用語設定
――世界
・地球
日本やアメリカなどがいた世界。
現実世界とは異なる歴史を歩んでおり、未だに米ソ対立による冷戦状態が続いている。現実世界に比べると技術は発展しており、火星への有人探査なども1980年代に米ソが競うようにして実施しており、レールガンは核融合炉もすでに2000年代に実用化されていた。現在はパワードスーツの実用化や、月面基地建設などが進められていたが転移によって月面基地計画は事実上中止となった。
・アーク
アトラス連邦などがあった世界。
地球の3倍ほどの大きさをもった世界であり、地球とほぼ変わらない技術水準を持つが特定分野は地球を上回る技術力を持つ。魔法が存在する世界であるが使用者は限られているため基本的に地球と同じく科学がメインな世界。
亜人と呼ばれる人と異なる種族が生活しているなど、ファンタジー要素をあわせもつ。アトラスなど亜人主体の国は「亜人国家」と呼ばれているが、場合によっては差別用語になることもある。
200年前までは人間と亜人の関係は悪く、現在でも人間至上主義を掲げる国家や組織があり亜人への迫害は続いているなど、人権問題は地球以上に神経質な部分がある。
・もう一つの地球
ノルキア帝国やベルカ帝国などがある世界。
名前は「地球」であるため呼び分けが必要。後に「テラ」と呼ばれるようになる。技術力は高くても1990年初期程度であり、地球やアークに比べると技術は劣る部分がある。
地球などと違い宇宙開発にあまり積極的ではなかったようで、人工衛星の打ち上げなども殆ど行っていない。大国同士による領土の奪い合いが現在まで続いている影響で兵器の進化スピードは早い一方で民間に還元する余裕がないため文明全体の進化速度は遅い模様。
・新世界
地球やアースなどが転移した世界。
複数世界の神々によって作り出された新しい世界であり、星としての大きさは地球の5倍以上。少なくとも3つ以上の世界がこの世界に転移しているが、人類はまだ全容をつかめていない。
神々による人類の生態調査のために行われている実験であり、戦争などが起きるのも織り込み済みだった。気候などは安定しているが、場所によっては激しい災害が発生しているらしい。
―――国際機関
・国際連合
通称「国連」
本部はアメリカはニューヨークにある。地球の約200カ国が加盟している。
かつては「国際連盟」として第一次世界大戦後に設立されたが、第二次世界大戦を防ぐことが出来なかったことから、連盟に変わる国際機関として設立されたが、初期の加盟国は第二次世界大戦の戦勝国で占められていた。
そのため一部では「戦勝国クラブ」とも呼ばれている。
敗戦国はしばらく国連に加盟することは許されておらず、1980年代までは「敵国条項」が設けられていた。
安全保障理事会の「常任理事国」が絶大な権力を持っている。特に、アメリカとソ連という東西冷戦で対立している二カ国の影響力は強く、この2国は常に対立しているため、中々安保理などで各国の意見を一つにまとめることが出来ていない。そのため、国際社会での影響力はほぼない。
・世界連合
アークにある国際機関。
地球の国連と似た組織。本部はリヴァス共和国に置かれている。
国連に比べれば諸外国の影響力などは排除されているらしいが、現時点で目立った動きはみせていない。一応、国連とは接触しているようで新たな国際機関を設置するかどうかの話し合いはしているらしいが、そのことが表にほとんど出てきていない。
・欧州連合
通称「EU」
ベルギーの首都・ブリュッセルに本部を置くヨーロッパ統合を目的としている地域連合。地域連合の中で最も統合が進んでおり、加盟国間の国境審査は行われず、更に通貨の統合が行われている。そのため経済規模でいえばアメリカに次ぐ世界第二位。人口においてもインドに次ぐ世界第二位であり、国際会議では欧州連合単独の席が用意されている。
ドイツ・フランス・イタリア・イギリスといったヨーロッパ列強4国が強い影響力を持っているが基本的に加盟国の立場は平等だとされている。最初は西欧諸国のみが加盟していたが、東欧諸国の民主化後は次々と東欧の国々も加盟したことで現在は30カ国あまりの加盟国を持つ。
最終的な目標は「ヨーロッパを一つの国にする」ことだが、各国で反発は大きく現在は「ある程度まとまった地域連合」という形が維持されている。近年は加盟国の中にEUに対しての反発が強まっており、EU離脱を叫ぶ国家主義勢力や急進左派が支持率を伸ばしている。
