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ほとんど世界観の説明のようなお話です。
2012年7月
日本４７都道府県県庁同時爆破テロが発生。
地方行政の中枢機能が麻痺した全国で、ネットを通じて根も葉もない噂が広がり急速に治安が悪化。
警察と自衛隊が治安出動するも治安安定には程遠いほど国中が混乱していた。
事態を重く見た日本政府は暫定措置としての時限立法「ＰＰＭＯ法」を制定した。
「ＰＰＭＯ法」とは国が企業を設立、警備会社・現役警察官・現役自衛官・およびそのＯＢ・民間人有志が集まって組織する治安維持組織「ＰＰＭＯ法特別公社」を設立するものだ。
公社に入った者は「治安員」と呼ばれ、出身組織別に1～10のレベルを割り当てられる。
また、その中でも大まかな難易度があり1～3が窃盗犯の拘束、駐車違反の取締りなど軽犯罪を扱うクラスＣ。
4～6が暴走族の取り締まり麻薬犯罪人の逮捕など少し危険が伴う犯罪を扱うクラスＢ。
7～9が殺人犯の逮捕、暴力団の幹部逮捕や町長～国会議員、政府・諸外国の要人の警護など危険かつ高度な依頼を取り扱うクラスＡ。
レベル10にもなると国の安全保障にかかわるような事案や大規模テロの調査・阻止行動、クラスＡでも扱えないような凶悪犯罪者を相手にするクラスＳである。
治安員は依頼の処理とその結果によって報酬が変わる歩合制。
基本的に１人又は２人組でそのレベルと同等の依頼をこなし、結果によってはひとつ上のレベルに昇格があるのだ。
また、治安員には基本的に逮捕権限が有し、刀剣類、銃砲類の所持も認められているがクラスが低いと警棒ほどの武器しか所持はできない。
クラスがあがっていくうちにナイフなどや拳銃の類も限定解除できるのだ。
公社の人々の活躍で、日本の治安はテロ発生以前までなんとか戻すこどができた。
このＰＰＭＯ法特別公社は、効率もよかったことから時限立法であったＰＰＭＯ法は廃止され治安維持組織法として再制定された。
それと同時にＰＰＭＯ試験として国家資格として新設。
公社の依頼を受けるには必ずこの資格が必要になったのだ。
また、この資格を持っていることで公社に入らずとも依頼を受けるだけでなく申請した武器の受給など各種サービスを受けられるようになった。
その後、民営化された治安員の一般公募も始まりこのシステムは日本で浸透していった。
