第四論：戦前陸軍の軍人教育が教育全般に及ぼした影響
2019/09/01
No.04
「戦前陸軍の軍人教育が教育全般に及ぼした影響」
－軍人勅諭と現役将校配属令を中心に－
（１）要旨
本評論では、戦前陸軍における軍人教育と、それが一般国民の教育全般に及ぼした影響について考察ずる。具体的には、軍人勅諭と国民皆兵制度が家庭教育に与えた影響と、軍事教練の正課に伴って発布された現役将校配属令が学校教育に与えた影響の二要因について考察・論述する。これら二つの要因が、軍人的・軍隊的な教育の波及を助長し、「小さな軍人」としての子供たちの育成に寄与し得たことを提出する。
（２）士族の反乱と西南戦争
“陸軍が教育に及ぼした影響”と聞いて、多くの者は戦前・戦中に行われた軍事教練(1)を思うだろうか。一定年齢以上の男子に授業の一環として軍事教練が課され、その結果、国民が戦争に駆り立てられた――。そう考える者もいるかもしれない。
本評論では、この軍事教練はもとより、他の要因によっても、戦前日本の国民を軍国主義(2)者、ファシズム主義(3)者に育て上げてしまったのではないかと考えている。そのことを順を追って述べていきたいが、差し当たってまずは西南戦争勃発の経緯から概観していきたい。
明治維新の始期、終期を巡っては諸説あれど、1868年に年号が明治に改められたのは紛れもない事実である（全国歴史教育研究会〈以下、歴教研とする。〉, 2009）。近代国家としての日本の歴史はこの時よりはじまったのである。当時、日本は列強国に対して国力の上でも、文化の上でも大きな後れを取っていた。西欧諸国は東アジア地域における植民地の獲得に躍起になっており、近代的国家の建設は急務とされた。極端なまでの欧化政策、貪欲なまでの西洋文化の受容などがそのことを照明する。
最初期の陸軍の根本的なスタンスとしては、国内の治安維持が目的であった。旧幕府方を退け、天皇を中心とした新政府を樹立したといっても、実際には依然として全国に元武士である士族たちが存在し続けている。当時の新政府が最も恐れていたのが、この士族層から支持を失うことであった。しかし、進出する列強各国と互角に肩を並べていくためには、近代的な組織・体制を持った常設の市民軍の創設が必要不可欠で、明治新政府はそのための準備を着々と進めていた。
だが、このことは一部の士族層の不満を逆撫でする結果となる。1870年の長州藩脱隊騒動に端を発して、各地で士族層の反乱や小競り合いが起きるようになった。国内治安の維持に不安を抱いた政府は1773年に徴兵令を発布して近代的徴兵軍の創設を目指したが、そのことがかえって常備軍設置で自分たちの特権的地位や職を失うという危機感を士族層に植えつけ、ついには西南戦争にまで発展したのである。
西南戦争は最大にして、最後の不平士族の反乱だったといえよう。西南戦争は全国で反政府活動を行っていた不平士族にとっても、また政府内外にとっても重要な出来事であった。この戦いは、単なる不平士族らの一暴動ではすまされなかった。西南戦争の首謀者とされる陸軍大将・西郷隆盛は、1873年に征韓論(4)に敗れて中央政府を下野したのち、故郷で「私学校」を設立して九州各地の士族子弟の養成に心血を注いでいた。西郷隆盛は血気にはやる私学校生徒や不平士族ら歩兵7個大隊を基幹とする１万３千余を率いて1877年2月、ついに反旗を翻した（黒野, 2004 ; 歴教研, 2009）。
