魔法に何かしら弾が当たれば魔力という魔法を発動させるリソースが削れていくことも分かった。また魔力の回復速度は人によって変化するが、1時間ほど回復に必要とされているため、連続して当て続ければ撃墜が可能という事も分かった。だが、5.56㎜小銃弾では有効射程などで劣り対処が難しい。そのため89式は早期退役を行い7.62㎜27式小銃の更新を急ぐこととした。
航空兵というのは比較的最近にできた兵科という事も相まって今現在発展途上の兵科となっている。が、人間が空を飛ばれて一番日本において厄介だと思われた事は多数存在した。
・撃墜する場合熱量が小さく赤外線誘導式空対空ミサイルが目標を探知しない為、高価なレーダー誘導の中距離空対空ミサイルか針の跡を通すように機関砲弾を当てるしかない
・RCS(レーダー反射断面積)が第4.5世代クラスである為探知距離が若干狭くなる。また低空を飛行することも容易いため低空を飛行された場合、地上設置型レーダーサイトの探知距離は短くなる
・電子攻撃が生身の人間であるためあまり効果的でない
・特殊部隊のように司令部の攻撃や司令官などの暗殺など後方かく乱などの運用を行われた場合対処が難しい
以上のことから航空兵の対処には万全を期す必要があった。だが、幸いにして300㎞/hと飛行速度は遅いため対処は比較的容易ではあった。
まず一つとしてレーダーによる早期発見、早期撃破である。これは何時も航空自衛隊が行っていることである。が、さらに航空自衛隊として空の目であるAWACSおよびAEWの増備、P-3CからP/B-3Cへの開発、海上・陸上自衛隊との情報共有などだった。海上自衛隊は基本的にすることがなかったが、陸上自衛隊としては、航空兵に有効な対空火器として87式自走式対空砲が目されていた。レーダーにより目標を探知し、射程内に入れば近接信管などで撃墜を可能とすることができることから、自走式対空砲の重要性は高くなっていたのである。
連邦軍を統括する防衛省は連邦陸軍(自衛隊含む)の補給大隊単位で自走式対空機関砲小隊を配備することとした。だが87式自走式対空機関砲は74式の車体シャーシを流用していたが、州軍および連邦軍向けの74式戦車を生産することで手一杯で87式を再生産するような余裕は無かったのである。
そのため、16式の車体シャーシを流用し87式の対空機関砲の砲塔をのっけた物を開発した。それが28式自走式対空砲である。
また、対物ライフルを使用した狙撃部隊を新設した。
だが。戦場における航空兵の対処はそれらでいいのだが。もう一つの問題はあった。外務省および防衛相、さらには内閣府の調べによりとある存在が明るみとなった。
戦略級航空魔法兵である。それは、今はもう少なくなった攻撃性の魔法を操れる人物を航空兵として運用している兵科であるが、その攻撃性の魔法の威力が相当なものだという。
使い手により威力が変化するため一概とは言えないらしいが、相当な広範囲攻撃能力を有しており、その威力は１㎞半径から５㎞半径を灰塵にするというものであった。
軽く戦術級核兵器の威力であると目されたが、個人により攻撃法が変わるという。水などで大災害を誘発させるものもあれば単純に爆発させて破壊させる、または攻撃半径内を氷で包むなどさまざまであった。だが、各国少なくとも複数人はそろえており、あまりの破壊力から戦略級航空魔法兵を戦闘状態に陥ってもお互いに投入しないのだ。
相手国の大都市に投入した瞬間仕返しとして自国に打たれるからである。いわゆる核抑止に似た状態によって魔法により維持されている上での戦間期であることに内閣は唖然とした。
現在報復となる大量破壊兵器は今現在日本は保有しておらず、横須賀などに居る在日米海軍がトライデントⅢなどの戦略級潜水艦発射型弾道ミサイルのプラットフォームであるオハイオ級戦略原潜を保有しているのみである。
ちなみに、どうやって戦略級の航空魔法兵の存在を知っているのかというと国威増大のため結構宣伝されていたからである。さすがに威力が水増しされている可能性も無きにしも非ずだが、油断は大敵である。
このことから、海上自衛隊は戦術原子力潜水艦の建造を継続することを決定した。攻撃影響範囲から戦術核クラスの威力はあると考えられた。だが、日本は被爆国である以上、核爆弾を保有するのはいかがなものかと言う意見が大半で日本の核武装にはならなかった。が、それに準ずる威力として燃料気化弾の開発を開始する。名目上は大量の歩兵に対処するためである。搭載兵器としてはトマホーク、航空機搭載爆弾型，その他にも多数の兵器の弾頭として研究が行われる。
