第九話・内閣失墜
【西暦2040年 ７月16日 昼過ぎ−−−TV KANTO 日本の今〜政治・経済まるっと解説。「衆議院本会議特集」】
「さぁここからは今現在開催されている 、衆議院本会議に関する情報です。スタジオには、政治ジャーナリストの岡田智和さんをお呼びしています。岡田さんよろしくお願いします。」
「よろしくお願いします。」
「北四政策や旧圏特措法をはじめ、国家戦略特別区域法改正案など、一部からは国民ファーストだ、などと支持される一方で、外国人や路上生活者に差別的だと、賛否の分かれる政策を推し進める国府田内閣。こちらのグラフを見ていただきますと、国府田内閣の現在の支持率は、１ヶ月前から９ポイント減で、なんと、3.3%。これまでの過去最低値を、更新しました。岡田さんこれについてどうでしょうか？」
「そうですね国府田内閣は就任当初からかなり強硬姿勢でやってきてますからね。アメリカからの日米産業公正取引・競争規定の39年次要望書きっぱり断ったじゃないですか、ああいうのもあって、国府田内閣ってやっぱり一定の、絶対的な支持層ってのがいるんですよ。これあのー、アメリカの昔の大統領でトランプさんってのがいるんですけど、少し似てますよね。ただやっぱりこういう政治してると、まわり巻き込んで好き勝手してるって感じにはなりますよね。まぁ彼の性格も万人受けするようなものではないですし、」
「ありがとうございます。岡田さんおっしゃっていただいたように、やはりあの強気な性格が支持を分けるポイントになっているようで、北四政策や旧圏特措法など、国府田内閣の強行的な政策に、批判の声が多くあります。岡田さんこの北四政策と旧圏特措法、どういったものなのか説明お願いします。」
「そうですねまず北四政策ってのは、日本特事で日本に取り残された外国人が140万人近くいるんですけど、北方四島にこの人たちのために衣食住を整えて新しい経済圏を作ろうって考えなんですよ。」
「岡田さんこの外国人というのは、永住権を持たない人たちという認識で正しいですか？」
「あぁそうですね。永住権がない、定住ではなく滞在目的で日本にきてた人たちのことです。で旧圏特措法ってのは、これは北四政策とは違って日本特事前から上がってた法案なんですけど、東京のゼロ区あるじゃないですか？ここの不法侵入者への法執行に関するもんで、要はこのスラムを解体して、新しく街を作るために作られたもんなんですね。」
「なるほどありがとうございます。強行的な姿勢で、国民や野党はもちろん、与党内からも疑問の声が上がる国府田内閣ですが、今日の衆議院本会議の不信任決議で歯止めとなるか、注目が集まっています。」
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【西暦2041年 ７月16日 昼過ぎ−−−旧首都圏政府直轄開発地東京地区 政令指定特別区域 国会議事堂衆議院２階 議場】
『これより、会議を、開きます。』
衆議院。参議院とともに二院制の国会を構成し、そのうちの第一院として位置付けられる議会であり、二院制を採る諸外国議会での下院や庶民院に相当する機関である。そんな議会の本会議が始まろうとしていた。
「ぎちょーーーーーーーーーーっ！！！！」
議長を努める宮川 悟 衆議院議長による開会宣言の直後、場違いなほどの大声で、気迫のある声が響き渡る。
『佐々木、創君』
議事進行係である佐々木 創 衆議院議員の力籠った発言とは対照的に、抑揚無く淡々と作業のように言葉を述べる、宮川 議長の脱力した声もまた、同じように議場へと響き渡る。
しかしその声は、議事進行係である佐々木 議員のもののように、腹筋を力ませて胃の中から押し上げた声が、それを遮らないようにと広げられた咽頭と口を通って放たれた渾身のものとは違う。マイクを通してスピーカーから発せられた、拡声されたものであった。