西郷軍は鹿児島を北上しながら九州各地の不平士族とも合流して、熊本城に到着する頃には３万を超える兵力にまで膨れ上がっていたが、熊本鎮台司令官・谷干城少将以下、2600名が熊本城を死守していた。国軍の迅速な対応と適切な作戦計画(5)、それから最新鋭の近代兵器の装備に対して西郷軍は、鎮台司令部・熊本城の制圧にもたつき、また大枠のみの戦略と戦費不足で結局は熊本城を攻略できずに退却し、最期は故郷の城山で総攻撃を受け敗北した（黒野, 2004）。
西郷軍の大敗は、九州各地の不平士族はもちろんのこと、全国の不平士族たち、そして内心不満を抱いていた外野の士族層にさえも衝撃を与えた。平民を中心として編制された近代的徴兵軍の勝利は、統率と明確な指揮系統を持った近代軍の優秀さを政府内外に知らしめただけでなく、近代戦争というものがもはや士族の専有ではないのだということを士族自身に自覚させ、また徴兵軍の実力というものを士族層に認めさせる決定的な戦いとなった。これ以降、不平士族の反乱というものは減少していくこととなる。
（３）竹橋騒動と軍人勅諭
新政府に対する不平士族の反乱・暴動は鎮静化していくこととなったが、それら士族層の不満は自由民権運動に吸収されていくことになる。政府・軍首脳部は、圧倒的な物量と莫大な軍費を費やして西南戦争に勝利を収めたものの、従軍者の論功行賞はなかなか進まず、また戦後の緊縮財政から陸軍内で優遇されていた近衛砲兵の俸給が減給されて彼らの不満が高まった。ここに当時盛んな動きを見せていた自由民権運動が重なって、1787年とうとう砲兵らの不満が爆発した。これがいわゆる竹橋騒動（竹橋事件）(6)である。
天皇の衛兵たる近衛砲兵大隊の大半から反乱が起こったことは、当時の政府・軍首脳部に衝撃と強い不安感を与えた。事件は同日のうちに直ちに東京鎮台の治安部隊によって鎮圧されたが、自由民権運動との繋がりがうかがえたため、政府・軍首脳部はこの騒動を重大かつ深刻な問題だと捉えた。これを契機に政府は「軍人訓戒」を発布、1882年にはより規律と道徳を重んじる「軍人勅諭」が西周の手で起草されて、明治天皇の名の下に忠節、礼儀、武勇、信義、質素などを明示し、軍人の政治への不関与を説いた（歴教研, 2009）。
軍人勅諭は、陸軍一般に広く頒布され、以降の軍人教育における精神教育の基礎として、軍人は暗記を徹底されることとなる。やがて軍人勅諭は陸軍における精神教育的側面の大きな柱を担うことになっていった。
（４）徴兵制と家父長制
1873年、徴兵告諭と全国徴兵の詔に基づいて定められた徴兵令は、当初は比較的徴兵規定の緩いものであった。たとえば戸主とその相続人、官吏や官立専門学校の生徒は免除されたため、徴兵養子といわれる養子縁組が増え、合法・非合法様々な手段で徴兵を逃れる者が続出した。『徴兵免役心得』という徴兵忌避のための手引書まで現れたほどであった（歴教研, 2009）。先述したように、初期陸軍の主たる任務は国内風紀・治安の維持にあった。新政府樹立直後であったため、政府は常に士族層その他の反乱、武装蜂起に警戒していた。しかし西南戦争が終結し、不平士族層が落ち着いてきたことから、政府はいよいよ国軍による対外戦争を視野に入れはじめる。1888年に、これまでの鎮台制をやめて師団(7)制へと改編したのはこのような対外戦争を主眼とした部隊編成へと、陸軍が本格的に動き出したことの一番の現れであると考えられる。また、兵力増強と国民皆兵を実現するため、翌年の1889年には徴兵令が改正された。1883年にも徴兵令は一度改正されていたが、免役規定の一部が制限されるだけで全廃には至らなかった（歴教研, 2009）。今回の改定で従来の緩やかだった免役規定は廃止され、国民皆兵の原則が確立された。
