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日本の信頼回復

Ｋ民国やその他の国の人物はおいおい説明します。

主民党政権時代にずたずたにされた日米外交やアジア、ヨーロッパとの関係そして福島第一原発事故による日本の信頼低下への対応に津田内閣は就任早々に追われることとなった。佐々木外相は休むまもなく働き信頼回復に向け走り回った。

津田内閣就任時の共同通信社による支持率調査では支持するが68.9％支持しないが23.7％わからないが

7.4％だった。船出としてはいいほうだろう。

2012年6月8日

津田内閣は記者会見で驚くべきことを発表した。

「皆さん、こんばんは。今日は領土解決へ向けた取り組みについて報告いたします。

われわれ日本政府としましては今日、日ロ間で問題となっている北方領土問題について次のような提案を行いました。

・帰属未定となっている樺太（サハリン）と択捉島以北の千島（クリル）列島について樺太（サハリン）をロシア領に千島（クリル）列島を日本領にすることで決着をつけないか

という旨をロシア政府に送りました。

ロシア政府の懸命な判断をお願いしたい。

これで、会見は終わらせてもらう。」

次の新聞の一面には各社この会見がTOPを飾った。

2012年6月9日

ロシア政府大統領　メドベージェフは次のように発表した。

「わがロシア政府としては、日本国の提案を歓迎する。」と発表し来月中に日ロ首脳会談を北海道で行うことで合意した。

2012年6月11日

日本政府は主民党政権が予定していたＫ民国への資金提供を中止して半分をＥＵへ提供。半分を震災復興のため被災した地方自治体に自由に使える資金として配分した。

また、この日民自党は第三者機関による予算の無駄を切り捨てる主民党政権時に「事業仕分け」といわれていたものを実施。これにより長い間議論された国会議員定数削減、参議院の廃止、国会議員の給料＋議員特権の縮小を勧告された。また、ODAの配布国の見直しも行われＴ共和国、Ｋ民国へのODAは事実上不要と仕分けされた。また在日朝鮮人の特権も廃止された。この仕分けは2ヶ月ですべて完了した。

例にも拠らずＴ共和国、Ｋ民国はぶつぶつ文句を言っていたが津田首相が「日本国内での政策に口を出さないでほしい。」といったのですぐに文句もなくなった。

そう、日本は再びしっかりと主張する国に戻っていったのだ。

内容が飛び飛びだったり、つながってなかったりしますがご了承ください。

今回はここまでです。

今度は、憲法改正まで飛ぶかもしれません。