議事進行係の佐々木 衆議院議員は相変わらず、自身の声のみを大いに使っての訴えを続ける。
「議案上程に関する緊急動議を提出しますっ！」
「米倉美波君外二名提出、国府田内閣不信任決議案は、提出者の要望の通り、委員会の審査を省略してこれを上程し、その審議を進められることをっ、望みまーーーーーーーーーーすっ！！！！」
なぜ議事進行係の佐々木 創議員は、拡声機を使用せず、自身の喉のみで大音声を出すのか。それを説明するためには、日本国がまだ国号に帝国を使用していた時代にまで遡る。
それまで264年間に渡り、日本列島全土で絶対的な地位を確立していた統治機構。初代である徳川 家康から数えてその代数全15代にも及ぶ、徳川家による世襲制の武家政権、江戸幕府。その第15代目にして最後の征夷大将軍であった徳川 慶喜が、祖宗たる家康の時代から陛下より賜り受け継いでいたご寵愛こと政権を、返上し奉ると奏上した。
これによって成立した明治天皇を中心に据えた専制政治という体制の下、日本国こと大日本帝国は欧米の列強各国と本格的に交際を始め、国際社会への参入と同時に国家の近代化を強く推し進め、国力の増強を目指したのであった。
その時、文化や技術と共に、欧米の列強各国で成立した民主主義という新たな政治体制や、それに関する思想が国に流入してきた。これを受け、後に伊藤博文や大隈重信と並んで憲政三巨人に数えられることとなる板垣退助という男が、憲法の制定や議会の開設などを掲げて、ある社会運動を起こした。これが、かの自由民権運動である。
板垣退助の功労あって、大日本帝国は亜細亜の国で初となる議会、貴族院と衆議院からなる二院制の帝国議会が設置され、法整備をはじめとし、貴族院議員の勅選や第一回衆議院議員総選挙を経て、明治天皇の名の下に、第一回帝国議会が開催された。明治23年、西暦でいうところの1890年、その11月29日のことである。
この頃の日本は、欧米の列強各国と比べ非常に技術力で劣っていたとはいえ、遥か先を進む列強各国ですら、拡声器などというものはまだ発明されていなかった。そんな時代に、広い議事堂に発言を響き渡らせ、他の出席者の耳に届けるためには、声を張り上げる他なかった。これが、帝国議会を前身に国会へと代わった今でも、伝統として受け継がれているのである。
『佐々木君の動議に、御異議ありますでしょうか？』
流石に全ての手順で、その慣わしを踏襲している訳ではない。議場の前面壁を背にして、最大で12列にも及んで重なる半円状の議員席に囲まれた、数段高い位置にある議長席には、マイクが備え付けられている。
『御異議なしと認めます』
こうして、当初議事日程にはなかった、国府田内閣不信任決議案の採決という予定が追加された。
元より国府田内閣の支持率は低く、この未来はどの道避けられなかったであろう。しかし、日本特事の発生による混乱の最中、事案対処の遅滞による状況の悪化を防ぐためにも、内閣不信任決議案は提出しないという方針が、与野党間での暗黙の了解と化していた。
また、日本特事の事案対処には、国民からの理解を得られないような、苦を強いるような政策も多くなるであろう。そのため、与党幹部では、元より評価の低かった国府田内閣に全ての責任を押し付け、事態が収束した後に全ての責任を負って辞職してもらえば良いと考えていた。そんな理由があって、今まで国府田内閣不信任決議案は提出されることはなかった。
しかしながら、失業者や帰る先を失った在留外国人らによる治安の悪化、東京自治会は活性化を続け、九州地方に根を張るシンジケートの尻尾すら掴めず、指定暴力団の北海伊吉垣義友会による日本全土での違法物品の流通。そんな中で発生した武装集団による中央合同庁舎三号館襲撃事件と、首都圏警察官連続殺傷事件。
