フェイズ102−２「第三世界と欧州世界の再編」
AA会議で存在感を増した第三世界以外の国や地域だが、基本的にはアメリカ合衆国を中心とした自由主義陣営もしくは西側陣営と、ソビエト連邦ロシアを中心とした共産主義陣営もしくは東側陣営に分かれて対立していた。
そしてその対立場所の中心は、大きくはヨーロッパ世界と東アジア世界に分けることができる。
両者の対立が最初に「冷戦」から「熱戦」になったのは、東アジア、正確には北東アジアだった。
「支那戦争」と呼ばれ、中華地域のさらなる分立を作り上げると同時に、膨大な数の死傷者を発生させた凄惨な戦争となった。
一説には「支那戦争」によって、飢餓を含めて1000万人以上が死亡したと推定されている（※推定値でしか分かっていない。）。
また「支那戦争」は人類史上二度目の核戦争であり、今のところ最も多くの核兵器が使用された戦争でもある。
同時に、核兵器を使用しなければならないほど、激しい対立を世界に示した戦争ともなり、「東西対立」や「冷戦」を完全に鋳型に嵌める戦争ともなった。
そしてこれ以後、中華中原奥地では両陣営がDMZ（非武装地帯）大軍を並べて睨み合う状態になり、「休戦」の間にも何度も紛争や戦闘が起きる不安定な状態が続く事になる。
このため「20世紀の春秋戦国時代」などという歴史学者もいる。
また東アジアでは、さらに大陸奥地で満州帝国とシベリア共和国がソ連軍と直接対峙していた。
しかしシベリア共和国国境は、地形が険しい場所がほとんどで、さらに冬季は世界最高レベルの厳冬に見舞われるため、大規模な戦争ができるような場所ではなかった。
満州国境はユーラシア中部の大平原の東の端当たるため、大規模な機械化部隊を駐留させるのに向いていた。
このため満州軍、ソ連軍共に大軍を展開して直接睨み合っていた。
日本も海を挟んでソ連と接していたが、ソ連のオホーツク海沿岸や東シベリアの東端部にはソ連本国から伸びる交通路や補給路がないため、ソ連側の都合で対立は低いレベルに止まっていた。
国境の島となる占守島の監視基地が、日本にとってのソ連の監視場所の最前線だが、海峡通過する艦船（潜水艦含む）や付近を飛行する航空機を監視する以外の事が起きる場所ではなかった。
一方で、戦争や実際の戦闘には発展しないまでも、より激しく、より多くの軍隊が睨み合っていたのがヨーロッパ地域だった。
大きくはライン川を挟んだ地域、バルト海と北海地域、アルプス山脈からジルナアルプス山脈にかけての地域の三カ所での軍事的対立になる。
しかしライン川以外は間に中立国を挟んでいるため、直接の軍事的対立は比較的穏やかと言えた。
ドイツ民主共和国では、ソ連のための大型艦艇が多数建造されたりもしたが、そうして誕生した艦隊は北海を慎重に通過するとソ連領の北の海へと行ってしまうので、第二次世界大戦直後に言われたほど北海の緊張は高くはなかった。
無論、イギリス、ノルウェー、デンマークが受けるプレッシャーは非常に大きいが、アメリカが後ろ盾になっていれば、何とか耐えしのげるものだった。
だがそれでも、イギリスは本国近辺での制海権維持にほとんど総力を傾けざるを得なくなり、戦後急速に旧来型の植民地帝国からの脱却を計らねばならなかった。
ソ連の脅威の前に、植民地を維持する能力を無くしてしまったのだ。
植民地の維持能力が無くなったのはフランスも同様だったが、フランスは地中海の対岸の北アフリカ（仏領西アフリカ）地域の維持を懸命にはかった。
しかしそれが限界でもあり、徐々に各植民地の支配権を失っていった。
ヨーロッパで最も安定していたのは地中海地域で、主に日本軍がイタリアを中心にしてパワープロジェクションを投げかけ、さらにアメリカが後方から支援することで何とか軍事的安定を維持していた。
そしてそれ以上に、ソ連が地理的、物理的に大規模な軍事力を向けるのが難しい点が、地中海の西側による確保を容易にしていた。
しかし西側が全く安心できないのが、最も重要と考えられたライン川正面だった。
ライン川は、第二次世界大戦で連合軍とソ連軍が握手した川だった。
必然的に東西両陣営の境界線となり、旧ドイツはほぼ全てがソ連の勢力圏となった。
ドイツは第二次世界大戦で滅亡と言えるレベルで敗北し、国土のほとんどがソ連の占領下となった。
