参考文献・引用元一覧
［1］土木学会 国土強靱化定量的脆弱性評価委員会（2023）
* 文献名: 『「国難」をもたらす巨大災害対策についての技術検討報告書（令和5年3月）』
* 論文での引用箇所: 第2章（マクロ供給ショックの定式化）、第7章（事前防災の再定義）など。
* 引用の趣旨: 南海トラフ巨大地震に伴う、サプライチェーン寸断や交通ネットワークの機能不全による長期的な累積経済被害（フローの逸失）が約1,800兆円（または約1,410兆円超）に達するという推計のベースラインとして使用。本論文の「GDP逸失（ΔY）」の根拠。
［2］内閣府（防災担当）（2025等）
* 文献名: 『南海トラフ巨大地震の新たな被害想定に関する報告書』および関連防災計画
* 論文での引用箇所: 第2章、第3章（トリプルショックの構造）など。
* 引用の趣旨: 巨大地震の直接的な物理的破壊（ストック被害）が最悪ケースで約292兆円に上るという推計、および最大数十万人の死傷者・数百万人の避難者といった「医療・介護需要の突発的爆発」の前提条件として使用。
［3］地震調査研究推進本部（2025）
* 文献名: 『長期評価の地震発生確率値について（2025年1月1日基準）』
* 論文での引用箇所: 補講、第2章（発生確率モデル）など。
* 引用の趣旨: 今後30年以内の発生確率に関する最新の算定。すべり量依存BPTモデルに基づく「60〜90%程度以上」および、通常のBPTモデルに基づく「20〜50%」という2つの確率モデル（ベイズ推定）の数値を、確率論的シミュレーションを構築するためのインプット・パラメーターとして使用。
［4］社会保障審議会年金部会（厚生労働省）（2024）
* 文献名: 『令和6（2024）年財政検証結果の概要』および関連試算資料
* 論文での引用箇所: 第5章（所得代替率のパラドックス）、第6章（混合戦略）など。
* 引用の趣旨: 公的年金制度の現行の健全性指標である「所得代替率50%」の基準、マクロ経済スライドの仕組み、および「過去30年投影ケース」「成長型経済移行・継続ケース」といった平時のマクロ経済前提を確認し、その確定的モデルの限界を批判的に検証するための一次資料として使用。
［5］年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）（2024）
* 文献名: 『令和5年度業務実績評価書』および最新の『運用状況報告』
* 論文での引用箇所: 第4章（GPIFのショック吸収機能とその限界）、補講。
* 引用の趣旨: 運用資産額が歴史的な株高と円安（1ドル160円台）によって約300兆円規模に膨張している現状と、その基本ポートフォリオ（国内債券25%、国内株式25%、外国債券25%、外国株式25%）の構成比を参照。有事における「換金制約」や「為替リスク」を立証するためのデータとして使用。
［6］厚生労働省（2024）
* 文献名: 『国民生活基礎調査の概況』
* 論文での引用箇所: 第5章（実質購買力の崩壊）、第6章（調整要素の副作用）。
* 引用の趣旨: 高齢者世帯の総所得に占める公的年金・恩給の割合が約70%に達し、年金のみで生活している世帯が過半数を占めるという実態を参照。年金の実質購買力の低下が、直ちに高齢者の生活保護水準への転落（生活水準のデフォルト）に直結することを証明する社会統計として使用。
［7］地震調査研究推進本部 地震調査委員会（2025）
文献名: 『南海トラフの地震活動の長期評価（第二版一部改訂）』および『長期的な地震発生確率の評価手法について（追補）』
論文での引用箇所: 補講（確率論的発生モデルの解釈およびベイズ推定の導入）。
引用の趣旨: 政府の地震調査委員会が最新の科学的知見に基づき、従来の「80%程度」という単一評価から、すべり量依存BPTモデルによる「60〜90%程度以上」と標準BPTモデルによる「20〜50%」という2つの確率を併記するに至った歴史的な方針転換の公式見解として参照。データの不確実性（誤差）をベイズ推定によって処理し、確率に幅を持たせた同報告書の数理的アプローチは、本論文が提唱する「単一の確定シナリオに依存しない、確率論的モンテカルロ・シミュレーションの必要性」を根底から裏付ける最重要の公的文書である。
背景データは信頼性のある機関から公開されているものばかりです。それを組み合わせると、このような結論になるのではないかというSF小説です。今まで公開している小説（国民基盤役務制度など）から、登場人物を排し、心情描画や情景描画も完全削除してみました。そしたら、論文みたいなものと、コードが残ったという、タイパ重視＆結論早くという現代向きな体裁になりました。そして、現代の怪談、あるいは異世界の情景描画となったのです。
仮にも100年安心を標榜するならば、全く同じ政府が発表している、今後30年以内に60~90％、20%~50％、時代が後になるほど確率が上がる（BPTモデル）という巨大地震の発生確率や、その被害予測も当然取り込むべきではないでしょうか。政府の年金の財政検証には、地震リスクについて書かれてないので、非常に違和感を頂きました。
期間が100年安心の年金検証であるなら、南海トラフ地震は当然検証されるべきです。この物語というか論文みないなものはSFパニックフィクションですが……読者の皆様はどう思われますか。