このことは、国民の家庭教育に大きな影響を与えたと考えられる。というのは、当時は家父長中心の家族制度が存在していたためである。強大な戸主権と家督相続の優位性が明治民法に明確に規定され、一家の大黒柱としての家父長の家庭内における絶対性が確認された。つまり、子どもの家庭における教育方針にも強い影響力を持ち得たということである。彼ら家父長の子に対する理想的教育観とはいったい如何様なものなのか。その根底を形作るものこそが、軍人の精神教育のバイブルとされた軍人勅諭なのではないだろうか。
1889年の徴兵令の改正によって実現された国民皆兵によって、すべての成人男子は国軍への入隊が義務づけられた（歴教研, 2009）。彼ら軍人の精神教育の教本とされたのは軍人勅諭であった。徴兵期間終了後、彼らは一般社会に社会人として復帰していき、やがて一家の長となっていく。その時、彼らに叩き込まれた軍人勅諭の考え方が、家庭教育に何らの影響も及ぼさなかったとは到底考えられまい。軍人的・軍隊的教育観はこうして日本国民全体に波及・浸透していき、“小さな軍人”の量産が繰り返されることになったのである。
（５）二軍縮と配属将校
家庭における教育が、家父長の強い影響を受け、そして彼らの精神的支柱を担ったのが軍人勅諭であったことは明白であろう。他方、子どもが家庭以外で、その人格形成上、強い影響を受け得るもう一つの場所として学校が挙げられる。本来、我々一般の人間が教育という言葉を聞いて真っ先に思い浮かべるのは、学校教育なのかもしれない。
ところで、大正末期になって、軍は大きな問題に直面していた。国際的な軍縮の動きが起こったのである。「帝国国防方針」（1907）(8)に基づいて軍の運営、戦争戦略を練っていた陸海両軍にとって、この流れは無視しがたい目の上の瘤と化していた。
政府が執拗に国際軍縮の動きに同調したがったのには理由があった。実は、当時の軍備が国家予算を大きく圧迫していたのである（黒野, 2009）。世界の軍縮の流れに歩調を合わせることで、悪戯な国防予算を削減することができ、また複数の国家間で同じ時期に軍縮を行えばこちらが軍縮したところを急襲されるという疑心暗鬼も払拭できる。そうして1922年ついに、山梨半造陸相の手によって6万人規模の未曽有の人員削減が実施された。その2年後の1925年にも3万人規模の人員整理が行われ（宇垣軍縮）、陸軍全体でのべ9万3千人あまりの軍人が削減という名のリストラにあったのである（歴教研, 2009）。
政府・陸軍省側は2度の軍縮を決行する言い分として、国際的な軍縮の流れ――だけでは軍部や在郷軍人会(9)などの世論を黙らせるのに弱いことを自覚していた。そこで、人員削減で浮いた分の予算を戦車隊・飛行隊の増強に充てて陸軍の近代化を図る旨を発表した。この意味では、二軍縮が兵備の近代化、陸軍部隊の機械化に貢献した意義は大きいといえる。
また、政府は失業した将校(10)の救済措置として、学生の軍事思想向上を名目に全国の中等学校以上に配属将校と呼ばれる現役将校を常置することを定めた、「現役将校配属令」（1925）を出して陸軍部と世論の批判に備えた。配属令の当初のニュアンスとしては、リストラされた将校の次の就職口の確保の意味合いが強かったのであろうが、後に軍事教練が正課とされたことが、当時の青少年に対する戦争指導と、彼らの軍事思想の形成に並々ならぬ影響を与えたことは想像に難くない。
（６）結論
以上により、戦前陸軍の軍人教育が教育全般に及ぼした影響は計り知れないと考えられる。家庭においては家父長を通じて、教育現場においては配属将校を通して当時の子どもたちは種々の教育を施されたわけであるが、両者の教育観の根底には軍人勅諭が横たわっているのであり、これらの点から、学童・学徒と軍人勅諭は非常に親しい関係にあったといえよう。よって、陸軍が教育全般に及ぼした影響は無視しがたいものであると結論づける。
