『特殊能力』設定編（国際情勢編）
舞台は2022年、日本である。
『特殊能力』
所謂『超能力』であり、その能力は千差万別。政治的な意思決定によりこの呼称が用いられる。
理由は以下の通り。
①『超能力』には万能であるというニュアンスがあり、実態と異なる点。
②あくまで『特殊』な『能力』であり、社会適応可能性を想起させる点。
③それぞれの『能力』が異なるため、『特殊』をつけることで普遍性を打ち消す点。
後述のベイジンショックで存在が明らかになった。
一部の政府はその実態を把握していると声明を出したが、真偽詳細は不明。
多くの能力は攻撃にも使用できるため、国際的潮流としては軍や治安組織、
もしくはテロ、犯罪組織にリクルートされる者が多い。
だが、一部の特殊能力者は日本に特殊能力難民として受け入れられる、
難民の割合は人口が多く、近接する中国人が大多数を占める。
日本は特殊能力を産業に活用することで、大幅な躍進を遂げた。
特殊能力に無自覚な能力者も少なくないと見積もられている。
『ベイジンショック』
２０１８年に発生した北京における特殊能力テロとそれに続く国際紛争。
北京の国際会議場が中国と戦略的友好国の首脳部もろとも特殊能力により「液体化」した。
これにより、中国国内で紛争が勃発した。各国はこれを機に特殊能力者の存在を認めた。
特殊能力の存在と大国の崩壊により、パワーバランスが崩壊、世界中で紛争が勃発した。
※ベイジンショックと世界-
中国
中央集権路線の首脳部が崩壊、各地で旧高級将校、官僚の反乱が相次ぐ。
現在、中国共産党と書く軍閥は五分五分の戦力だが、軍閥の意思疎通は欠いており
共産党が優勢を何とか維持している。
共産党は歴史、領土問題で争っていた日本と事実上の同盟関係を結んでいる。
日本は中国の特殊能力者を獲得し、中国は特殊能力産業の恩恵を受けている為である。
アメリカ
人種、人権、外交問題で問題を抱える中、ベイジンショックが勃発。
国内情勢が不安定化の一途を辿り、デモ、デモ隊の衝突、略奪、殺人が横行している。
世界に展開しいた米軍は撤退し、本土防衛に徹している。
撤退の際、現地に放棄した兵器が紛争を過激化させているとの分析もある。
ロシア
一部閣僚がベイジンショックで死亡するも大統領は健在。
米国の衰退と国際的威信の確立の為、、旧ソビエト圏の回復を目指す。
朝鮮半島
アメリカ、中国の撤退、衰退により両国は大幅に抑止力を失った。
南北経済格差を韓国が下支えするだけの余力がないため統一には至らないが、
現在事実上の講話を結び安定化がなされた地域となっている。
ヨーロッパ
特殊能力者の情報開示がなされなかったこと、難民、EU内経済格差により、
ポピュリズム政党が躍動し、EU加盟国は激減した。
幸い英仏の核抑止とNATO軍間の交流により、軍事衝突には至っていない。
だが、特殊能力関連では対立を深め、一部国境封鎖がなされている。
「先進国」と呼ばれた国で、国際的、国内的な安全保障が保たれているのは日本のみである。
『大疎開』
ベイジンショック以降、日本で発生した都市部からの大人口流動。
テロ、攻撃への脅威を感じた国民は目標となる都市から田舎へと移住した。
衰退していた地方、特に過疎地は労働力、人口を獲得し、地価も跳ね上がったことにより、
現在空前の好景気を迎えている。こうした人口が第一次産業を下支えしている。
この好景気は実態を伴う経済成長の為、バブル景気の様な下落はないと予想される。
また出生率が回復、大疎開により日本は一種の悪夢的状況から脱したと分析されている。
一方、東京、横浜、大阪、名古屋等大都市圏は空洞化した。
生産設備等は特殊能力を利用し『移転』したため、都市機能と価値は無いに等しい。
東京は各官庁中央がある為、ほどんど政治的機能を果たすのみである。
都市は地方に馴染めなかった特殊能力者の受け皿の機能も果たしているが、少数である。
札幌は大都市ではあるが、北海道への避難者があまりにも多く、比較的盛況を維持している。