転移によって、イギリスがEUから離脱。それ以外の国々でも「横暴な振る舞いをしているEUから抜けるべき」という国家主義的意見が強まっている。
・北大西洋条約機構
通称「NATO」
ソ連に対抗するためにアメリカを主導として結成された軍事同盟。
加盟国はアメリカとカナダ、及びヨーロッパ各国とトルコ。ヨーロッパ地域における西側軍事同盟であり、本部はベルギーに置かれている。
東欧革命前はドイツ・オーストリア・チェコが西側陣営の防波堤として機能しておりアメリカ軍を主体とした多国籍部隊が多数展開していた。東欧革命後に東欧諸国が対ソ連のために加盟したため、現在の最前線は東に移動している。
結局、転移まで懸念していたソ連との全面衝突はおきることはなかった。
ヨーロッパ側の加盟国の大半は欧州連合の加盟国であり、転移後はアメリカの内向きな姿勢からNATOを解体すべきでは？という意見がアメリカ・ヨーロッパ双方から出ている。
・アジア太平洋条約機構
通称「APTO」
ソ連・北中国に対抗する名目でアジア太平洋地域で結成された軍事同盟。
NATOと同じくアメリカを主導とし、日本、オーストラリア、朝鮮連邦、南中国、東南アジア諸国などが加盟している。
NATOが陸軍メインの同盟だとすれば、APTOは海軍がメインの軍事同盟といえた。しかし、朝鮮半島や南中国ではアメリカを主体に大規模な地上部隊が駐屯しており日本も2000年まで1万人ほどの兵力を常時派遣していた。
転移後、太平洋条約機構（PTO）に名称を変え、イギリスやアトラス連邦などが加盟している。
・ユーラシア条約機構
通称「EATO」
ソビエト連邦を主体とした軍事同盟。現在の加盟国はソ連・北中国と中央アジア諸国。NATOに対抗する目的で設立され、当初は東欧諸国も加盟していたが東欧革命によって東欧諸国は離脱しNATOへ加盟。それによって組織的には弱体しているが現在も存続している。
実質的にソ連と北中国の軍事同盟であり、戦力の大半もこの2国に依存している。
・アラブ連合
中東や北アフリカ諸国によって構成された地域連合。
中東地域の安全保障問題などを話し合っており、イスラエルとの協議なども多なっている。ただ、加盟国の間にイスラエルへの温度差があるためまとまった意見を出すことはできない。
・アフリカ連合
通称「AU」
EUを参考に「アフリカ統一機構」を発展解消させたアフリカの地域連合。
政情不安を抱える国が多いが、アフリカの意見を国際社会に届けるなどの活動を続けていた。しかし、転移後は加盟国の大半が政府機能が麻痺しているため現在表立った動きは出来ていない。
―――日本の政府機関
・内閣情報局
通称「JIA」
日本の中央情報機関であり、情報統括組織。
ヒューミントによる対外情報収集をメインに各情報機関が収集した情報の分析などを行う。
なお、軍事情報全般は国防省情報本部。国内におけるヒューミントを用いた防諜・諜報活動は公安警察がそれぞれ担当しており、国内にある各情報機関の統括組織として定期的に開催される「情報会議」では議事進行を担う。
トップである「内閣情報局長官」は事務次官クラスが充てられる。
アメリカのCIAなどのように他国での積極的な破壊工作などは行っておらず、あくまで海外における情報収集をメインとしている。
ただ、一部ではCIAのように積極的に海外や国内で諜報活動を行っていると信じられており革新系市民団体からは「人権侵害」として訴訟されたことが何度かある（いずれも棄却）
・保安省
中央省庁の一つ。主に警察や治安維持などを所管とする。
1960年に内務省の外局として「保安庁」が発足。そして1991年に「省」に昇格し、内務省から文理した。
外局として警察庁がある。準軍事組織である「保安隊」や「海洋警備隊」も保安省の所管であり、元々は保安隊と海洋警備隊のみを所管する省庁だったが「省」へ昇格と同時に警察庁が内務省から移管されている。
中央省庁としては国防省に次いで二番目に職員数が多い。
・保安隊
保安省に属する「特別の機関」であり、前身は陸軍憲兵隊の国家憲兵部門。