（７）注釈
(1)青少年を対象とした軍事予備教育のうち、特に歩兵操典に基づく訓練のことをいう。歩兵操典とは、戦前陸軍において、標準とされる戦闘姿勢、行進、戦闘指揮などを記した小型（A7版）の携帯用書物のこと。
(2)戦争を外交の主たる手段であると考え、軍事力こそを最優先とする考え方ないしイデオロギー。ミリタリズム（militarism）の訳語。政治・経済・教育などの組織を戦争目的のために整備し、戦争によって国家の威力というものを誇示しようとする考え方。
軍国主義によれば、戦争は避けるべきものではなく、それは神聖なある種人間の使命でさえあって、人間の精神を高度たらしめるものであるという。したがって、軍国主義は自己犠牲や忠誠を美徳とし、勇気や冒険を称え、体力の錬磨を唱導する。このような軍国主義が支配する国家では、軍人こそが最も高い社会的地位を占め、教育・文化・イデオロギー・風俗慣習その他は軍国的特徴を帯びるに至る。さらに社会生活が軍事的に編成され、その隅々に至るまで軍隊的精神やモラルが浸透して、国家全体があたかも兵営のような観を呈する（ブリタニカ国際大百科事典小項目電子辞書版〈2011年度版〉）。
昭和初期の陸軍内で大きな派閥を形成した統制派の思想と非常に似通う点があり、軍部内の種々の派閥の思想形成の土台となったものと考えられる。
(3)第一次世界大戦後の世の中は、大戦景気の反動から資本主義経済の行き詰まりが目立ちはじめた。その矢先、1929年に世界的な大恐慌が生じ、戦勝国側は自身の植民地のブロック経済（bloc economy）政策によりこの危機を回避しようとした。しかし先の大戦に敗戦したドイツはベルサイユ条約によってその植民地を取り上げられていた。そんな中で、資本主義体制の閉塞性を、強烈な独裁体制で打破していこうとした理論及びその実践のこと。反民主主義と独裁主義を掲げ、全体主義的な政治色調を帯びるのが特徴。イタリアのファシスタ党にはじまるも、やがてドイツが台頭。日本のファシズムの場合、ドイツやイタリアが民衆の待望によって勢力を拡大し、権力を掌握したのと違って、軍部が革新官僚や財界と結託して、従来の支配機構を利用しながらファシズム化を推進したのが特徴とされている。
(4)朝鮮の鎖国排外政策を武力によって打破し、国交を開かせて、日本の勢力を大陸方面へと進出させていこうとする主張。不平士族層への配慮の意も込めて、西郷隆盛や板垣退助ら留守政府が唱えたが、欧州視察より帰還した大久保利通に、時期尚早・内治優先などを理由に強硬に反対された。西郷が下野するきっかけとなる。
(5)「作戦計画」とは作戦の目的を達するために、ある作戦の全期間にわたって必要な諸件を企画することをいう。「作戦計画」には平時、参謀本部で企画するものと作戦の発動に先立って方面軍もしくは軍司令部で作成するものとがあり、当然のことながら両者の間には差異がある。平時の「作戦計画」は戦略計画に基づき、いかに武力を行使すべきかの大綱を定め、通常は会戦発起に到るまでの作戦軍の行動並びに諸施設を具体的に計画する。これに対して作戦発起に先立つ「作戦計画」は、平時企画してあった「作戦計画」に基づき、当時の状況を斟酌して、さらに細部にわたって計画するのである。これには作戦の終始を通じて準拠すべき大綱である作戦方針、この方針を遂行するために企画した兵力運用の梗概である作戦指導要領、さらに作戦実施上必要な捜索や、諜報、集中地、集中地到着後の各兵団の部署、宿営、給養、交通、兵站などの諸要件、諸施設に関して記載がなければならない（片岡ら, 2003）。