さらに付け加えるならば、上記全てに関わりを持つとされている東京自治会の解体どころか、日本特事以降、東京自治会幹部を誰一人として逮捕できていないという事実。ついに警察官にまで死亡者が出てしまった以上、黙っていることもできない。
またこのような状況下で、自治体警察をはじめとした警察機構のほとんどが、業務過多によって機能を麻痺させつつある中、国防軍の治安出動を頑なに下さないことも、この議案が提出されるに至った要因の一つであろう。
『国府田内閣不信任決議案を議題とします。提出者の趣旨弁明を許します。米倉美波君。』
日本躍進党代表の衆議院議員、米倉 美保。衆議院においてその議席数11を獲得している野党の代表である。
日本躍進党代表、米倉 衆議院議員は衆議院議長、宮川衆議院議員の言葉を受けて、自身の議席から立ち上がり、議長席の前にある周りよりも一段高い壇上へ、足早に向かう。
この時、名を呼ばれ、米倉 衆議院議員が立ち上がった時、自身が座っていた議席がある一角からは割れんばかりの拍手が立ち上った。しかし通路を挟んだ周りの議席からは一切聞こえない。暗に会派を示しているのだ。
やがて議長席の目の前の数段低い壇上、とは言っても議場全体で見るとより一段高いそれへ登壇し、手に持っていたタブレットを、作成したPDFファイルを表示させて演台に置き、マイクの位置を調整する。
目を向けるとなれば大きく見上げる形となる、真後ろの数段高い位置にある議長席と同様、今米倉 衆議院議員が立った壇上の演台にもマイクが置かれている。
『私は、日本躍進党を代表いたしまして、ただいま議題となりました、国府田内閣に対する不信任決議案について、えぇその趣旨を、説明いたします。−−−』
日本躍進党代表、米倉 衆議院議員はこの後10分にも及ぶ趣旨弁明を行なった。
『−−−ご清聴、ありがとうございました。』
議場には、米倉 衆議院議員が立ち上がり壇上へ向かった時以上の拍手が巻き起こった。
その後、１名の反対討論と、３名の賛成討論が終わり、起立採決が行われた。
衆議院と参議院にそれぞれ置かれる常任委員会に、議院運営委員会というものがある。本会議の開催に際しては、この議院運営委員会が、本会議のスケジュール調整や、決議案に対する各会派の立場の確認等を行う。
つまり議院運営委員会は、本会議の開催前から結果は目に見えているのだ。そして、その議会において多数の議席を占める会派、例えば野党第一党などが、決議案に対して棄権を表明している場合など、決議にてその票差が圧倒的なものとなると予想されている場合には、最も手間のかからない起立採決という方式が採用される。
これは文字通り、賛成であればその場で立ち上がるというものだ。
今回の本会議で上程された決議案、国府田内閣不信任決議案には、その投票権の棄権を表明していた会派が一つあった。
それは、憲進無所属の会だ。この憲進無所属の会とは、国府田 晃行が所属する国政政党で、現在の与党で且つ衆議院与党第二党である、憲進愛国党に所属する衆議院議員で構成されている、衆議院会派である。
そして、この憲進無所属の会が投票権の棄権を表明したことで、今回、議院運営委員会が採用した投票方式は起立採決である。
『これより、採決を行います。本決議案に賛成の方々には、起立を求めます。』
結果は言うまでもなかった。
『過半数と認めます。よって、国府田内閣、不信任決議案は、可決、されました。』
棄権を表明した憲進無所属の会の衆議院議員以外のほとんどの衆議院議員が立ち上がっている。何列にも渡って立ち上がっている大勢の衆議院議員たちが、視界を遮っているためか、はたまたそんな者はそもそも存在しないからなのか、憲進無所属の会の一同が座っている区画以外で、座ったままの衆議院議員を目にすることは難しい。
