フェイズ96−１「冷戦時代の幕開け」
本来なら、本編に続いて掲載するべきなのですが、大戦終了で一区切り付いているのと、主に１９９０年代以後にほぼ名前だけですが存命の政治家などが登場するため、「小説家になろう」のレギュレーションに引っかかる恐れがあるので、ペナルティを受ける可能性も考慮して別作品として掲載する事にしました。
ですから、状況によっては途中で転載を停止するかもしれません。
それでも冷戦終了辺りまでに登場する人物名の一部実名も伏せましたので、そこまでは問題なくアップしていく予定です。
1947年3月、イギリス連合王国首相ウィンストン・チャーチルは、アメリカへの外遊中に行った演説で、冷戦時代の幕開けを告げる有名な言葉を残した。
それが「鉄のカーテン」だ。
「北海のエムデンから黒海のバマ・ペケまで、ヨーロッパ大陸を横切る鉄のカーテンが降ろされた」という言葉の一説だが、この頃はまだオーストリアが分割占領中で、ブルガリアは完全に自由主義陣営であり、旧ユーゴスラビア地域は半ばモザイク状態だったため完全に言葉通りではないが、時代を象徴する言葉と言えるだろう。
そして「鉄のカーテン」を象徴する出来事として1949年のベルリン封鎖、1961年のフランクフルトの壁（もしくはラインの壁）がある。
だがヨーロッパでは、鉄のカーテンによって分断された国家は出なかった。
旧ユーゴスラビア王国がそうだという意見もあるが、ユーゴスラビア地域は複雑に民族と宗教、言語が絡み合っていたため、むしろ分断と東西対立による恩恵を受けた地域となったと言われることの方が多い。
一方で、東西冷戦の分断の舞台と言われたのが、3000年以上の悠久の歴史を誇る旧中華地域だった。
旧中華地域は、かつては清朝（清帝国）と名乗った近世型の巨大国家（準世界帝国）があり、1911年に誕生した中華民国はその正統な後継者といえた。
しかし中華民国は近代的統治体制に乏しく、また分裂と混乱、さらには共産主義の跳梁もあり混乱が続いた。
その混乱を列強に突かれて、最初はモンゴル、次に満州が切り離された。
清朝時代に日本が併合した台湾も同列だろう。
そしてその恨みをぶつける形で、日米を裏切る形で枢軸側に与して第二次世界大戦に参戦したが、近代戦争を行うには多くのものが不足していたため、枢軸側で最も早く降伏した国家となった。
そして戦争中に、連合軍の手で荒っぽく国家の解体と域内の民族分立が図られ、実質的な民族大移動すら行われた。
しかも連合軍は、旧時代の大国だった中華民国の占領統治と「近代化」、「民主化」を今後のテストケースとするべく、よく言えば精力的に、悪く言えば荒っぽくいじりまわした。
その結果が、蒋介石総統の戦争中の処刑など解体した中華民国に対する厳しい審判と、中華帝国の完全解体という国家に対する厳しい処罰だった。
これを見た欧州枢軸陣営が、自らもそうされないようにと戦意を新たにしたほど苛烈だった。
これほど苛烈だったのは、日本、アメリカにとって中華民国は味方と思っていたのが敵に寝返ったので、裏切り者としての感覚が非常に強かったためだ。
そして連合軍は、蒋介石を中心とする「ファシズム」を厳しく批判し、彼らの掲げた「中華民族」「中華国家」「大中華」という言葉を「ファシズムの象徴」として完全否定した。
比較的穏健だった日本の専門家たちも、「古来から歴史的な言葉として中華帝国はあっても、中華民族というものは存在した事が無く、明らかに国家主義的」と断罪した。
そして「中華」という文字（漢字）を、国家及び公共団体が国号、公称などでの使用禁止を押しつけた上に、国際法上ですら使用を禁じてしまっている。
そして中華地域の新たな国家像としては、周辺部を民族自決させた上での多民族国家としての連邦共和制だった。
しかし中華民国が戦争中に事実上政府機能を喪失し、連合軍が占領しなかった地方は半独立地域として勝手に動き、連合軍占領地域では軍政が実施されるも、民政は地方自治かそれ以下のレベルに落ちていた。
このため中央政府を一から作るところから始めなければならず、しかも連合軍が募集で集めた元官僚や経験者などは、中華民国時代の一部の者を除いて近代的統治のノウハウを持っていなかった。
連合軍が期待した北京周辺部に住むもと官僚達もあまり役にはたたず、とにかく連合軍が再教育から始めなければならなかった。
さらに、地方の前時代的な統治についても順次改めねばならなかった。
そして厄介だったのが、連合軍が戦争中に占領しなかった地域の地方自治だった。
地方を治めているのは、旧時代的な考えしか持っていない軍事力を持つ豪族や成り上がり者で、酷い場合は大規模な盗賊ややくざ（マフィア）と同じだった。