また同時に、中部ヨーロッパ及び東ヨーロッパの多くがソ連の勢力圏となった。
バルカン半島には一部例外もあったが、軍事的にはソ連の圧倒的優位にあった。
しかしソ連から見れば、アメリカという圧倒的国力を有する国が西側陣営の盟主として存在する以上、自らの戦略的不利を感じざるを得なかった。
また、純粋に世界規模での視点で見ると、東側陣営はソ連領を除けばヨーロッパでしか優位がなかった。
しかし当時の最も重要な地域がヨーロッパであり、そこでの優位を得ることは他の不利を大きく補えるとも考えられた。
だからこそソ連は、自らの陣営の地盤固めを急いだ。
1949年にはアメリカの圧倒的という以上の経済力に対抗するため「COMECON（経済相互援助会議）」を作り、1955年にはドイツをドイツ民主共和国として再独立させ、そしてNATO（北大西洋条約機構）に対抗する安全保障組織（軍事同盟）として、「ワルシャワ条約機構」を作り出した。
もっとも、西側陣営のヨーロッパ世界に突きつけられた橋頭堡といえるドイツの復興は、意図的に行われなかった。
農業国家もしくはソ連や東側世界で不足する軽工業の復興こそ行われ、さらに1950年代からは人口の回復を目的とした多産政策が実施された。
しかし本来ドイツが得意としていた重工業や先端産業の復興もしくは振興は、1960年代以後を待たねばならなかった。
同様に、軍備の再建も意図して遅らされた。
再独立が遅れたのも、戦災や経済の停滞などを理由とするが、ソ連がドイツ復興を恐れたが故だった。
しかもアメリカなど西側陣営の国々も、ドイツの復興を恐れておりソ連の行動を肯定した。
しかも西側陣営としては、東側陣営としての「強いドイツ」など悪夢でしかないのだから、復興されないならそれに越したことはなかった。
独立復帰後のドイツ軍（通称：共産ドイツ軍）は、復興当初は重装備をほとんど持たず、逃亡したり西側陣営に内通する可能性を考慮して、国境警備隊も実質保有を禁じられていた（※国境警備は秘密警察の任務とされた。）。
部隊規模も、当初はソ連軍編成の師団単位で数も少なく、しかもソ連軍ドイツ駐留軍集団の厳重な指揮下に置かれ、師団どころか細切れ状態でライン川東岸の各地に薄く配備されていた。
流石にそれでは軍隊として機能しないので、1960年代になると師団規模で配備されるようになるが、意図してソ連軍の間に置かれ、監視下にある点も変化無かった。
首都ベルリンの近くには、ソ連軍の1個機械化軍団がいつでも動ける状態で配備され続けた。
それでも1950年代で総人口5000万を越え、しかも相応に経済復興をしている国家が東側陣営の最前線にある事は、西側陣営にとって大きな脅威だった。
しかもそこに西ヨーロッパ配備の西側陣営の軍隊を一撃で蹂躙できると言われるソ連軍が駐留するとなると尚更だった。
西側陣営は「ラインの防壁」などと宣伝していたが、大きな期待をかけている者は少数派だった。
ヨーロッパ世界では、西側陣営は明らかに劣勢だった。
一方西側世界として、残されたライン川西岸のラインラント地区には、アメリカ軍が軍政を敷くも国連委任統治領という形で西側陣営としてドイツ人のテリトリーが少しばかり存在していた。
一般的には「ラインラント地区」や「西ライン地区」と呼ばれる地域は、軍事的にはあまりにも狭い事が逆に幸いして、政治的な問題に発展する事は少なかった。
皆無ではないが、ソ連が軍事力で少しばかり恫喝しただけで、西側陣営が蜂の巣をつついたような大騒ぎになってしまうのが確実だからだ。
本当に事が起きるとすれば「第三次世界大戦」以外に存在せず、だからこそ偽りの安定が確保されていた。
しかし逆を言えば、ソ連が本気になれば一瞬で消えてしまう場所でしかなかった。
そしてそれは、西側陣営に残された西ヨーロッパ地域も同列と考えられていた。
フランス、オランダ、ベルギー、ルクセンブルクがそれに当たるが、強大なドイツ駐留のソ連軍に対して、自力での防衛はとうてい不可能だった。
アメリカ軍は、1個軍（3個軍団）の大軍を1国の空軍に匹敵する大部隊と共に西欧各地に駐留させていたが、それですら焼け石に水に近かった。