(6)1878（明治11）年8月23日に東京は竹橋兵営で起こった国軍反乱事件。260余りが大隊長・週番士官などを次々と殺害し、大蔵卿・大隈重信邸に発砲して、さらには仮皇居へ向かおうとしたが駆けつけた近衛歩兵連隊に鎮圧された。陸軍裁判所は同年10月15日死刑53人、準流刑118人、その他の刑を宣告。死刑は直ちに執行された。
(7)陸軍における常備兵団編成上の最大単位。独立して作戦を展開できる軍事戦略上の戦略部隊単位で、旅団・連隊・大隊と司令部などで構成され、平時人員はおよそ1万人を抱える。鎮台司令部がそのまま師団司令部へと移行された。明治期から大正期にかけて師団増設は国家予算を圧迫したが、一方で地方における師団常置による経済効果は計り知れず、そのため地方都市ではこぞって師団の誘致合戦が繰り広げられた。
(8)日露戦争後の1907年に制定された陸・海軍の国防政策の基本方針を示したもの。仮想敵国は、米・英・仏・独の順とし、平時の師団数増強を図る。この頃の師団数は17個であったが、それを中長期的に25個にまで増設させるという計画で、しかし政府としては緊縮財政を推し進めたかったことから陸軍と対立が目立つようになり、1912年には第2次西園寺公望内閣とついに衝突。朝鮮半島駐屯に2個師団を増設するよう要請したが、西園寺内閣がこれを拒絶。陸軍大臣は単独で天皇に政務を報告できる帷幄上奏権を駆使して単身で辞職し、これによって西園寺内閣は総崩れとなって退陣した。次の上原勇作内閣の時、2個師団増設問題は可決された。海軍においての目標は八・八艦隊の建造で、戦艦8隻、巡洋戦艦8隻の建設を目指したことからこう呼ばれた。1920年の第43議会で予算は認められたが、21年のワシントン会議の結果、八・八艦隊建造計画はやむなく頓挫した。
(9)兵役を終えた予備・後備役、退役軍人（在郷軍人）らの団体。日清戦争前後から各地に成立。1910年の帝国在郷軍人会に統合、1914年から海軍も参加。昭和期の会員数は300万人を優に超え、戦時に即応できる予備軍人の教育と日々の鍛練を目的とし、軍国主義の普及活動に努めた。その組織的規模から、ある種の圧力団体といえる。
(10)主に軍隊で兵・下士官に対して用いられる尉官、佐官、将官の総称。士官。尉官とは、少尉、中尉、大尉。佐官とは、少佐、中佐、大佐。将官とは、少将、中将、大将のこと。また、曹長以下、伍長までを下士官と呼び、兵長以下を兵という。准尉については、通常は士官には加えずに准士官として、士官からも下士官からも区別されることが多い。旧日本陸軍では特務曹長を改称して設けられた。また准将は、主に米軍で用いられた階級で、日本では代将などと呼称していた（寺田, 2011）。
（８）参考文献
・ブリタニカ国際大百科事典小項目電子辞書版〈2011年度版〉
・川村康之 日本とドイツの軍事思想比較 ―統帥権独立の影響― 日本クラウゼヴィッツ学会寄稿論文
・川田稔(2011). 昭和陸軍の軌跡 中公新書.
・黒野耐(2004). 参謀本部と陸軍大学校 講談社現代新書.
・黒野耐(2005). 「戦争学」概論 講談社現代新書.
・戦略研究学会 (編), 片岡徹也・福川秀樹 (編著) (2003). 戦略論大系別巻 戦略・戦術用語事典 美蓉書房出版
・寺田近雄(2011). 完本 日本軍隊用語集 学研パブリッシング.
・東京書籍編集部(2010). ビジュアルワイド 図説日本史 東京書籍.
・全国歴史教育研究協議会(2009). 日本史B用語集 改訂版 山川出版社.
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