建造開始はタイムスリップする前の2023年に始まっていた。その時の政権与党は今までの方針である非核三原則を解釈し，動力源なら問題ないとして予算案を通したのだ。批判がなかったわけではないが、ちょうどその頃日本では先の中国の攻撃で民間人の被害が多く発生していて日本人の頭はホッカホカになっていたため政権が倒れるということはなかった。
導入の上で原子力船による技術確立などを行い、2023年に特殊動力型潜水艦(原子力潜水艦)の建造が開始された。計画名は5500トン型次期特殊動力型潜水艦で、同型艦は3隻。基準排水量が5500トン、満載水中排水量は7500トンという大型の潜水艦である。
5500トン型次期特殊動力潜水艦(おおたか型潜水艦)諸元設定(適当)
艦種：攻撃型原子力潜水艦
機関：原子力ギアード・タービン51200軸馬力
IHRR IHRR18GN加圧水型原子炉
蒸気タービン
ポンプジェット・プロポルサー
リチウムイオン電池
二次推進モータ
速力：(防秘)なお作者の適当な設定では水中39ノット
兵装：533㎜魚雷発射管6門
12式長魚雷・25式潜水艦発射型対潜ミサイル
ハープーンUSM
潜水艦魚雷防御システム
機雷
SLCM用VLS12基
12式SOM
極超音速滑空弾(潜水艦発射型)
C4I：各種データリンクおよび射撃指揮装置
レーダー：ZPS-15F対水上捜索レーダ
ソナー：ZQQ-10統合ソナー
2026年に進水した一番艦だが、2027年に発生した日本の転移による防衛費の削減により3番艦の建造計画が凍結された。だが、造船の需要が大きく減り赤字経営が続く造船関係の企業からせっつかれるような形で凍結が解除され、2028年(1923年)3番艦の建造が開始された。
造船企業は利益率は余り良くは無いものの安定した官需にすがりつくしか生きる道は無かったとも言えた。
なお、のちに大量増産された州海軍向けの26FFM(しらさぎ型護衛艦)にててんやわんやとなった後で赤字続きだった造船企業がようやっと日の目を見はじめ、民間からの受注も回復の傾向をみせ、造船企業はやっと危難を乗り越えた。そして造船産業は日本国内産業で一番最後に立ち直った産業とも言われた。
さて、防衛省はこういう事を何故しているのか。それは日本の立ち位置である。日本は現地において最も有力な経済力を持っていたアメリアを蹴落とし世界の経済をけん引している国、いわゆる覇権国家となった。今までは世界のアメリカおよび中国に振り回され、某お隣の国にも振り回される。そんな外交下手な国家がいきなり覇権国家をやれとは酷な話なのだ。
今現状では本心を隠して日本と手を握っているアメリア、大英帝国、フランソワもいつ牙をむいてくるのかがわからない状態であった。そのため、1926年度防衛白書では次のように記されている。
『アメリカ合衆国在日米軍との連携強化』
『台湾・朝鮮・樺太千島州軍との結びつきを強める』
これはひとえに国内の軍事組織及び同盟国軍との軍事的連携を図るとともに、世界全てと戦争をするの可能性を捨てず対策を練る為だった。これにはもちろん経済的な結束を強めるとセットで行われることである。
実際にはアメリカ臨時政府があるグアムの主要産業は何か知っているだろうか？
軍事と観光、そして漁業である。そのうち軍事が４割以上を占めている。これは地方の経済が駐屯地によって成り立っているのと同じような状況である。その次に観光である。観光業はコロナ下である為壊滅であるはずだが、2019年度では日本や韓国といったアジア系の観光客が多くを占めていた状態だという。漁業においては日本船籍と台湾船籍のマグロ漁船が多数を占めているという。
日本とグアムが転移してから、よりグアムは日本に経済的に依存し始めていた。広く日本国連邦から多数の観光客が訪れ、漁業の利用料金や日本政府がほとんど払っている在日米軍およびインド太平洋軍の駐屯の補助金などで財政が成り立っている。
これ以上経済的結びつきも強くするというが、これ以上結びつきが強くなる気がしないのは気のせいではないのだろうか。ちなみに日本からグアムに移住する人々も若干数増えてきている。
各週についても日本国連邦の一員であることからもちろん経済的結びつきは強い。重工業の育成の発展途上とはいえ内地からは投資の雨が降ってくるわ、地方交付税交付金がおりてくるわで何もいう事は無い。あまり触れてはこなかったが早くも政治的結びつきを強めていて、日本連邦議会に台湾州出身の政治家や樺太・千島州出身の政治家もぽつぽつ出てきている。
いくら経済力と隔絶した技術があれども全世界が敵に回れば亡国の道をたどるのみ。その事を危惧した者は少ないが、少数いた訳で。
あの手この手で質と量を確保し可能性として捨てきれないワールド・オーダーへの対策を続けているのが防衛省だった。
