第13話 南•東シナ海戦争後
2021年日本国は省庁を改変した結果、新たに5つの省が誕生した。
1つ目は防災省である。今後増えてくるであろう自然災害に対応する為に設立された、自然災害発生時だけではなく平時も防災施設の整備や避難訓練などを行う。その為防衛省との繋がりが深い。
2021年当時は防災庁として内閣府の下にあったのだが2023年省として独立した。
2つ目は情報省である。日本国の情報、特にマイナンバーなどの個人情報などを扱う省である。情報省の傘下に諜報組織JSAを管轄する諜報庁がある為情報省も防衛省との関わりが深い。
3つ目は保安省である。これまで内閣府の下にあった警察庁を省に昇格させ、警察とこれまで国土交通省の傘下にあった海上保安庁などを管轄する省である。簡単に言うと警察系組織を管轄する省である。
4つ目は資源エネルギー省である。これまで資源が無いと考えられてきた日本で海底に次々と資源が見つかっておりその開発をする省である。また日本が輸入するエネルギーを管理している省でもある。
5つ目は科学技術省である。元々文部省と科学技術庁が合併して文部科学省になったのだが省にしてしまった方が都合が良いとされ分割して出来た省である。日本の科学技術研究を管轄する省であり、傍聴上情報省との関わりが深い。
日本政府は2018年に近畿地方を襲った台風21号を機に電柱の地中化を推し進めた結果、日本国内での地中化率は78%になり、東京や大阪、名古屋などの大都市では100％になった。
7月16日に行われた会議で賠償金19兆円の使い道が決定した。防災省に4兆円、科学技術省に2兆円、防衛省に4兆円、環境省に1兆円、厚生労働省に2兆円、国債返済に残りの6兆円を充てることで決定した。
このうち防衛省に割り当てられた4兆円のうち1兆円を慰謝料や弾薬費に充て、2兆円を航空機搭載型護衛艦2隻の建造に充てることとなった。残り1兆円は今回の戦争で失った戦闘機や戦車の追加生産分になる。
そして2024年8月12日国会での猛審議の末、情報保全管理法が衆参両院で可決成立した。この情報保全管理法は国が指定した情報、例えば国防に関する事などを漏らしたらダメですよという法案である。
この法案は公共の福祉によって漏らした組織や団体を解散する権限を有している為、特にマスコミなどが猛反対したのだがその努力もむなしく賛成多数で可決された。
この情報保全管理法により日本は世界有数の情報管理が厳しい国家になった。その為世界中のデータサーバーセンターが日本に建設される事にもなった。
10月14日、残っていたインドとの戦争が終わりついに中国と敵対する国家は無くなった。その代わり中国はインドと領有権を争っていた全地域を喪失したが何とかインドに賠償金を支払わずに済んだ。
しかし中華人民共和国の6億人もの人民は中国共産党による重税に苦しんでいた。周りとの国境は中国共産党が国民が中華人民共和国から逃げる事を恐れて国境を封鎖、逃げ出そうとした物がいた場合即刻射殺した。
そんな中華人民共和国とは打って変わり中華人民共和国から最後に独立した中華民国と中華連邦は日本とアメリカを中心とする世界各国からの投資を受けアメリカのような大規模農業などを行い経済を立て直し復興していった。
2020年から日本企業は少子高齢化を理由に工場のオートメーション化を推し進めていった。それによって日本のオートメーション化は世界2位のアメリカを圧倒的に差をつけ世界1位になった。
2021年度予算で借金が減っていく事に決まった為、未来に希望を持てるようになり出生率が向上、このままいけば1億2000万人を維持する事も可能になった。
2025年4月12日、国連会議で新たにドイツとインドの常任理事国加入が決定し、これまで常任理事国にあった拒否権が撤廃された。これにより常任理事国はアメリカ、ロシア、イギリス、フランス、日本、ドイツ、インドの7ヶ国になった。
6月4日航空自衛隊各務原基地（別名岐阜基地）で日英共同開発していたテンペストプロジェクト（F-3開発計画）が終了、日本向け初号機が引き渡された。日本向けとイギリス向けの違いは１つである。電子機器が日本製かドイツ製かの違いのみである。その為日本向け初号機の正式名称はF-3JAでイギリス向け初号機がF-3UAである。
