フェイズ143−１「第二次支那戦争」
「第二次支那戦争」の発端は、1997年8月22日のトウ小平死去だった。
と言っても、支那連邦共和国で内乱が起きたり、支那連邦共和国が突然他国に攻め込んだりしたわけではない。
また逆に攻め込まれたりしたわけでもない。
しかし、小さくない政治的混乱が発生した。
共和制国家としてはともかく民主主義国家として不完全だったことを現すように、江沢民体制への完全な移行のため国内に多くの努力を費やさなければならなかった。
関連して、日本、満州なども政治的に慎重に動かねばならず、また世界の目は、自然と支那連邦に集まった。
そして世界の混乱の間隙を突く形で、同年10月8日に支那共和国軍が突然動いた。
支那共和国軍が選んだ先は、彼らにとってお馴染みの相手でもある西の中華共和国。
数年前まで中華人民共和国と呼ばれていた国だ。
支那共和国は、従来から中華共和国の境界線（DMZもしくは国境線）に軍を大量に配備し続けて、冷戦崩壊以後に中華共和国の混乱やソ連の影響力低下を期待して、物資の備蓄など侵攻準備を秘密裏に進めていた。
このため動くのに、大きな準備は必要なかった。
そして天安門事件で多くの国と国交断絶状態のため、世界は支那共和国の状況について詳しく知ることはできなかった。
このため支那共和国軍の動きは、大国の軍事衛星でしか察知できなかった。
そして察知した時には行動寸前であり、外交的に止める時間はなかった。
当時の支那共和国軍は、今までの対立構造と軍事政権の方針もあり、多数の兵力を抱えていた。
総人口1億1200万人で、最大250万の兵力を抱えていた。
このうち常備軍が150万、実質的に動員不可能な予備役が100万あった。
歩兵中心の遅れた軍隊だったが、数は力だった。
このうち各30万ほどが、満州帝国と支那連邦共和国に向けられており、10万の首都など主要都市の警護部隊を除くと、半数以上にあたる80万の兵力が中華共和国（西支那）に向けられていたことになる。
この兵力は軍事政権になってから大きく増加しており、1970年代の五割増しになっていた。
とは言え、海外から兵器が購入できないので、数が増えただけで戦力価値は低かった。
しかし数は力であり、中華共和国軍は支那共和国軍よりも、装備も数も劣り弱体だった。
中華共和国は体制の崩壊、軍事組織の再構築もあって、軍隊の数は20万人程度だった。
総人口約5000万あるので、徴兵すればもっと兵力は揃えられるのだが、貧弱すぎる国家予算から20万の兵力維持の予算すら不足している有様だった。
ほぼ全兵力を支那共和国に向けていれば良い政治状態だったが、それでも大きく劣勢だった。
DMZ（非武装中立地帯）は、基本的には黄河を挟んでそれぞれの対岸2キロメートル。
南部の一部は陸続きだがそのまま今度は支那連邦共和国（南支那）の境界になるが、陸路で西安市に進撃できるため、両陣営共に大軍を配備していた。
そして交渉場所などとなる共同警備区域を含めて、当事国以外の軍隊は既に無かった。
国連も共同警備区域に職員が若干数いるだけで、それも監視というより管理のためだった。
陸続きのDMZの長さは、約150キロメートル。
より南の支那連邦共和国と中華共和国のDMZの方が約250キロもあり境界線の凹凸も複雑なのだが、両者暗黙の了解もあり国境警備隊程度しか置いていなかった。
それは支那連邦共和国と四川共和国も同様で、支那共和国軍がいっそう浮いた状態だった。
そしてそれがいつしか日常になっていた事も、この時の支那共和国の突然の軍事行動を諸外国が気付くのが遅れる原因となった。
DMZから西安までは約100キロメートル。
かつて長安とも呼ばれた古都は、20世紀になってから争奪戦の場となった場所だ。
