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新世紀最終戦争  作者: 007
第5章 開戦

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援軍到着

2048年10月10日。ロシア連邦軍の戦線に中華連邦軍とインド軍が援軍として駆け付けた。ロシア連邦にとっては、非常に有り難い援軍の到着であった。

10月1日の侵攻から9日が経過したがヨーロッパ合衆国の侵攻は、全く衰える事は無かった。北方方面軍はロシア連邦のコラ半島を占領しサンクトペテルブルクも包囲していた。中央方面軍はロシア連邦ベラルーシを占領し、ロシア連邦ウクライナのキーウを包囲。南方方面軍はロシア連邦アルメニア・ロシア連邦アゼルバイジャン・ロシア連邦ジョージアを占領していたのである。

侵攻はそこまで拡大していたのである。ロシア連邦軍のみならず、ロシア連邦の国家としての被害も甚大な物になっていた。既にルーブルの価値は暴落しており、経済的打撃も凄まじい規模であった。

そんな状態の所へようやくの援軍である。ロシア連邦の喜びは大きなものであった。大日本帝国軍はアメリカ西岸連邦軍と同時に派遣する事にした為に、もう暫く時間が必要となっていた。現状ではアメリカ西岸連邦陸軍は大規模な輸送船団に於いて太平洋横断中であった。

その代わりとして大日本帝国は史上最大規模の軍事支援を開始していた。軍需庁の指導の下に軍需企業は大規模な生産体制に入り、凄まじい規模で軍事物資を生産していた。財務省は臨時予算を編成し、大日本帝国は第三次世界大戦に於いて一種の特需景気に湧いていたのであった。国民や各種企業は突然の特需景気に浮かれていたが、叶総理以下大日本帝国政府としてはあまり喜んでいられなかった。

前回の新世紀日米戦争は約3ヶ月の短期決戦となったが、今回は地球統一政府設立を二大超大国が掲げての第三次世界大戦である。かつての第二次世界大戦と同じくイデオロギー戦争でもあった。その為に安易な妥協での戦争終結はあり得ずに、更にはヨーロッパ合衆国1国といえども支配領域はヨーロッパ・中東・アフリカと広大であった。


叶総理の命令を受けて国防省が第三次世界大戦の期間を試算したが、最長で5年にも及ぶという結果が出ていた。もちろん勝利の定義はヨーロッパ合衆国の占領による無条件降伏であった。その試算は中東・アフリカ諸国を全土奪還し、ロシア連邦に侵攻しているヨーロッパ合衆国軍を撃退し、ヨーロッパ合衆国に逆侵攻して全土占領を行う、それら全てが5年間という戦争期間を弾き出した。

中東・アフリカ諸国を全土奪還せずに、ロシア連邦からヨーロッパ合衆国軍を撃退し、直接ヨーロッパ合衆国に逆侵攻すれば3年という期間に短縮出来る可能性もあったが、それはヨーロッパ合衆国政府が中東・アフリカ諸国に逃れて徹底抗戦を行わないという前提があった。だがもしもヨーロッパ合衆国シャーロット大統領がその選択を行えば、結局は5年間が必要となる結果になっていたのである。

最悪の事態を想定した試算もあり、大日本帝国亜細亜条約機構とヨーロッパ合衆国の全面核戦争となれば4時間で第三次世界大戦は終結すると、結果は出ていた。各国首都に弾道ミサイル迎撃用のレーザー砲が設置されているが、互いが全力で核攻撃を行えば飽和攻撃となりその迎撃網は突破出来ると想定されていた。しかも世界各国が保有する弾道ミサイルは複数個別誘導再突入体(MIRV)が基本になっており、更にはその1発1発が純粋水爆という歴史上最強クラスの核弾頭であった。それが1発でも撃ち漏らして着弾すると、都市なら完全に消滅してしまう。

その為に全面核戦争なら4時間で決着が付くと試算されたのである。だがそうなれば互いに目標とする地球統一政府設立は果たせない為に、全面核戦争は最初から選択肢には無かった。だがヨーロッパ合衆国は既にトルコ侵攻に際して核攻撃を行っており、局地的な核攻撃は常に警戒する必要があると判断していた。

これにより大日本帝国政府は5年間に及ぶ第三次世界大戦戦い抜く覚悟を固めていたのである。国防省の試算を受けて、財務省は経済的な影響を試算した。すると最初の2年は軍需企業先導による特需景気で経済は好転するが、3年目以降からは経済に悪影響が出始め最終的に5年目には財政負担は大きくなる、と試算していた。

当然ながらこの経済的試算は何も対策をしなかった場合であり、叶総理は財務省からの試算を聞くと即座に民間の経済学者も招いて抜本的な経済支援策を行うように命令した。

現状大日本帝国は国家予算に於いて国債発行を行っておらず、財政的には安定した健全財政を維持していた。だが叶総理は最悪の場合は躊躇無く国債発行を実施し、大規模な経済刺激対策を行うと明言したのである。大日本帝国の国債発行は完全に国内で賄っており、帝国銀行や民間銀行、国民が国債を購入していた。しかも大日本帝国国債は世界でも最強クラスの保障があり、利率も50年国債で1.005%となっていた。

その為に最悪の場合は国債の大量発行で乗り切ると叶総理は財務省と帝国銀行に断言し、それが嫌なら経済対策を間違わずに実行するように言い切った。



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