イギリスには、1960年代まで本国以外に大軍を駐留させるだけの財政的ゆとりがなく、イギリス・ライン軍団の登場は1960年代半ば以後を待たねばならないが、これを足したとしても不足していた。
このためアメリカは、1950年代からアメリカ本国から短期間で大軍を送り込む研究を続けていたが、当時はソ連が戦争準備を始めてから動き始めていたら間に合わないものでしかなかった。
このためアメリカなど西側陣営は、宇宙ロケット時代になると早期警戒衛星や偵察衛星の打ち上げと配備に大きな努力を傾けるようになる。
しかし、戦争の兆候を見つけるだけでなく、抑止のための軍事力の整備が欠かせないため、基本的にはアメリカからの供与、同盟国価格での購入以外に、西ヨーロッパ諸国間で兵器の共同開発が数多く進められるようになっている。
主にフランスが中心になるが、1950年代後半以後はフランス、イギリス、イタリアの三カ国共同で戦闘機、戦闘爆撃機が何度か開発されたりもしている。
ただし、重爆撃機（戦略爆撃機）の開発はイギリスだけが行っている。
イギリスは第二次世界大戦中にも多数を保有していたし、戦後も辛うじて開発する余力を残してもいたからだ。
そして何より、自力での核兵器開発と保有を1950年代に行えたのが、西ヨーロッパではイギリスだけだったからだ。
イギリスは国防を制海権、制空権の確保と独自の核兵器の保有に絞り込んでおり、陸上戦力については自由主義陣営としての最低限に押さえ込めるように外交努力していた。
このためアメリカのヨーロッパでの負担が増えたが、自由主義陣営全体としてもイギリス本土はヨーロッパ最後の牙城となる可能性を考慮していたため、多くが容認されていた。
それだけライン川方面での不利を自覚していたからでもあった。
にも関わらずと言うべきか、陸戦兵器の主役とされる主力戦車（MBT）開発に関しては、西ヨーロッパ諸国は遂に完全な共同開発計画にはなかなか成功しなかった。
開発も失敗とは言わないまでも、ソ連に対して劣勢と見られていた。
イタリアは、基本的にアメリカからの同盟国価格での供給に甘んじていた。
駐留する日本軍との装備の共同化のために、日本（の企業）から装甲車などを購入する事もあった。
イタリアで国産の装甲車（※主力戦車ではない）が登場するのは、1970年代以後を待たねばならなかった。
イギリスは、第二次世界大戦末期に登場した「センチュリオン」系列の戦車の改良で凌ぎ、研究以外で主力戦車の開発及び導入には踏み切らなかった。
ようやく戦車開発を再開するのは、ライン川西岸地区への本格的駐留の計画が動き始めた1960年代に入ってからだった。
同時期にフランスが中心になって新型戦車を開発中だったが、イギリス軍が納得する性能には達していなかった。
しかし一時は新型導入の遅れから数が不足したため、アメリカから「M48 パットン」をある程度導入している。
そしてドイツのソ連軍のプレッシャーを最も受けるフランスだが、どうしても植民地維持が頭から離れなかった。
このためパナール社などは、植民地警備用の装甲車を色々と開発している。
この装甲車開発は兵器産業としては成功を収め、主力戦車を必要としないような国に輸出されるようになる。
そして問題の主力戦車開発だが、自力開発まではイタリアなどと同様にアメリカの「M47」を使用していた。
戦後一時期は日本が残していった「三式」重戦車なども併用していたが、50年代になると第二次世界大戦時の戦車は自国製を含めて姿を消していた。
そして「M47」の後継車両となるので、35トン級で105mm砲装備の車両開発が目指された。
ソ連の戦車（「T-54」「T-55」）が35トン級で100mm砲搭載だからだ。
当時日本・満州が共同で開発を進めていた55トン級、120mm砲装備の車両にも興味を示したが、機動性、価格などで折り合いが付かなかった。
50トンを越える「M48」も、主砲が90mm砲なのと重すぎるとして導入しなかった。
だが、ライン川正面での戦闘では、機動力よりも防御力を重視した方がよいと言われることも多く、「M48」か多少無理をしてでも日本製重戦車の後継車両を採用するべきだったと言われる。
実際イギリスは、自らの戦車開発の際に日本の重戦車も参考としている。
