フェイズ101−１「科学の時代」
1950年代は日本では「科学の時代」と言われることがある。
とはいえ、軍事面がやや目立つ。
各国での原爆、水爆の開発、日本から始まった原子力潜水艦の登場、ソ連の大陸間弾道弾の実用化など枚挙にいとまない。
アメリカとソ連をそれぞれの中心とした政治的、軍事的対立が、軍備増強を促したからだ。
一方では、純粋な科学技術の成果もたくさんあった。
軍事技術の応用にもなる原子力発電の登場は、未来のエネルギーを予感させた。
大陸間弾道弾開発の技術を応用した宇宙ロケットと人工衛星も、華々しさという点で抜きん出ていた。
そしてロケットと人工衛星による宇宙の解明が始まる頃、地上でも一つの大きな科学的イベントが世界規模で行われた。
1957年から58年の「国際地球観測年」に行われた南極観測だ。
南極は他の地域から孤立し、気象条件が極めて厳しい大陸で、有史以来人が入り込むのを拒んでいた。
現在でも定住する人類がいない唯一の大陸だ。
日本の南極大陸の探査は、1910年の白瀬矗による探検に始まる。
日本政府はこの探検を承認するも冷淡で、白瀬は資金の多くを民間に頼った。
この援助では日本国民が熱狂的に募金を行ったが、満州の東鉄が世界中から情報や必要な機材集めも支援しており、南極に赴くための船も東鉄も支援した。
このため、純粋には日本による観測ではないと言われることもあるが、東鉄の支援と途中にオーストラリアへ立ち寄った時の現地での支援がなければ、日本初の南極探検は実行自体が不可能だった可能性は高い。
日本初の南極探検はそれほど貧弱な体制で行われた。
なお東鉄が支援したのは、白瀬との間に南極の情報入手の約束を交わした事と、日本国民への宣伝のためだった。
その後日本では、南極のことはほとんど忘れ去られた。
しかし1920年代になると、大型母船を中核とした大規模商業捕鯨で南極海（南氷洋）に赴くようになり、再び南極という文字が日本人認識されるようになる。
生活、所得の向上で鯨肉の需要が伸び続けた為、日本の商業捕鯨は他国が鯨油だけを取るのと違い食用として拡大した。
そうした捕鯨の最中に捕鯨船にペンギンが迷い込み、日本の水族館に初めて南氷洋から連れ帰ったペンギンがやって来たのは1930年代初頭の事だった。
その後、日本でのペンギンの数は増えるが、戦争もあって南極とは鯨とペンギンの海という認識以上にはならなかった。
次に日本人が南極に赴いたのは、大戦後の1948年の事だった。
アメリカとの合同南極調査「オペレーション・シャングリ・ラ」で、日本からは軽砕氷艦《大泊》や緊急改装でヘリコプター搭載能力を持った巡洋艦《酒匂》など4隻が参加した。
軍艦が参加したように軍事色が強い調査で、一説にはナチスドイツの残党が潜んでいないかの調査だったと言われるほどだ。
しかし何事もなく、日本は南極半島の一角に一時滞在の観測所と物資備蓄拠点を設けるも、南極の夏が終わると引き揚げていった。
またこの時の調査は、国民にはあまり知らされてもいなかった。
そうして1957年の国際地球観測年を迎えるが、南極に赴くに当たり問題となったのが砕氷船だった。
当時有力な砕氷船を保有するのは、主に北極に面する国だけだった。
アメリカ、ソ連、カナダ、北欧諸国だけで、北欧諸国の場合は冬に凍り付くバルト海用に砕氷船を有するスウェーデンのような例もあった。
そして日本の場合は、オホーツク海での活動に砕氷船が必要だった。
国としては、ソ連と国境を接するので航路護衛と国境警備用に砕氷船を有していた。
また樺太北部のオハ油田から、冬でも石油を運ぶタンカーの航路開削用に中型の砕氷船があった（※厳冬期除く）。
他には、本州北部、北海道と南樺太を結ぶ貨客船が砕氷能力を有している。
また、北樺太などを有する極東共和国向けに、中小の砕氷船を建造した。
ウラジオ＝新潟航路に従事する貨客船なども一部がそれに当たる。
（※ウラジオも真冬は流氷が来る。）
これら、それなりの質と量の砕氷船を建造・保有してはいたが、基本的にはオホーツク海の薄い氷を割れるだけ能力しか無かった。
船の中には、技術向上のため最新鋭の技術が使われている場合もあるが、それでも連続砕氷能力は1メートルだった。
南極に行くためには1メートル以上の氷が割れる方が望ましく、最低でも1,5メートル必要と考えらえた。
また、荒波で知られる南極海を越えるには、大型船の方が好ましかった。
国の威信をかける計画なので予算、人材は潤沢だったが、とにかく時間が無かった。