中期防14では、戦艦の甲板装甲を貫徹できるようASM-3改の弾頭を強化し、暫定的に半徹甲弾としていたものをバンカーバスターと同様の弾頭であるシーバスター弾頭(貫徹力強化型)へと換装することでマッハ3ですっ飛んでくる誘導対艦砲弾へと進化させる、軽量で多く搭載できる対艦・対戦車ミサイルの開発が挙げられた。
ASM-3改に関しては航空自衛隊が運用しているが、海上自衛隊や陸上自衛隊も然るべき改造を施した後に艦上・陸上運用を行う予定である。また，軽量の対艦・対戦車ミサイルはタイフーンに装備することが可能なブリムストーン対戦車ミサイルを参考とし、射程距離は50km程の対戦車および対艦両用ミサイルとして開発される。
対戦車ミサイルとしてはヘルファイアと同等の大きさだが対艦ミサイルとしては極めて安価であるミサイルとした。弾体はヘルファイアを基本として誘導方式はIR画像およびミリ波レーダーとしている。これは艦上運用できるようにも想定されており、州海軍向け護衛艦26FFMの後期生産型に連装発射管が2基搭載される予定である。また、前期型も後期型と同様のものに改修が可能とされている。これは29式空対艦ミサイル(公式愛称：ブリムストーンⅣ)となって採用された。
さてこの時点で自衛隊の対戦艦作戦および数の暴力の対処方法が見え隠れする。
初動としては州海軍がどうしても早く対処することになるため、州海軍が初動としてブリムストーンⅣを全弾発射、駆逐艦や輸送艦など軽装甲のものは撃沈できると思われる。その後航空自衛隊機がブリムストーンⅣ及びASM−3改を懸架し攻撃。これにて一番数が多いと思われる軽装甲艦を大量のブリムストーンⅣで軒並み消し去り、ASM-3改で中装甲艦以上の艦船の戦闘能力を奪う。その後は航空攻撃や潜水艦，もしくは建造途中である戦艦を突撃させて海の底に叩き込みシーレーンを確保し続けると言う戦略を考えている。
そこで前提となるのがブリムストーンⅣでどれほどの軽装甲艦を撃破できるかである。小型ミサイルであるので被害は限定的になりやすい。そのため数を用意する必要がある。そのために航空自衛隊だけで750発を常備。州海軍が運用する艦上運用型(ブースター付きブリムストーンⅣ)は200発を運用する。
なお、防衛費は日本のGDP が上がりっぱなしで相対的に増えているため案外問題はない。部品不足で喘いでいた航空自衛隊や海上自衛隊さんは最近よく保守部品が来るから大喜び。
後方支援装備も予算が比較的潤沢になって来ているが相変わらずトイレットペーパーは自腹である。自衛隊はトイレットペーパーがろくに使えないことで有名なのだ()やはり一度出来てしまった体質の改善は難しいらしい。
なお州軍はトイレットペーパーは普通に使える。
ともあれ、全体的には問題となる要素はあまりなかったとも言える。市民から見れば今まであったミサイルを改造したり安いミサイルを作ったりするんだなー的なことを考えているだけだった。
これを軍備拡大している捉えた奴は大体何しても批判しているだけで，自衛隊としては装備の統合及び合理化を掲げているだけだった。
なお戦艦に関しては合理化もクソも無かったが政治的に建造させられただけで本意では無かったが、建造する以上無駄だと思ってしまうと負けなので戦術及び戦略面で取り入れている。
世界では日本が暴力を退けたことで発言力が増してきていた。そこで先の戦争でけちょんけんちょんにされたフランソワは一度ドイッチュランドを殴りたいがために日本へと接近する。自衛隊の先進的装備は喉から手が出るほど欲しかったのだ。そこで殴り込んできたのが大英帝国である。
ちょっといい匂いがしてきたと感じた大英帝国は、観戦武官が入手してきたイギリスの歴史から我が大英帝国もいずれは昔日の帝国になるのではないかと懸念を感じ、日本を利用して昔日の帝国への未来から脱却しようと考えたのだ。
最終的に大英帝国は省くとへそを曲げて厄介そうなことになりそうなアメリアも抱きこんで日本の先進技術活用に関する相互協定を呼びかけたのだ。
その上で、国際連盟をも巻き込み、国際連盟の常任理事国である日本、大英帝国、フランソワにアメリアがオブザーバー参加する列強4大国家が揃い踏みした安全保障理事会を作り、技術の伝播と戦争を抑止する体制を作り上げる事を提案した。
なお大英帝国のもくろみは他の3カ国を自身の植民地経営の崩壊を防ぐべく利用する事だった。
ともあれ4カ国とも経済的衝突及び利害の衝突は今後とも起こる可能性は低いだろうと見積もられ行われた条約締結をきっかけとして、最終的に世界を支配すると言われる超巨大国家4カ国を指し示すGroup of 4、すなわちG4と言われる経済、技術、軍事において連携を行う国家群へと昇華する事になる。
当然、この条約に参加できなかった列強は反発した
