民間軍事会社の台頭
他にも心理戦や情報戦を専門としている民間軍事会社や、人質解放サービスを含む安全コンサルティングや、リスクコンサルティングサービスを提供している会社もある。
著名な民間軍事会社も中にはあり、民間軍事会社の序列もある。民間軍事会社に雇われた人間の多くは、軍のエリート部隊や特殊部隊、情報機関などで長くキャリアを積んだプロフェッショナルがほとんどである。その技術力の高さやノウハウの豊富さから、今や民間軍事会社無しで戦争を遂行するのは不可能であると言われている。
こうした"戦争のプロ"が民間軍事会社に転職する最大の理由は金である。日本連邦軍兵士の平均年収は約300万円であり、日当にすれば、約１万円程であるが、民間軍事会社の要員の日当は安くても10万円であり、月収約300万円年収にすると、約3600万円以上は稼げると言われている。
その好条件の魅力が、除隊したばかりの兵士や生活に困っている元兵士達の受け皿となって、流れ着いている。とは言え、民間軍事会社の台頭に伴う問題も少なくはない。例えば、当初これ等の企業はエリート部隊や特殊部隊出身の人材しか、雇っていなかったが、新興の民間軍事会社が次々と誕生し、それにより民間軍事会社への入社条件が緩和されて行った。
遂には新兵にまで裾野を広げた。最早採用条件は不問となる異常事態にまで、ヒートアップしている。正規軍兵士のモラルの低下や士気の低下は著しく、戦地での悪態に軍司令部は悩まされている。
民間軍事会社の要員は、正規軍兵士ではない為に戦場では、軍の規律が適用されず、どんな事をしても罪には問われないと言う事態に陥り、乱暴狼藉を働く民間軍事会社が戦争を更に混沌化させた。これからもこうした民間軍事会社は、形を変えて更に増加して行く事が予測される。
正規軍は大量の民間軍事会社と契約したが為、大量の最新鋭兵器を戦場に持ち込まれ、殺戮が横行したと言う経緯もあった。しかし、本当に望ましいのは、戦争や紛争が減少し、戦争と言う蜜に群がるこうした民間軍事会社が無くなると言う事は言うまでもない事であるだろう。