第二次世界大戦後の省庁改変によって憲兵から分離され国内の治安維持や国境警備を主任務とする準軍事組織として発足。発足当時は内務省に直属していたが後に保安庁設立と共にそちら移管。保安庁が「省」に格上げされ内務省から分離した後は、保安省に属する「特別の機関」となる。
軍と同じ階級を持つ武官組織であるが、同時に警察組織でもあるため、平時は警察と共同で警ら活動を行っている。一般的な警察に比べると重武装であるが平時の際はそれらの武装はほぼ使うことはない。
トップは「保安隊総司令官」
現在の隊員数は約3万人。全国9つのブロックにわけられ駐屯しており、有事の際は陸軍に指揮権が移され後方支援活動に従事する。
・海洋警備隊
保安省に属する「特別の機関」であり海洋警察を兼ねる準軍事組織。
元々は「海軍海上護衛総隊」として海軍に所属し、近海警備や海洋警察活動を行っていたが戦後に海軍から分離し「海洋警備隊」となる。
トップは「海洋警備隊総司令官」
隊員数は4万人。300隻を超える巡視船などを保有しており、中には満載排水量7000トンに達する大型巡視船なども配備するなど沿岸警備隊としては世界最大級の規模を持つ。武装などは最低限なものになっているが、有事の際には海軍に指揮権が移るため魚雷やミサイルなどが搭載できる準備工事が大型巡視船を中心に施されている。
・警察庁公安局
日本の公安警察の頂点。
元々は警備局所属だったが1950年代に公安部として独立した。公安局になったのは1970年代で、ちょうど新左翼系組織によるテロが全国で相次いで発生したためそれらに対応する名目で組織が強化された。
警視庁公安部や各府県警察の公安部への指揮権を持ち、各公安警察から集められた情報を一元的に管理し、内閣情報局などと情報を共有している。
捜査官の間では一般的に「チヨダ」という隠語が使われる（警視庁公安部は『サクラ』が使われる）
・内務省
地方行政・消防防災・入国管理などを所管する省庁。
かつては治安維持・警察・建設などといった内政全般を取り仕切っていた巨大省庁として君臨していたが、省庁再編などによって縮小していき今では地方行政全般に特化している。それでも、依然として省庁の中では財務省と並ぶ地位にいると考えられており内務省に採用されることは一般的「超エリート」だと認識される。
地方行政を所管していることから、地方自治体と密接な関係を持っており元職員が選挙を経て府県知事や州知事になるケースも多く、他省庁に比べて職員が政治家になる割合は大きい。
規模が縮小したことに不満を持つ層はいるらしく「大内務省構想」が幹部たちの間で議論されているらしいが、当然政府はそんなこと検討すらしていない。
・国防省
国防行政を所管する省庁。
中央省庁の中では最大規模。1944年に陸軍省と海軍省を統合して発足した。
特別の機関として「統合参謀本部」「陸軍参謀本部」「海軍軍令部」「空軍参謀本部」「海兵隊総司令部」「国防情報本部」「国防偵察本部」「陸軍」「海軍」「空軍」「海兵隊」などを持つ。
各軍は統合参謀本部及び各軍の参謀本部の監督下にある。
国防省全体を指す言葉として庁舎所在地である「市ヶ谷」が使われている。
・国防情報本部
国防省に属する情報機関。
アメリカにおける国防情報局や国家安全保障局にあたり、主にシギント（通信・電子情報・画像情報の傍受・解析）を専門に行う情報機関。
高い情報解析能力を持つことで世界的に知られている。
・南方開発庁
内閣府の外局。
かつては「南洋庁」であり主に南洋諸島の行政や振興策などを所管していた。
現在も南洋諸島や南西諸島に小笠原諸島など主に日本列島の南方に浮かぶ島嶼地域の産業振興や、総合開発事務などを取り扱っている。
地方支部局として「南洋諸島開発局」「沖縄開発局」がある。
同様の省庁として、樺太や北海道の総合開発業務を担う「北方開発庁」がある。転移後は新たに内局として「芦原島開発局」と「南東諸島開発局」が発足した。
・航空宇宙庁
通称「JASA」
日本の宇宙開発事業全般を取り仕切る省庁。
種子島・沖縄・マーシャル諸島にロケット発射施設を持つ。
米ソの宇宙機関に次ぎ、有人ロケットの打ち上げなども1970年代に成功している。
経済産業省・科学技術省・文部省にあった宇宙組織を1985年に統合して発足し、現在は科学技術省の外局であるが経済産業省や文部省との関係も深い。
転移後は大量のロケットの打ち上げなどで慌ただしい。また、アメリカやヨーロッパと共同で新世界の月探査事業を行うことが決まっている。