そして支那共和国にとっては、先の戦争でも目標とした場所の一つなので、彼らにとって西安を奪回することは大きな政治目標足り得た。
この時DMZの支那共和国軍が行ったのは、以前から度々行っていた越境砲撃や小規模な偵察隊による侵入などではなく、本格的な侵攻だった。
突如戦闘を開始してDMZに侵入、そして中華共和国になだれ込んだのは、現地に配備されていた約50万の兵力のうち約60％。
全兵力ではないのは、様々な制約から陸路侵攻可能な全域で動けなかったからに過ぎない。
そして支那共和国は、最低でも西安を奪う事。
いかに弱体な中華共和国でも、短期間で一気に征服出来ないことは理解していた。
しかし千載一遇の機会を逃す気も無かった。
だからこそ動いたのだが、半ば衝動で動いた為本当の意味での戦略目標がなかった。
加えて、どうやって戦争を収めるのかのビジョンも無かった。
また別の視点では、支那共和国は国際的に孤立していた事を逆用して勝てる戦争を吹っ掛けたわけだが、だからこそ味方に付く国、仲裁してくれるような国も無かった。
故に世界は、軍事政権の無軌道な暴走でしかないと断じた。
戦闘開始から2日目、世界は事態の深刻さに気付き始めた。
国連は、緊急の安保理会議で戦闘の即時停止と境界線までの軍事力の撤兵を勧告したが、支那共和国は国連はすぐには何も出来ないと開き直りに似た決断を下し、自らの行動を鈍らせることは無かった。
そして世界があたふたしている間に、支那共和国軍は1メートルでも先へと進んだ。
そして迎撃する中華共和国軍は、初戦でDMZで敗北して以後、弱い遅滞防御戦闘を戦闘展開しかできないでいた。
このままでは数日で西安は陥落すると見られた。
なお、戦闘が一方的だったのは、中華共和国軍に原因があった。
中華人民共和国の呆気ない崩壊で、国軍を構成していた人民解放軍も瓦解した。
人民解放軍は、もともと中華人民共和国を作った中華共産党の軍隊であり、国家の軍隊ではなかったからだ。
1970年代の第二次支那紛争で共産党はソ連の傀儡となるほど力を無くしたが、それでも人民解放軍は名を変えながらも残された。
他に軍事組織が無かったからだ。
だが、それまで有していた能力も組織力もなくなった。
そして冷戦崩壊で中華人民共和国崩壊と同時に共産党も霧散してしまい、人民解放軍も自壊の形で事実上の解体となった。
その後、人民解放軍は名を国防軍と改め、最初から軍隊を再建しなければならなくなる。
しかし、国民には人民解放軍に対する良い印象がない事もあり、新時代の軍隊を作ると言っても人が集まらなかった。
兵士は給与を高めに設定したり、徴兵制を敷けば取りあえず数は集められるが、将校が全く足りなかった。
新国家建設と共に国外から教官を呼んだり、外国に研修に送り出すなども行われたが、共産主義ではなくなった資源もない国に、あまり関心を示す国はなかった。
しかも近隣諸国は、かつての中華人民共和国と人民解放軍に対する警戒感も強かった。
当然、新たな国軍の編成は遅れた。
しかも装備はソ連のお下がりの旧式のままな上に、予算が少ないため平時に動かす為の燃料や予備部品が足りず、兵器の稼働率も低かった。
銃弾、砲弾の備蓄も少なかった。
さらに中華共和国は、主に満州が経済進出を始めていたが、基本的にロシアの勢力圏と考えられていたので、西側諸国との安全保障に関する条約などを交わしていなかった。
だから満州などがフォローして、主に満州と支那連邦が支那共和国を押さえ付けていたのだが、トウ小平死去に伴う支那共和国の混乱を突いて支那共和国軍が動いたのだった。
しかも戦争が起きた1997年10月は、東アジア地域にとって時期が悪かった。
1997年7月から「アジア通貨危機」が起きていたからだ。
