2017年～2025年
アメリカ合衆国史上初の女性大統領となったヒーラリークリトン第45代大統領は2017年1月20日の大統領就任演説で『新モンロー主義』を宣言。
大統領選挙で経済政策以外、安全保障・外交政策等何も言わなかったクリトン大統領の突然の宣言に、世界中が驚いた。選挙を通し経済政策以外、『女性大統領の実現』をとしか言って無かっただけに、衝撃は大きかった。
『新モンロー主義』はアメリカ合衆国の所謂『鎖国政策』となった。日米安全保障条約の破棄を日本政府に通達、北大西洋条約機構からの脱退をＮＡＴＯ本部に通達、国際連合からの脱退を国連本部に通達した。この宣言に驚いたのは日本政府であった。日本は先の大東亜戦争の敗北によりＧＨＱに憲法を押し付けられてから、対米追従国家となった。その最たるものが日米安全保障条約である。これにより日本はアメリカに基地の土地と各種予算を上納し、アメリカは日本の安全を核の傘とその圧倒的な軍事力により保障するのである。
それがいきなりの破棄である。新日米安全保障条約はその調印後1年毎に自動延長となっており、破棄するには1年前に通達する事になっていた。その点からすれば問題は無いが、日本の衝撃は大きい。日本政府はこの事態に憲法第9条の改正を国会定義。議論は白熱したがアメリカ軍が総引き揚げする事実は変わらない為、当然のように国会で改正憲法は承認された。そして4月20日の国民投票により改正憲法は賛成多数により承認。
2018年1月1日に改正日本国憲法は施行された。これにより自衛隊は『国防軍』に改称。真の軍隊に生まれ変わった。そして政府は『国防力整備計画』を国会に提出。核兵器・空母・爆撃機・戦略原潜等、新型兵器の開発を推し進めた。その国防力整備計画に難癖をつけたのが、中国である。中国はその計画以前に憲法改正の時から『軍国主義の再来』と騒いでおり、今回の国防力整備計画にも盛大に騒いできた。『その計画を推し進め亜細亜を植民地につるつもりだ』と中国は叫び、『中国はその日本に制裁を下す責任と義務と権利がある』などと意味の分からない事をほざいたのである。それを日本政府は馬鹿馬鹿しく相手にしなかったが、中国は2月26日に尖閣諸島に侵攻。尖閣諸島を占領した。これに日本政府は武力行使を決断。内閣総理大臣の命令により国防軍は『尖閣諸島奪還作戦』を開始した。陸上国防軍は『西部方面歩兵連隊』を派遣。海上国防軍は連合艦隊第1第2艦隊を派遣。航空国防軍は『南西航空集団』を用いて制空権確保を開始した。陸海空三国防軍の攻撃に尖閣諸島に駐留していた中国軍は全滅。増援として派遣された艦隊も海上国防軍と航空国防軍により全滅。国防軍も初の戦闘による殉職者を出したが、中国軍を叩き出す事に成功。被害は出たが本格的戦闘に初勝利した事に国内は歓喜した。この勝利に日本政府は国防力整備計画を推し進めた。
国防力整備計画を推し進めた日本政府だがその間、世界情勢は混沌の極みに達した。2025年にイスラエルとアラブ諸国の対立は『第5次中東戦争』に発展。長年燻っていた関係が遂には最悪の結果となってしまった。そしてインドとパキスタンがカシミールを巡り再び戦争に突入。ヨーロッパではロシアが東欧諸国に侵攻を開始。ＮＡＴＯと戦争状態に突入、『欧州大戦』が勃発。アフリカ大陸では資源を巡り『アフリカ大戦』が勃発。世界各国で何かしらの戦争が発生し、中国も再び軍事行動を起こす危険性が高まっていた。この世界情勢に国連は全くの無力であった。アメリカは鎖国で、国連安保理常任理事国の残り4ヵ国は戦争を行うか、戦争を行っており調停どころでは無かった。
日本政府はこの事態に陥った全ての原因がアメリカ合衆国にあると結論付けた。第二次世界大戦後の東西冷戦、それによるアメリカの台頭。アメリカの『世界の警察』を自称する事による無意味な武力介入。世界各国はアメリカの軍事力に恐れを抱くと共に、怨みを持つまでになった。そしてアメリカの突然の鎖国。これにより世界各国で何かしらが吹っ切れた。その結果が現在の混沌とした世界である。日本政府はこの事態の打開の為にタイムスリップによる歴史改称を決定。当初は国防軍に世界各国の戦争調停を行わそうとしたが、流石にそれは無理であった。そして突拍子の無い考えと思われたタイムスリップ計画が正式に決定され実行に移された。
2025年10月3日陸上国防軍第3師団が1560年4月19日にタイムスリップ。
織田信長支援の為に、桶狭間の戦い1ヶ月前に転移したのである。