内閣不信任決議案で起立採決が採られた例は過去に三度のみ。昭和50年７月３日、第75回国会での三木内閣不信任決議案。昭和57年８月18日、第96回国会での鈴木善幸内閣不信任決議案。平成25年12月６日、第185回国会での第2次安倍内閣不信任決議案だ。
そして、例に出した上記の三度はすべて起立少数で否決、反対大多数となっている。
つまり今回、国府田内閣不信任決議案が起立採決で可決したということは、言い換えれば歴代の内閣で最も信任に足らないと判断されたということになり、歴史に名を刻むには十分な結果である。
最も、すでに内閣支持率で過去最低値を更新していたため、この結果はわかりきっていたことであろう。しかし、それにしても起立採決での可決というのは屈辱だろう。
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【西暦2040年 ７月17日 未明−−−日本国旧首都圏政府直轄開発地 政令指定特別区域 首相官邸北棟３階 総理執務室】
日本国の最高権力者、国府田 晃行 第129代内閣総理大臣。いや、だったと表現したほうが正しいだろう。そんな男は今、どっと疲れた体を執務席の椅子に任せて脱力し、天井に視線を向けて物思いに耽っていた。
「はぁ、、、」
昨日の、とは言っても寝ていない彼からすれば体感的には今日の話だ。衆議院本会議で可決された内閣不信任決議案によって、日本国憲法第五章内閣、第六十九条に記載の通り、10日以内の総辞職が強いられている。
ただ、同第七十一条にはこうもある。「前二条の場合には、内閣は、あらたに内閣総理大臣が任命されるまで引き続きその職務を行ふ。」
上記条文冒頭の前二条とは内閣総辞職について定められた、第六十九条及び、第七十条を指している。第六十九条は前述の通り。第七十条とは、内閣総理大臣が死亡や失格などの理由から、やむを得ず欠けた際を想定して記載された条文である。
今回の状況は、前者第六十九条に記載のものが当てはまり、それを踏まえてこの第七十一条を説明すると後述の通り。
今回国府田内閣は不信任決議案によって、10日以内の総辞職をせねばならないのだが、総辞職をした後でも、新しく内閣総理大臣が任命されるまでは、その職務を続けなければならないということだ。
次の内閣が実務に就くまでの繋ぎとして、国家運営の停滞を防ぐべく職務に当たるこの内閣を、職務執行内閣と呼び、次期内閣が形成された時点で自動的に消滅する組織だ。
前述の通り、あくまでも繋ぎとしての組織であり、今まで行なっていた政策を出来うる限り継続して実施したりと言ったことは許されるが、新たな政策を実施するなどといったことは許されてはいない。とは言っても、これに関しては法的根拠は存在せず、不文律といったところだろうか。
「総理、」
地位の失墜による喪失感、絶望感といった感情は勿論であるが、それと同時に激務からの開放感という相反するような感情が渦巻き、執務席にて放心状態となっていた国府田 第129代内閣総理大臣。
彼に対して、そばに立った綾野 内閣官房長官は問いかけるのだが、本題を話そうと口を開くよりも前に、ただ一言、答えがつぶやかれる。国府田 晃行 第129代内閣総理大臣には、彼が何を言おうとしていたのか、とうに理解していたようだ。
「下令を。国防軍に対する、治安出動を下令する。」
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【西暦2041年 ７月17日 朝−−−日本国旧首都圏政府直轄開発地 政令指定特別区域 首相官邸本棟１階 記者会見室】
『ただいまより、国府田内閣総理大臣の記者会見を行います。』