これまで東南アジア諸国の半分ほどと支那連邦共和国、韓王国は、アメリカのドルと連動する固定相場制、いわゆる「ドルペッグ」を採用していた。
制度を取り入れてから1990年代前半まで東南アジアも景気が良かったので、大きな問題はなかった。
しかし、アメリカの景気動向とそれぞれの国のこの時点での経済実態がそぐわない所をヘッジファンドに突かれ、空売りによって各国通貨の暴落と大規模な金融不安が起きた。
しかも各国経済が傾いた理由は、「アジア通貨危機」で大きな被害を受けた支那連邦共和国にも原因があった。
と言うのも、支那連邦が安価な労働力を武器に外資と海外の工場を呼び込んだ事で、それまで東南アジア、インドにあった工場などのかなりが支那連邦に流れ、その後は奪い合いに近い状態に陥った事が遠因となった。
そして支那連邦の方は、経済は上に向かう状態ながら予測よりも成長率が落ちて、東南アジアは工場が消えて景気と実体経済が悪化していった。
支那連邦に対してはEAFTAの中心である日本、満州が以前から警鐘を鳴らしていたが、当初からアメリカ経済の影響が強い支那連邦としては選択肢が無かった。
支那連邦がドルペッグを採用したのは、支那連邦がEAFTA参加するより前なので、日満としても支那連邦に制度改革を促す程度の事しか言えなかった。
だが日満の懸念が当たってしまい、9月には支那連邦でも大規模な通貨危機が発生した。
しかも第二次支那戦争の勃発で、周辺国と関連国への懸念が世界的に強まり、東南アジア各国、支那地域各国、韓王国に通貨危機が波及。
その影響は、日本、満州にまで及ぶ。
また支那連邦共和国と同じく、日・満への不満から強引にドルペッグを採用していた韓王国も、元から貧弱だった経済面で壊滅的と言える打撃を受けて、事実上の国内経済の崩壊と全面的な債務不履行にまで悪化してる。
しかし経済規模が小さすぎる事と、友好国などが救済してもメリットが少なすぎる事などから半ば放置されてしまい、その後も韓王国は酷い経済の低迷が続くことになる。
ここまでの事態を予測していたとしたら、支那共和国は極めて狡猾だったと評価できるかもしれない。
「第二次支那戦争」の開戦当初の戦闘は一方的だった。
何年か前のイラク軍とクウェート軍よりもひどく、DMZ（非武装地帯）に配備された中華共和国軍は3日持たずに撃破され、西安の道を開けてしまう。
そしてもともとの軍事力が少ないため、第一線が突破されてしまうと西安を守る手だては少ない数の遅滞防御部隊ぐらいしかなかった。
なお、DMZは国境線として残されていたが、中華人民共和国の衰退以後は半ば形骸してしまい、無数の地雷が埋められたままの自然保護区のような場所でしかなかった。
このため支那共和国軍は難なくDMZを突破し、進撃のための臨時道路すらDMZ各所に通した。
国家分裂以後はずされていた鉄道のレールももとに戻して、鉄道は支那共和国軍の補給路として利用しようとした。
つまり本格的な進撃を行おうとしていたのだ。
そして戦争開始から5日後、支那共和国軍が西安への道半ばにさしかかる頃、国連と世界は流石に不味いと考え、次なる行動へと移る。
勧告に従わない支那共和国への制裁決議だ。
と言っても、支那共和国への事実上の経済制裁は軍事政権が強権支配するようになった1990年から続いているような状態だし、湾岸戦争でのイラク軍同様に非軍事的制裁措置に止まっていた。
国連安保理では、軍事的制裁措置や国連軍の派遣も提案や検討されたが、戦争により満州、日本の支那地域での影響力拡大を懸念したロシアとアメリカが難色を示した為、非軍事的制裁措置に止められた。
しかし非軍事的制裁措置では戦争を止めることは難しいので、多国籍軍もしくは有志連合による軍事行動が認められた。
このような決定になったのは、支那地域の特殊な政治状況が影響していた。