また、フランスの戦車開発に際しては、ドイツからの亡命技術者がもっと重い戦車できれば重戦車を勧めていたが、この意見もほとんど受け入れられなかった。
それでも戦車の製造経験が豊富なドイツ人亡命者の意見は幾つか参考にされている。
結果、1960年代半ばに登場した「AMX-30」戦車は、重量わずか36トンとアメリカの同種の主力戦車と比べてもかなり軽量で軽防御だった。
もっとも、その後にエンジンの換装や砲塔新造による装甲強化を行っているので、技術面や生産面で大きく重い戦車の量産が難しかったのではないかと言われている。
また「AMX-30」戦車は、平時だと比較的使い勝手が良いこともあって、その後ベルギー、オランダ、デンマークでも採用されており、西ヨーロッパの標準戦車的な存在となった。
もっとも、ソ連は「AMX-30」に低い評価しか下しておらず、抑止力としての戦力的価値は低かった。
逆に言えば、ソ連軍に心理的余裕を与えた事で、軍事的衝突の可能性を下げたと評価できるかも知れない。
なお、今挙げたような戦車が登場するのはもう少し後の事で、1950年代末から60年代前半にかけてのヨーロッパは、航空機開発にこそ力を入れるも、他はアメリカもしくは日本に頼る傾向が強かった。
そして、そうしなければいけないほど、世界では共産主義の脅威が高まっていた。
西側諸国、特に西ヨーロッパは軍事的には東側陣営に対抗が難しい事の補完として、国力の向上にも力を入れた。
軍事的劣勢な上に経済面でも不利を強いられたら、それこそ共産主義に飲み込まれてしまうからだ。
しかも1950年代は、ソ連を中心として共産主義陣営の経済が躍進している時期だった。
共産主義の経済的躍進に関しては、公開されている統計数字はまさにその通りだったし、一部事実でもあった。
事実の多くは戦災復興による経済回復と、ソ連が強引に進め続けた「計画経済」の「数字上」での成果だった。
対して西ヨーロッパ諸国、北ヨーロッパ諸国は、第二次世界大戦での戦災と国力の消耗から回復できないでいた。
アメリカの「マーシャルプラン」などの西ヨーロッパ経済復興政策は大きな成果を挙げていたが、それだけでは不足だった。
各国で精力的な人口回復及び拡大政策も行われていたが、同じ事は東ヨーロッパ各国でも行われていたので、相対的には大きな成果は得られなかった。
しかも西ヨーロッパ諸国の多くが植民地を失うか失いつつあり、アメリカ主導の国際政治上でも今まで行われた植民地からの富の収奪という手段も難しくなっていた。
そうした苦境の中で考え出されたのが、国境を越えた経済的結びつきと、さらに資源の共有と効率的な利用だった。
1948年には早くも「ヨーロッパ経済協力機構」が設立され、スペインを除く西ヨーロッパの国々が参加した。
その後も1952年「ヨーロッパ石炭鉄鋼共同体」が作られ、これにアメリカ軍政下のラインラント地区も特例で参加する。
そして1958年「ヨーロッパ経済共同体（EEC）」が成立する。
一方で、イギリスが中心となって、北欧諸国全てが加盟する「ヨーロッパ自由貿易連合（EATA）」が成立した。
東側陣営に対して苦況なのに二つの組織が作られたのは、基本的にはイギリスとフランスの関係が良いとは言えないからだ。
また国家安全保障面では「北大西洋条約機構（NATO）」があるため、国家間の組織がそれ以上必要性が薄いという点もあった。
ただし資源の有効活用という点では、西ヨーロッパ、北ヨーロッパ共に石炭の採掘量が少なかった。
相応の量はあるが、自分たちの世界を満たせるほどではなかった。
それだけの石炭は、旧ドイツなどヨーロッパ中部、東部にあった。
また、1960年代になるとイギリスなど北海沿岸諸国が海底油田の採掘を開始するが、北海に面しているのは東側陣営のドイツ民主共和国も同様であり、軍事的な脅威にさらされながらの油田開発と採掘になるため、安全保障費が高くなると言う欠点を抱えての開発になってしまう。
こうした燃料資源面での不利が大きいため、自由主義陣営に属するヨーロッパ世界の半分は、輸入という形で資源面での不利を背負い、さらに豊富な資源を有するアメリカへの依存度を高めざるを得なかった。
一方で依存されるアメリカにとって、共産主義陣営に対して弱いままのヨーロッパは、徐々に重い負担になりつつあった。
