日本史のテスト範囲
開国と明治維新
イギリスの三角貿易（イギリス（綿）→インド（アヘン、綿花）→清（茶）→イギリス）
特にアヘンの蔓延により、清からイギリスへ大量の銀が流失。
1839年 清がイギリス商人の貿易を禁止
1840～1842年 アヘン戦争勃発
1842年 南京条約
1843年 不平等条約を締結
ヨーロッパ諸国は主にアフリカ、西アジア、東南アジアで植民地争奪戦を繰り広げていたが、それらを植民地化すると東アジアに目を向け始めた。 しかし東アジアには清という強国があり、攻め倦ねていた。そのころイギリスでは国内での茶の消費が増大しており、その需要を満たすため、三角貿易という仕組みを作りあげた。
しかし、三角貿易の結果、清から大量の銀が流失するにいたり、清はイギリス商人の貿易を禁止することになった。
これを契機にイギリスは名目上「自由な貿易」を求めて、アヘン戦争を開始し、圧倒的な勝利を得ることになる。そして、南京条約を締結し、香港の割譲、上海、寧波、福州、廈門、広州の５港の開港や賠償金を獲得した。その後、アメリカ、フランスとも不平等条約を結ぶ事となった。
1853年 ペリー来航
1854年 ペリー再来航、日米和親条約締結
1855年 プチャーチン（ロシア）と日露和親条約締結。これにより、下田、函館に加え長崎を開港。国境については択捉島以南を日本領、得撫島以北をロシア領とし、樺太は従来通り境界を定めない。
1858年 日米修好通商条約
1860年 桜田門外の変
その情報は長崎のオランダ商館長を通じて幕府にも伝わり、異国船打払令を改め、天保の薪水給与令を出した。
その頃になると、世界は欧米列強による植民地争奪戦の結果、東アジア以外にまとまった土地が無く、結果として清、朝鮮、日本にその食指を伸ばす事になっていた。また、大国清がイギリスにあっけなく破れたことにより、それは加速することになった。
一方日本は長きに渡り太平の世が続き、完全に危機意識が欠如していた。鎖国を取り、オランダ、清、朝鮮以外との交易もなく、世界情勢の変化の情報の限られたものでしかなかった。また、政治の中心は、将軍家を中心に親藩（家康の男系子孫）、譜代（徳川家に代々仕えた家臣（大名））が実権を握っており、外様（それ以外の大名）は殆ど何の権限も与えられていなかった。
そうこうしている内に、ペリーが浦賀に来航し、日本に開国を迫った。
翌年、ペリーが再び来航し条約の締結を強硬に迫り、幕府は日米和親条約を結ぶことになった。その後、ロシア、イギリス、オランダとも同様の条約を結ぶ事になった。
ペリー来航後、老中首座の阿部正弘は従来の方針を変えて、諸大名や幕臣にも意見を述べさせ、挙国的な対策を立てようとした。これら、老中首座阿部正弘の改革を安政の改革と呼ぶ。
1856年、日米和親条約により来日したハリスは、日本に通商条約の締結を求めた。ハリスとの交渉に当たった老中首座堀田正睦は、条約調印の勅許を異人嫌いの孝明天皇の勅許は得られなかった。
ところが1858年に清がアロー戦争に破れ、イギリス、フランスと天津条約を結ぶと、ハリスはイギリス、フランスの脅威を説き、堀田の後を受けた大老の井伊直弼は勅許を得られないまま、1858年に日米修好通商条約に調印し、オランダ、ロシア、イギリス、フランスとも同様の条約を結んだ。
また、日本からの輸出品は、生糸、茶、蚕卵紙、海産物など半製品や食料品が多く、輸入品の中心は毛織物、綿織物、繊維製品や、鉄砲、艦船などの軍需品であった。
流通面では、在郷商人が問屋を通さず、開港場の売り込み商に直送したので、江戸の問屋を中心とした特権的な流通機構が崩壊し、製品の大半が輸出に向けられ、国内向けの製品が不足し、物価が高騰した。
また、金・銀の交換比率は外国では1：15だったが、日本では1：５と大きな差があり、外国商人は大量の銀を持ち込んで金と交換したため、一時に10万両以上の金が海外に流出した。
これに対して幕府は、大幅に金の含有量を減らした万延小判を鋳造してこれを防いだが、粗悪な貨幣の発行は物価の上昇に拍車をかけ、庶民の生活を圧迫し、そのため貿易に対する反感が高まり、激しい攘夷運動が起こる一因となった。
また、外国人襲撃が増え、1862年、神奈川宿に近い生麦で、イギリス人が殺傷される生麦事件が起き、幕府はイギリスから謝罪と賠償金を要求され、のちに薩英戦争を招く原因となった。
その頃、13代将軍家定には子がなく、将軍継嗣問題を巡って、越前藩主松平慶永（春嶽）、薩摩藩主島津斉彬が一橋家の徳川慶喜を推し、老中による幕政運営に固執する譜代大名らは紀伊藩主徳川慶福を推した。慶福を推す南紀派は、大老に彦根藩主井伊直弼にすえ、一橋派をおし切って、慶福を将軍の後継に決定した。（14代家茂）
また、通商条約の違勅調印が孝明天皇の怒りを招き、朝廷と幕府は衝突した。大老井伊はこれに対して、強硬な姿勢で朝廷や反対派の公家や大名を抑え、家臣を多数処分した。この安政の大獄により、徳川斉昭、一橋慶喜、松平慶永（春嶽）らは退けられ、越前藩士の橋本左内や長州藩士の吉田松蔭は処刑された。
これを契機に井伊に反対する勢力の間で、尊皇攘夷論が急速に広まった。
また、幕府の厳しい弾圧に憤激した水戸脱藩の志士たちは、1860年、大老井伊直弼を桜田門外で暗殺した（桜田門外の変）。
これを契機に幕府による政治支配は崩れ始めた。
