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新世紀最終戦争  作者: 007
第6章 猛る炎
121/262

兵力確保策

明けましておめでとうございます。

今年の目標はとにかく、毎日投稿を続けて今作を完結させる事です。

こんな小説ですが、今後も宜しくお願いします。

大日本帝国帝都東京首相官邸地下の危機管理センターでは、叶総理が対策会議を開いていた。イラン戦線は大幅な後退をしたが、予備役200個師団を一挙に送り込み防衛体制を整える事に成功していた。だがその為に大日本帝国陸軍は根こそぎ派遣する事態になってしまったのである。常備兵力として保有していた200個師団は国土防衛用に20個師団を残してロシア戦線に派遣し、予備役200個師団は招集後戦力化すると全てをイラン戦線に派遣した。これにより予備役兵力が枯渇する事態になってしまった。その為に叶総理は大東亜戦争敗戦後に廃止された、徴兵制について話し合う為に対策会議を開いたのである。

国防大臣は徴兵制について簡単に説明を行った。徴兵とは国民を兵士として召し上げ、兵役の義務を課すことであり、徴兵制度は憲法や法律により『一定の年齢に達した国民』に対し、『一定の期間兵役を課す』為の組織化した制度を指すのである。徴兵制において兵役は国民の義務的な負担として扱われ、国防への負担と貢献が求められた。徴兵制は軍隊に対する安定的な人材の確保が長期にわたって容易であるものの、国民に対する負担は大きいものになってしまう。一般的には、徴兵制度があり兵役の期間を満了した後も、定年まで徴兵を志願し続けることも可能となっている。大日本帝国では1873年(明治6年)に国民の義務として国民皆兵を目指す徴兵令が陸軍省により発布された。徴兵令は、それまで軍事に関する権益を独占していた武士(士族)の特権を奪うものと認識され、士族反乱の原因の一つとなった。一方、徴兵令の対象となった平民からも不満が出て、一部では血税一揆などの騒動に発展した。

1889年(明治22年)公布の大日本帝国憲法第20条にも『日本臣民ハ法律ノ定ムル所ニ従ヒ兵役ノ義務ヲ有ス』として兵役の義務が規定された。徴兵令はそれまでも何度か改正を繰り返していたが、大日本帝国憲法公布の際に法律として全面改正があった。その後1927年(昭和2年)にも全面改正があり、その際に兵役法と改名されている。そして大東亜戦争敗戦により大日本帝国軍が解体された為に、徴兵制度の根拠となる兵役法は、1945年(昭和20年)11月17日に廃止されたのである。その後再軍備を行う事になったが、徴兵制は復活する事は無かった。

そして東西冷戦の中で戦争の近代化と兵器の機械化・精密化・自動化(ハイテク化)の進展は、少人数で高性能の兵器の運用が可能となったことから軍隊の省力化と定員の減少をもたらし、同時に兵器の運用技術の高度化・専門化を招いたのである。定員の減少によって大量の新兵募集は不必要となり、訓練にも費用がかかりすぎるなどの理由によって徴兵制度の存在意義は低下したのである。現代においては再び軍人の専門職化、つまり職業軍人が軍の大多数を占める職業軍人の時代が到来したのだ。その為に世界的に徴兵制は廃止され志願制へと移行し、それが世界標準の対応になっている。そう国防大臣は説明したのであった。

叶総理は国防大臣に徴兵制では無く、現状の陸軍兵力について尋ねた。

大日本帝国陸軍は現役予備役全てを投入し、もはや後備兵力が無いと断言した。現状ロシア戦線イラン戦線で消耗戦となれば、交代要員が本土防衛用の20個師団だけになり部隊の再編はほぼ不可能となる。これは陸軍という組織が戦い続けるには圧倒的に不利な点となっていた。如何にロシア戦線イラン戦線でヨーロッパ合衆国の人造人間に圧倒されたとはいえ、ほぼ全ての兵力を前線に投入したのは少々よろしくない状況だといえた。

国防大臣にそこまで説明させると、後は叶総理が引き継いだ。その為に今回の第三次世界大戦に限り徴兵制、選抜徴兵制を実施する事にしたと断言したのである。18歳〜26歳の男女全員が対象となり、健康状態や家庭状況、年齢、職業などによって等級に分類され、その順序に従って1年間の軍事訓練後、4年間の予備役に服務する制度を創設する事になった。軍事訓練の期間は習得状況に応じて前後する事にした。服務期間は暫定的であり戦争が早く終われば、当然ながら満了を待たずに終了する事になった。

そして叶総理は総務大臣に18歳〜26歳の人口統計について尋ねた。総務大臣は約2800万人です、と答えた。大日本帝国の総人口は約2億人である為に、18歳〜26歳はこれ程の人口を誇った。更に叶総理は再び国防大臣に必要となる人員数について尋ねた。国防大臣は最低でも200個師団分400万人は欲しく、欲を言えばその倍は確保したいと答えたのである。

そうと決まればもはや悩んでいる場合では無かった。叶総理は国防大臣に、選抜徴兵制の制定について省内で話し合うように命令した。ここに大日本帝国は100年以上の時を経て、時限措置ながら徴兵制が復活しようとしていたのである。

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