大型の南極観測専門船の新造が決まったが、その登場は早くて3年後だった。
そしてそれなりに数のある砕氷船だが、南極観測船として引き抜くと地域経済に影響を与えてしまうため、民間用の砕氷船を簡単に引き抜くわけにもいかなかった。
そこで白羽の矢が刺さったのが「宗谷（二代目）」だった。
「宗谷」は海軍保有つまり政府保有の公用船なので、すぐにも任務に充てることが可能だった。
「宗谷」は、日本の北方と極東共和国の沿岸部警備を主目的に建造された中型の砕氷船で、満載排水量8000トンと日本が保有する砕氷船の中では比較的大きかった。
艤装も凝っており、砕氷船としての機能の他にソナーや電波測定装置（後のレーダーの原型）を搭載するなど、冬の視界の悪い海での行動が容易になっていた。
さらに有事には北の海での仮装巡洋艦としての能力を求められたので、過剰な能力が盛り込まれた。
もっとも、建造当初は戦時徴用を目的としていた為、就役後は民間の貨客船としてオホーツク海などで行動した。
戦争が始まると予定通り徴用され、戦争初期は仮装巡洋艦に改装されて6インチ砲、水上偵察機などを搭載して出撃。
初期はソ連を警戒してオホーツク海で行動するが、その後インド洋ではかなりの戦果を挙げ、被弾した魚雷が不発だったりと幸運にも恵まれた。
だが、もとが砕氷船のため最高速力が限られ、しかも仮装巡洋艦自体の役割も無くなったため、戦争中盤以後は海軍保有の輸送船として過ごす。
船団護衛では、ソナーやレーダーを装備することから重宝されて輸送よりも船団護衛に活躍し、共同戦果ながらドイツのＵボートも撃沈している。
冬の間は、北極圏での作戦行動に重宝された。
戦後になると、戦中に輸送船（＝戦時輸送船）が大量に増えすぎたため民間での使いどころが無かったが、装備が優秀だった事もあり海軍の海上警備、海上警察用としての運用が行われた。
主に砕氷船としての能力を活かして北方での哨戒活動と、灯台など軍、政府施設への人員、物資輸送に活躍し、北の海では有名な船となった。
そうして近代改装か代替艦の建造が考えられていた頃に、南極観測船の話しが舞い込む。
しかし南極に行くには能力不足が明らかなので、砕氷能力の強化、ヘリコプター搭載能力の獲得など当時できる限りの改装が突貫工事で実施され、何とか任務に間に合っている。
なお、日本の南極観測は二段構えで、「宗谷」だけが南極観測に参加したわけではない。
日本政府は、1948年にも赴いた南極半島の一角と大陸本土の二カ所に恒久的な観測基地を建設する予定で、本格的な砕氷船は宗谷1隻ながら、途中までの補給を含めて6隻の船が計画には関わっていた。
日本の南極観測そのものは大成功で終わり、最低でも南極半島の基地は恒久的に運営されるようになる。
国民も大喝采し、大陸本土に建設された「昭和基地」の方も、大国としての威信を維持するために継続して維持される事が決まり、米ソに次ぐ科学的成果を挙げていくことになる。
南極での樺太犬の活躍も、観測初期の頃の事だ。
一方、科学の発展の象徴として見られる事の多い宇宙開発だが、日本も国家の威信をかけて追いかけられる限り米ソに食らい付いた。
日本でのロケット開発は、実のところ戦争前の1930年代から始まっている。
主に軍事利用が目的で、辛うじて気象観測ロケットが後を追いかける形で登場している。
開発を推進したのは日本海軍で、当初は「空中魚雷計画」と言われていた。
1930年代に急速に技術が向上する航空機から、艦艇に有効な打撃を与える攻撃を行う一環として計画が開始されたが、当初の規模は小さかった。
海の物とも山の物とも分からない新規技術に、日本人は保守的な場合が多かったからだ。
当初は、日本陸軍での無誘導ロケット弾の方が開発が盛んになったほどだ。
しかし、第二次世界大戦の勃発で状況が一変する。
科学技術に優れたドイツを中心としたヨーロッパの全てを敵とした事で、何でも良いから戦力の急速な強化が目指されるようになったからだ。
新規技術開発の予算も潤沢となり、「空中魚雷計画」は「誘導弾計画」へと名を変えて、規模をそれまでの数十倍にして行われるようになる。
当初利用された推進剤は固定燃料で、要するに火薬による推進力が利用された。
精密な制御は難しいが、管理が簡単で短時間なら簡単に大きな推力が得られるため、無誘導ロケット兵器として1941年頃には試作され、続々と様々なロケット兵器が前線に配備されるようになる。