航空自衛隊の採用予定数がA型の陸上運用型が8個飛行隊の168機、艦載機型のB型が4個飛行隊の84機、そして日本のみの無人型が8個飛行隊の168機の計420機である。
イギリスは陸上運用型のA型を6個飛行隊の126機、艦載機型のB型を2個飛行隊42機、そしてイギリスのみの爆撃型であるE型が2個飛行隊の42機の計210機であり、日英の派生型も合わせて630機である。
またF-3には性能のダウングレード版である輸出型がありドイツが時期主力戦闘機として6個飛行隊分の126機の導入を決定しており、イタリアが3個飛行隊分の63機、中華民国が6個飛行隊分の126機、台湾民国の5個飛行隊分の105機の計420機の導入が決定された。それによりF-3シリーズの累計導入数は50個飛行隊分の1050機となった。
ちなみに中華連邦はアメリカのF-35Aを4個飛行隊分の84機を導入する事になった。2029年にはアメリカが日本は自国で防衛出来るようになったとして在日米軍の完全撤退を発表、残されていた嘉手納基地が日本に返還され、防衛省は辺野古基地に駐留していた飛行隊を嘉手納基地に移動させた。
〜11年後〜
南•東シナ海戦争が終結して11年後の2035年、新たに航空機搭載型護衛艦を第3、第4護衛艦隊郡にはいびをし、新たに第20旅団という日米共同開発した戦闘用パワードアシストスーツを装着した機動歩兵と呼ばれる2035年現在世界最強のユニットと呼ばれる部隊を新たに新設した。
人口は15年前とほぼ変わらず1億2500万人である。都市は高層ビルが立ち並び街を走る自動車も自動運転車や半自動運転車となり、工場は完全にオートメーション化され、警備を行う数人しかいない工場も珍しくない。
日本のGDPは2020年の570兆円から増え続け2035年になると720兆円にまで上昇した。日本の財政は2035年現在も毎年5〜10兆円づつ借金を返済している最中である。その為日本の国債の格付けはオールトリプルAである。
消費税は軽減税率を導入し、最高税率は16％であるが日常生活の製品は5％〜8％であるが国産品は3％台の物も多い。
2025年には大阪万博が開かれ来場者は2500万人を記録した。その後その跡地はカジノになった。2028年には東京〜名古屋間にリニア新幹線が開通し、2032年には名古屋〜大阪間に開通した。
しかしリニア新幹線の利用が予想以上に多い為東海道新幹線は取り壊す事に決定された。しかしリニア新幹線の速さが生きるのは福岡までだろうと言われそれ以外の新幹線を取り壊す計画は今のところ無い。ちなみに福岡まで開通するのは2040年である。
2027年2月14日、2023年から東京湾に建設されていた高さ1700mのスカイマイルタワーを含む施設群であるNEXT東京が完成した。NEXT東京は学校から住宅、ショッピングモールまであり新たに60万人生活圏が誕生した。
2028年には大阪に高さ1200mを誇るスカイアロータワーが完成した。此方はツインタワービルであり1200mの建物と800mの建物が連なっている。
日本は建築ラッシュで次世代の建築が海外を含むいろんな所から出され、例えば京都に高さ350mの木製の高層ビルが建てられたりした。日本は地震がある為建築基準法が世界で最も厳しく、日本でクリアしたら世界に誇れる為世界中の一流建築家が競い合うようにして建てているのである。
————————————————————
情報保全管理法.第3条
第1項.法律で定めた保全管理対象の情報について、国は適切に保全管理措置等を実施し、情報の保全管理に万全を期さなければならない。又、全ての団体•個人は、国が実施する情報管理措置等に協力し、これを妨害してはならない。
第2項.国が行う保全管理措置等に協力せず、又はこれを妨害した場合、国はその団体を解散させ、又は必要な措置を講じる義務を有する。
第3項.国は前項に定める情報保全管理措置を講じる場合には、可能な限り生命、財産、身体及び基本的人権等に対する影響を最小限に抑えなければならない。