―――日本の政治組織
・保守党
現与党の保守政党。
結党から150年の歴史を持ち、多くの期間を与党の座にあった。
現在は右派・中道右派の3党と連立政権を組む。トップは総裁。
伝統的な保守政党であり、地方部と政財界を支持基盤に持つ。特に中国州・九州・北陸州のほぼ全域と、北関東州の栃木・群馬と東北州の青森県などは保守党が強力な地盤を持っていることで知られ「保守王国」とメディアなどでは呼ばれている。これらの地域は地方議会も保守党が大多数の議席を占めている。
・民政党
現与党の中道右派政党。
長らく保守党と「保守二大政党」の一角を担っていた。保守党に比べれば穏健的な保守政党であり、中道左派寄りの議員も多く在籍していたが中道左派議員の大半は1990年代に集団離党し、新たに「進歩党」を成立している。
1990年代に内部分裂があり、その結果は党として低迷するが、現在は立て直しつつある。かつて政権を争ったライバルである保守党と現在は協力関係にあり連立を組んでいる。
都市部やエリート層を支持基盤にしているが、一時期は進歩党にその支持層の多くを奪われていた。
・進歩党
最大野党の中道左派政党。
1990年代に民政党左派が集団離党、労働党など当時存在していた革新政党などと統合する形で設置された革新政党。政治思想としては中道左派であるが、急進左派政党とも統合したため保守党などに比べるとその思想は様々。
保守党に対抗できる革新政党を作ることを目的に設置され、現在までに3度政権与党となったが内部分裂などが原因でその3度とも短命政権に終わっている。最後に政権をとってから10年以上経っているが中々保守党の牙城を崩すことはできない。
党内は穏健左派と急進左派が対立している。数の上では急進左派が多いが、その差は小さく穏健左派は中立派と組むことで党の過半数を握っているが中々意見統一出来ない。
急進左派は、社会保障の拡充のために軍事費の削減などを主張し、更に大企業や富裕層への増税などを政策として掲げているが、穏健左派はそのいずれにも反対している。
結成以後、幾つか党の分裂がおきている。現在、野党支持率で進歩党を超えている自由党も元々は進歩党から分裂した政党である。
母体に労働党があるため、最大の支持母体は労働組合。地盤は主に都市部。
・改進党
現与党の中道右派政党。
2010年代に近畿州で設立した政党で、近畿州に地盤を持つ。
民政党や保守党に所属していた地方議員がタレントと共に設立した。主に新自由主義、新保守主義を掲げている。6年前から与党入りした。
地方行政改革に熱心であり、そのため伝統的に中央集権を支持している保守党右派からはあまり良く思われていない。
・社会党
民主社会主義政党。
国会に議席を持つ政党の中で最も急進左派に位置する政党であり、アメリカとの同盟解消。ソ連・北中国の関係改善。軍備の削減。平和国家化などを訴えている。議席数は衆参あわせて10議席ほどと国会に議席を持つ政党としては最小クラス。
日本では共産党など共産主義・社会主義政党の国会への参加が未だに制限されておりそのため社会党が日本の急進左派勢力にとっての拠り所となっている。
・自由党
中道政党。
急進化している進歩党を見限って離脱した議員たちによって10年前に設立された政党。急進主義を否定し穏健的な政治を行うことを主題に掲げており、政府に対しても協力出来るポイントは積極的に協力するとしている。
急進化を嫌う穏健左派や中間層からの支持が高く、近年の支持率は進歩党を上回り、近年の選挙でも進歩党から議席を奪うケースが増えている。
・緑の党
環境保護政党。
急進的な環境保護政策を唱えている国際的な政治団体の日本支部。
社会党や進歩党急進派に近く地方議会では共同会派を組むケースが多い。
主に、都市部の若者世代から支持を集めている。
・皇民党
国粋主義政党。
国会に議席を持たないが地方議会では幾つかの議席を持つ。反米保守を掲げておりアメリカとの同盟関係見直しと「大東亜同盟」の結成を訴え、西欧と距離を置くことを主張している。在郷軍人会などと関係が深く、構成員には元軍人も多い。
武装組織「皇国の解放者」に関係しており、解放者によるテロ事件後は活動休止処分になったが、構成員の多くは地下で活動を継続している。