そうした中で、有人ロケット戦闘機計画も加わり、ロケット開発の規模はさらに大きくなる。
戦争中には、ドイツを真似た液体燃料ロケット推進の「五式奮進戦闘機 秋水」などの試作のロケット戦闘機が開発され、「五式対艦誘導弾」などの対艦誘導ロケットも実戦配備にこぎ着けた。
しかしロケット戦闘機は実戦配備するには危険も多く、ほとんど実験段階で開発は中止されて、ジェット機開発計画に吸収された。
一方の誘導ロケット兵器の方は、一時はドイツの同種の兵器に触発されて開発が進むが、1945年夏以後は標的とする敵艦艇の激減によって計画も縮小してしまう。
それでも、終戦までに有効射程20キロメートルでレーダー誘導型の長距離対艦誘導弾の「六式対艦誘導弾」が開発された（※ただし、実用性は低かった。）。
そして今までの様々な研究開発の成果を応用して、空中発射による高々度に対するロケット実験も行われた。
ドイツなど欧州本土上空の気象観測が目的で、かなりの成果が出た。
戦後になると、ロケット開発は兵部省として軍全体で統合的に行う事になる。
しかし気象観測など軍事以外のロケットの開発と運用の方は、文部省、気象庁など別の省庁で行われた。
開発も、それまでの慣例から東大が主導した。
そして気象観測用ロケットなど学術目的のもの、は予算不足の影響と飛翔体が小型でも問題ないため、戦争中に大量に生産して余った固体燃料ロケットが材料として用いられた。
一方軍の方は、航空機メーカーを中心に軍需企業が大規模に参加して、より大きな威力の弾頭をより遠方に飛ばす事を目指すようになる。
遠距離攻撃手段を戦略空軍に独占させない為で、戦略空軍以外の海軍、陸軍が共同歩調をとなるなど、今まで見られなかった競争と対立構造が見られるようになった。
加えてこちらには、大阪に陣取る経済系の省庁が、文部省、東大中心の技術開発を嫌がって大挙参画していた。
そして開発に関わったのは大学よりも企業で、主に西日本の航空機メーカーが開発に携わった。
エンジン開発では石川島播磨重工（1960年合併）が全面参加したが、この影響で一時三菱財閥と石川島播磨の関係が悪化したと言われる。
三菱は日本政府の求めで東大と協力関係にあったため、軍の誘いを中途半端にしか受けられず、それが西日本のメーカー（川崎、川西など）が中心になった最大の理由でもあった。
三菱は、日本の官僚組織の争いのとばっちりを受けた形だった。
世界初の原子力潜水艦に搭載された巡航ミサイルも軍が製作し、企業は関わらせてもらえなかった。
そして軍が大型ロケット用として目を付けたのが液体燃料だった。
液体燃料ロケットの草分けと言えばドイツで、ナチスドイツは戦争中に「A-4（V-II）」と名付けた準中距離弾道弾を大量に実戦投入していた。
その現物と生産工場のほぼ全てを占領したソ連が手に入れたが、一部現物を日本も手に入れることに成功していた。
どうやったかと言えば答えは意外に簡単で、ソ連軍の占領地をロシア人の（賄賂込みの）了解のもと我が物顔で動けた満州帝国軍とその支援に当たる東鉄（東アジア鉄道）が、ソ連の次に生産工場などを訪れて帰りの専用貨物列車に乗せて満州に持ち帰ったのだ。
そしてその一部を、日本やアメリカは大金を積み上げるか、匹敵する対価と交換で手に入れた。
一部の機材は、フランスにあった発射施設などからも接収されたが、多くはアメリカが持ち去った。
さらにアメリカは、ドイツでのロケット開発の第一人者のフォン・ブラウン博士とその周辺の者の亡命を受け入れるなど、幸運もあって人材面でもソ連に負けない成果を得ている。
旧ドイツのロケット開発は、戦争末期はチェコ国境に近い山岳地帯に疎開しており、フォン・ブラウン博士らも防空壕を兼ねたトンネル施設で開発と生産を継続していた。
そして終戦前後に冒険活劇さながらの逃避行で、オーストリア国境付近にいたパットン将軍の部隊に亡命のため投降していた。
なお、契約金の兼ね合いと博士らがアメリカがダメだった場合の保険として、彼らの一部がアメリカから移民の形で日本にも亡命している。
また日本は、他にも満州帝国経由でドイツのロケット技術者の一部を亡命で受け入れ、さらにかなりの技術情報も入手していた。
そして日本は、米ソに劣る国力、軍事力で世界の多くの部分を背負わねばならない不利を少しでも縮めるべく、新兵器の開発に勤しんだ。
開発の規模や予算はともかく、熱意と革新性は一時期アメリカを上回り、実際かなりの成果を挙げた。
そしてこれに一番焦ったのが、米ソではなく日本の戦略空軍だった。