支那地域東部はアメリカの領分、支那地域西部はロシア（旧ソ連）の領分、アジア全域は日本の領分という軍事区分だった。
このため今回世界が軍事行動を取るなら、日米露が合意が必要になる。
しかし支那共和国に日米満が軍事行動を行うと、そのまま支那共和国が侵攻している中華共和国にも日米満の影響が強める可能性が強まる。
それをロシアが懸念したのだ。
そして同様の事を、アメリカも懸念した。
支那共和国で日満の影響が強まると懸念したのだ。
一方で、アメリカにとってアジアの問題は、日本が中心になって解決するという日本との外交上の基本原則を最低限でも守る必要があるので、アメリカは日満の軍事行動に向けた動きを止められなかった。
さらには、国連軍などでアメリカが余計な負担を被らないためだった。
当時アメリカは景気が回復基調にあったが、軍事費は比較的抑えられており、それがアメリカ国民からも支持されていたからだ。
しかしこの時はあまりにもアメリカが何もしなかった為、当時のクリントン政権はアメリカが世界の警察官だという認識を持つ保守派市民層から強い非難を浴びて、支持率を大きく下げている。
民主党は弱腰という印象も、改めてアメリカ市民の間に印象づけられてしまった。
ロシアは当時通貨危機で他国どころではなく、しかも国内にもコーカサス地域での紛争を抱えるなどしていたため、これ以上他で何かをする余裕が無かったというのが主な理由だった。
また中華共和国が支那共和国に蹂躙されたら困るので、日満の行動を認めざるを得なかった。
もう一つの拒否権を持つ常任理事国のイギリス（U.K.）は、基本的に日本や東アジア各国側に立っていた。
象徴的な軍事力の派遣すら口にするほど積極的だった。
だがこの背景には、遂に香港の主権を無くした事で、アジアでの発言力を少しでも維持しようと言う意図があったと言われる。
国連の決定を受けて「アジア条約機構」（もしくは「シンガポール条約機構」）とアメリカ軍は、既に準備を進めていた軍事介入の動きを加速させる。
特に主力となる満州、日本はすぐに動ける兵力があるため、軍の動員と配備を進めると共に、各国の連名で支那共和国に対する最後通牒とも言える勧告を実施する。
勧告には期限こそ決めないものの、受け入れない場合は軍事力の行使を行うと宣言されていた。
勧告は10月12日に行われ、24時間以内の期限を設けた。
だがそれでも支那共和国は、中華共和国に対する軍事侵攻の手を緩める気配は無かった。
中華共和国は世界中に対して救援を要請し、同国内に入っていた世界中の報道関係者によって、戦争の断片的情報と中華共和国が置かれている状態を世界に伝えた。
無責任な報道は、明日にも西安が陥落し2週間で首都蘭州陥落も十分あり得ると報じた。
だが、事態がここまで進んだ以上、軍事力を用いる覚悟を固めた国にとってはこれで良かった。
軍事介入する国々にとって、大義名分は全て揃ったからだ。
かくして開戦1週間を待たず、戦争は次のステージへと移行する。
第二次支那戦争を軍事的に見ると、開戦初期は兵器の質で言えばせいぜい1960年代ぐらいだった。
インドネシア戦争の方が、全般的には高性能の兵器を使用していた。
と言うのも、侵攻した支那共和国軍は1960年代ぐらいのアメリカ軍装備中心で、対する中華共和国軍は1950年代ぐらいのソ連軍装備中心だったからだ。
と言うのも、支那共和国は1970年代の第二次支那紛争の結果、アメリカなど西側諸国からの信用を無くした。
中華共和国の前の中華人民共和国は、1950年代末にソ連からの信用を無くしていたので、以後の兵器の購入が難しくなっていたからだ。
両国とも国連制裁までされていないので購入は可能だが、それまでのように同盟国価格などの優遇措置は一切なく、それどころか旧式兵器の払い下げすら難しくなっていた。
