連合国の宇宙開発（～2030年代）
1950年代～1970年代：後追いの黎明期
• ドイツ第三帝国が月面探査を進める中、日英は「遅れて追いかける」形で人工衛星・有
人飛行を実現。
• 技術基盤は弱く、主に 長期滞在・実用技術（通信衛星、観測衛星） に集中。
• 日本は宇宙開発を「防衛・通信インフラ」と「大国としての象徴」の両面から重視。
1980年代：日本の台頭
• 日本が独自の大型ロケットを開発し、1980年代半ばに 有人月面着陸 を達成（史実ソ連
路線に近い流れ）。
• 英連邦は協力しつつも財政的に制約され、主に日本の宇宙計画を補完する形。
• この頃から 「大東亜宇宙開発機構（JSEA）」 が設立され、インドシナ・フィリピン・
ハワイ・オーストラリアなどが参加。
• ドイツが火星を目指す中、連合国は「月・宇宙ステーション・地球周回軌道の実用化」
を優先。
1990年代～2000年代：実用化と地盤固め
• トラック島に「宇宙基地・八紘」が建設され、連合国最大の宇宙打ち上げ拠点となる。
• 2000年代には月面に 恒久基地「高天原」 を建設。軍事利用も視野に入る。
• 同時に、宇宙太陽光発電の実証が始まり、アジア地域への送電試験に成功。
• この時期、ドイツは依然として技術的優位を誇るが、アフガン戦争で国力を消耗してい
く。
2010年代：ラグランジュ拠点の建設
• 日本主導で ラグランジュ4（地球‐月系）に巨大宇宙ステーション「すばる」 の建設が
始まる。
• 英連邦・東亜連邦諸国も資金・人材を提供し、実質的な「連合国共同プロジェクト」と
なる。
• 同時に 小惑星探査・採掘 が開始。鉱物資源の採掘とサンプルリターンに成功し、民間
企業も参入。
• これにより「ドイツ＝先端探査・象徴的成果」「日本＝実用開発・安定的インフラ」と
いう対比が明確になる。
2020年代：小惑星採掘と有人深宇宙計画
• 2022年、「すばる」が竣工。滞在クルーは常時100名以上、軍・民・学術合同の拠点 と
なる。
• 小惑星からの資源採掘が本格化し、宇宙インフラを経済的に支える柱へ。
• 連合国は「火星有人探査はドイツに先を越される」との認識から、 国際協力ミッショ
ン「アレス」計画 を発表。
• 第1次「アレス1」（2028年）で火星周回軌道探査。
• 第2次「アレス2」（2030年代初頭）で火星着陸を目指す。
• この頃には日本の技術優位が確立し、実質的に「宇宙開発の主導権は日英陣営に移
る」。
2030年代：火星有人探査の現実化
• 2030年代前半、「アレス2」で日本人飛行士を含む多国籍チームが 初の火星有人着陸
を実現。
• ドイツ（G-CIS）は中央アジア戦争と経済封鎖で宇宙開発が停滞しており、事実上「宇
宙冷戦」は連合国の勝利に終わる。
• 火星探査後は「宇宙鉱業・エネルギー輸送」「月面都市化」が新たなテーマとなり、軍
事色は徐々に後退。
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まとめると：
• 1950～70年代：ドイツに後れを取りつつ基礎開発
• 1980年代：日本が月面到達、独自の宇宙路線確立
• 1990～2000年代：トラック島・月面基地・太陽光発電
• 2010～20年代：ラグランジュ拠点「すばる」、小惑星採掘
• 2030年代：国際ミッション「アレス」で火星到達 → 連合国の宇宙覇権確立