戦後日本での核戦力、遠距離攻撃戦力の独占を狙う戦略空軍は、重爆撃機から発射する各種誘導兵器の開発を熱心に進めていた。
一部大型誘導ミサイルは日本海軍とも協力したが、戦略空軍としては自分たちの立場を確保するためにも独自の戦力確保に力を入れざるを得なかった。
そして陸海軍（＋各省庁）が大型ミサイルの開発に力を入れている状態で、政治的、資金的、さらには人材、予算の劣勢は免れなかった。
重爆撃機からの空中発射型は、陸海軍の目指す大型ミサイルよりも開発予算や費用対効果は安く済んでいたが、人材面での開発の遅れは確実に存在した。
しかも、東大中心の学術重視の開発と共同歩調を取ることも難しかった。
そこで戦略空軍が目を付けたのが、隣国の満州だった。
近隣の同盟国で日本の新興メーカーも多く進出しているので、兵部省や各省庁、さらには内閣も説得しやすく、比較的簡単に満州帝国空軍と満州のメーカーとの共同開発が決まる。
そして戦後の満州帝国空軍と軍用機メーカーは、ジミー・ドーリットルを頂点とした合理主義集団と化していた。
ドーリットルは、第二次世界大戦で満州帝国空軍を率いた人物で、戦後は元帥に昇進するも若くして後身に譲って軍を退役（※名目上元帥位は維持される。）。
1948年には、大きな航空機生産部門を持つようになっていた満重の経営顧問に就任する。
他にも東鉄、日米の航空機メーカーにも役職を持ち、極東の空での最重要人物と言われていた。
特に満州の軍民を問わず、空に関する全てに影響力を有していた。
その彼と日本戦略空軍は手を結び、巻き返しをはかった。
そして戦略空軍のロケット兵器開発は進むが、満州の方では重爆撃機から衛星軌道にロケットを打ち上げてしまおうという、当時としては野心的な計画が満重のロケット開発部門を中心とした民間企業主導で進んだ。
合理性を突き詰めて小規模、低コストで、しかも最短ルートでの開発を狙い、他国を出し抜いて宇宙開発のトップランナーに瞬間的でも躍り出ようという目論見だ。
そして一度センセーショナルな成果を挙げれば、その後は勝手に人と物、金が集まってくるという考えだった。
最初から軍事ではなく商業、特に未来のビジネスに目を向けている点が、満州らしいとも言えるし、非常に革新的と言えるだろう。
しかもこの目論見に皇帝溥儀が大いに関心を示し（ドーリットルが熱心にプレゼンしたと言われる）、皇帝お墨付きの国家事業として進められた。
この満州の目論見は、核弾頭を搭載することを目指して大型誘導弾開発を進める日本戦略空軍と開発項目が重なる部分が多く、両者は短期間で多くの成果を挙げた。
流石にソ連、アメリカの人工衛星打ち上げを出し抜くことは出来なかったが、日本、イギリスを差し置いて1960年11月に満州帝国が世界で三番目の人工衛星打ち上げに成功してしまう。
しかも米ソと違い、日本製の新型重爆撃機「轟山」からの空中発射による衛星軌道への到達で、さらに他国に比べて経費、人員双方の面で低コストという特徴を備えていた。
重爆撃機に搭載するのでロケット自体の大きさの制限は受けるが、打ち上げは高度1万5000メートルで初期加速の一部も母機が行うので、有人機や大型の人工衛星でもないかぎり、かなりの優位を確保していた。
ただしそのロケットは、核弾頭搭載長距離ミサイルとしては精密機械に過ぎたため、日本戦略空軍の目的とは合致しなかった。
そこで技術を応用した大型誘導ミサイルが開発され、日本（戦略空軍）は核戦力に大きなアドバンテージを得る事に成功している。
日本戦略空軍が1960年代初頭に実用化した「二一式巡航噴進弾」は、世界屈指の性能を有した核弾頭搭載型ミサイルだった。
日本戦略空軍の言うところの「空中艦隊」は、腹と翼に多数の核弾頭装備の長距離巡航ミサイルを装備することを、世界で初めて可能としたのだ。
そのアドバンテージの大きさは、一時期アメリカが共同開発を持ちかけたほどだった。
そして多くの技術パテントを有する満州の企業に、多くの利益をもたらすことになる。
（※結局、アメリカは大枚をはたいて技術を購入している。）
ロケット自体の打ち上げも、その後ロケット打ち上げ能力のない国へのセールスで一定の成果を挙げ、世界に先駆けて相応の利益をもたらす事に成功した（※主に「○○国初の人工衛星」というものだった。）。
何より大きいのは、宇宙開発黎明期にソ連、アメリカ以外の国が人工衛星を保有したという点で、ソ連の面子を潰すばかりかアメリカからもかなり非難されたりもした。