さらに仮に新兵器を購入しても、それを維持するための交換部品の入手にも困難が伴うため、運用自体が難しかった。
また支那共和国は、基本的に満州帝国を半ば敵視しており、日本に対しては時代錯誤から格下に見るため、近隣から兵器を購入する道を自ら閉ざしていた。
アメリカとの関係は第二次支那紛争後も最低限は維持されたが、それも1989年の天安門事件以後は事実上断絶していた。
天安門事件以後は、フランスなど世界中の国々からの兵器購入も出来なくなっていた。
中華共和国は基本的に貧しいため、文革後にソ連の衛星国化しても兵器を買いたくてもなかなか買えなかった。
象徴的にソ連から同盟国価格で購入された兵器もあるが、数が非常に限られていた。
冷戦崩壊後に、ソ連から極めて安価になった兵器をいくらか買い足したが、それも予備部品、整備部品の不足から稼働率は非常に低いのが実状だった。
支那共和国軍の主な装備は、陸軍はアメリカ製の「M-47」、「M-48」戦車で、「M-60」戦車の購入計画はあったが実現前にアメリカとの関係が悪化して、それ以後兵器の更新はされていない。
第三国経由で部品だけ買って若干近代化を施すのが限界だった。
自力生産も考えられたが、工業力が貧弱すぎて旧式戦車の整備用の部品すら生産出来なかった。
空軍はアメリカ製の「F-5」戦闘機、「A-4」攻撃機が主力で、限られた数の「F-4」戦闘機の初期型とフランス製の「ミラージュ」戦闘機を数十機ずつ保有する程度だった。
海軍については、アメリカが第二次世界大戦に建造した駆逐艦を数隻供与されていたが、近代改装もされずまともな稼働状態には無かった。
空母や潜水艦と言った兵器は、計画上にすらなかった。
日本への複雑な思いとアメリカの影響から装備の多くがアメリカ製で、1970年代半ば以後一部ヨーロッパ製造が導入されている。
中華共和国軍の主な装備は、全てソ連製の古い兵器だった。
陸軍は「T-55」戦車が主力で、象徴的に供与された「T-72」の輸出型モデルを若干数保有する程度だった。
装甲車の数も、ソ連軍のお古ながらかなりの数があった。
数字上の戦力はそれなりにあったが、状態はアフリカなどの国々よりも悪く稼働率が低かった。
空軍は「Mig-19」、「Mig-21」戦闘機で、若干「Mig-23」を保有するだけだった。
「Mig-29」を購入する計画はあったが、中華共和国にとっては安価な割に高性能と定評のある「Mig-29」ですら高額すぎる兵器だった。
冷戦崩壊後に若干満州から兵器を購入しており、冷戦崩壊後に要らなくなった兵器が満州からタダ同然の格安価格で供給されたが、予備部品などメンテナンスの多くを満州に頼る状態だった。
1997年10月12日のアジア条約機構による勧告では、24時間を期限として支那共和国の即時停戦と他国領土からの撤退開始を求めた。
受け入れられない場合は、軍事介入を実施すると声明を発表した。
脅しではないことは、東シナ海に展開した海軍の恣意的な動きによって、支那共和国に見せつけた。
これに対して支那共和国は、造反勢力に不当に占拠されたままの中華領域の回復は正統な権利であり、不当に阻む者には断固たる反撃を実施すると今まで通りの反論を展開しただけだった。
水面下での動きは皆無では無かったが、後で分かったことだが支那共和国は満州、日本がすぐに戦闘を仕掛けてくるとは全く考えていなかった。
このため満州、日本なども、支那共和国の水面下の政治的動きは時間稼ぎでしかないと判断していた。
しかし日満など周辺各国は、全く何も掴んでいなかったわけではなく、警戒態勢と臨戦態勢を強化していた為、一定程度の軍事力ならばすぐにも行動可能だった。