『はい。えぇ本日、国家安全保障会議を開催し、我が国の治安状況と安全保障に関して協議、いたしました。日本国転移等一連の特異的不明事案によって、我が国の国内情勢は非常に不安定なものとなり、今後も多くの国民の生命と私有財産が脅かされる、重大事案が発生するものと予想されています。無論、我が国の治安維持に関して、関係省庁をはじめとした関連機関に対しては、最大限の努力を持ってこれを維持、回復させることを指示しております。しかし、先日発生した、多民族開放連盟を名乗る武装集団による、中央合同庁舎三号館襲撃事件をはじめ、他にも首都圏警察官連続殺傷事件や、西葛西消防活動妨害事件などの凶悪犯罪を受け、もはや現在の警察力のみでは、これ以上の治安の維持が困難にあるという結論に至りました。そのため政府は、この状況を鑑み、国防軍の陸特自３軍に対し、治安出動を、指示いたしました。これは現状の警察力のみでは対処できない、現在の治安状況を回復させ、国民皆様の生命と私有財産を守ることを目的とした行動であります。すでに、国防省は警察庁や国家公安捜査庁、各自治体警察との間で、連携を密とし、協力して治安維持活動に当たる準備を進めております。何度も申します通り、これは不安定な治安状況によって脅かされる国民皆様の生命と私有財産を保護し、公共の秩序を守ることを目的とした行動であります。国民の皆様においては、不要不急の外出や、混乱を招くような情報の発信等を自粛していただくようお願いいたします。この治安出動命令により、国防軍部隊の展開が予定されている地域は次の通りです。北海道札幌市、宮城県仙台市、埼玉県さいたま市、神奈川県横浜市、東京都全11特別区部、旧首都圏政府直轄開発地全域、大阪府大阪市、福岡県の北九州市及び福岡市、そして熊本県熊本市です。次に、これら地域に展開を指示している国防軍部隊についてです。
国防陸軍は、まず北部管轄軍です。第５師団、第４即応機動連隊。同、第５普通科連隊。同、第５偵察戦闘大隊。同、第５後方支援連隊。第10師団、第26普通科連隊。同、第８偵察戦闘大隊。同、第10後方支援連隊。北部管轄軍直轄システム通信群、第101基地通信システム大隊。
東部管轄軍は、第１師団、第１普通科連隊。同、第17普通科連隊。同、第１偵察戦闘大隊。同、第１後方支援連隊。第６師団、第６普通科連隊。同、第１特科連隊。同、第１偵察隊。第１機甲師団、第65機動普通科連隊。同、第１戦車連隊。同、第27戦車連隊。同、第36通信科大隊。同、第18後方支援連隊。東部管轄混成戦闘旅団、第52普通科連隊。同、第101教育大隊。第１高射特科団、第１高射特科群第１高射特科連隊。第１施設科団、第401大型車輌大隊。東部管轄軍直属自衛官連隊、第６自衛官大隊。
東北管轄軍は、第３師団、第３普通科連隊。第11師団、第27普通科連隊。第２機甲師団、第66機動普通科連隊。
中部管轄軍は、第２師団、第５即応機動連隊。同、第18普通科連隊。同、第２偵察戦闘大隊。第８師団、第２特科連隊第２電磁化特科大隊。第13師団、第29普通科連隊。中部管轄混成戦闘旅団、第57普通科連隊。
西部管轄軍は、第４師団、第３即応機動連隊。同、第20普通科連隊。同、第４偵察戦闘大隊。同、第４通信科大隊。同、第４後方支援連隊。第９師団、第９普通科連隊。同、第３戦車連隊。同、第３特科連隊装輪特科大隊。同、第５偵察隊。同、第９通信科大隊。同、第９後方支援連隊。第12師団、第７即応機動連隊。同、第７偵察戦闘大隊。同、第12後方支援連隊。第６機甲師団、第68機動普通科連隊。同、第８戦車大隊。同、第22後方支援連隊。西部管轄混成戦闘旅団、第60普通科連隊。同、第106教育大隊。第５施設科団、第405大型車輌大隊。西部管轄軍直属自衛官連隊、第５自衛官連隊。以上が国防陸軍の動員部隊です。
続いて中央特殊作戦軍です。中央回転翼機団、第01飛行隊。同、第304飛行隊。以上が、中央特殊作戦軍の動員部隊です。
自衛隊に関しては、前述した自衛官部隊に所属している、即応自衛官以外の自衛官に対して、第二種呼集待機令が発令されています。』