そして地方政治においては、過酷であるか荒っぽい統治しかしない場合が多いため、民衆の側も自己防衛策を巡らせて対抗していた。
民衆の側は、結社を作ったり自分たちだけで自治をしている場合も数多く見られた。
士大夫と呼ばれる伝統的な地主層は、独立独歩の傾向が強かった。
こうした混沌状態は、周辺部の民族自決政府を作るにはむしろ好都合ではあったが、同時にソ連の手による共産主義国家の建設と、中華地域中央への共産主義浸透も容易としていた。
そして戦争中の日本軍による占領統治を順次引き継いだアメリカは、民心安定化と共産主義の排除、さらにはその後の市場化を目指して、莫大な投資と言える支援を開始する。
これにより、既に占領開始から5年以上が経過していた沿岸部の経済はそれなりに息を吹き返した。
戦争中の日本軍の統治が行き届いていた事もあり、沿岸部での共産主義の浸透も防がれた。
地方の盗賊紛いな政治家、軍閥も、あからさまに賄賂こそ求めるも相応に大人しくなった。
だが、連合軍全体の取り決めとして、中華地域の復興はあくまで農業国家、原料資源供給地、有り体にいえば「アメリカの市場」「アメリカの経済植民地」としての復興以上を行う予定は当面は無かった。
そしてアメリカは、アメリカのドルを浸透させることで、中華地域の通貨を「チャイナ・ドル」に染め上げるまで進めてしまう積もりだった。
というのも、戦争中の中華民国の紙幣乱発によって中華の貨幣経済は完全に崩壊していた。
戦前に日米英など列強が協力してまでして新たに作った「元」の価値は紙幣の重さで計れると言われ、旧来の銀貨（銀両）や銅銭が一般には流通していたほどだった。
内陸部の農村部では、物々交換も当たり前だった。
そしてアメリカは、同じ再建するなら自分たちに都合の良い方を選ぼうとした。
そして中華地域の民衆も、通貨が安定するなら何でも受け入れた。
しかもその通貨が、世界一強くて安定しているドルと連動するとなれば、拒む理由すら無かった。
だが、流石に「チャイナ・ドル」という名称では国際的にも外聞が悪いので、新通貨として「両」が復活した。
「元」は生まれて日も浅い通貨で民心も離れている為で、「銀両」から「銀」の文字を外したのはドルが金本位制に根ざすのと、多少は新しい通貨だという体裁を整えるためだった。
もっとも長らく「両」は「チャイナ・ドル」や「美両（アメリカ両）」と呼ばれ続けた。
ただし新たな通貨は戦後に作られ、しかも広めるのに多少の時間を要したため、戦時中はGHQの軍票かドル、円が流通し、特にアメリカのドルが民衆の間に広まって、民衆はアメリカを中心とした連合国の商品を買った。
そして戦後数年間も、ドルがまるで正規の通貨のように流通するようになる。
世界で最初に信用紙幣を生み出した文明が、最も新しい文明を築きつつある国の紙幣に乗っ取られてしまったのだ。
なお、産業の再編成は、戦争中に沿岸部にいた中華民族系の資本が、連合軍の手によって戦争中に荒っぽく解体されていたため、農業国家として再建するより他無かったという側面もあった。
蒋介石の支持母体だった事もあり、民族資本は厳しい法制度のもとで解体され、僅かな重工業や軍需産業は工場ごと根こそぎ潰され、特に蒋介石と繋がりが深かった宋財閥は取りつぶして解体された。
宋一族については一部を除いてそれ以上咎め立てはせず、多くが中立国に亡命した。
占領政策として、中華地域の農業国家化が決められていた背景には、日米にとっての「裏切り者」への懲罰と、戦争中に中華経済を破壊しすぎていたという側面もあった。
一説には「中華の復活」を恐れたためと言われるが、当時の人々にとって中華世界は他の四大文明同様に「過去の文明」に過ぎず、遅れに遅れた非近代世界でしかなかった。
穏健と言われた日本の中華世界への感情も、「過去の中華文明」や伝統文化、芸術に対する敬意や憧れだけだった。
しかしアメリカが進めようとした、「民主的な近代的教育」の普及のため文字を漢字からアルファベットに変更しようとした動きには、日本の学会を中心に地域文化の根底を破壊するとして強い反発が起きたりもしている。
一方で、漢字の簡略化に関しては同意したのだが、問題が皆無では無かった。
満州に導入した日本の漢字（近代漢字）を、成功例としてそのまま旧中華民国地域にも広めていたからだ。
これを、文字の文化侵略と言うことがある。
また言語に関しては、歴史的影響もあり諸外国が親しみの深い上海語を標準語に制定させた事も、中華地域の南北対立を煽る結果になった。
マッカーサー元帥を中心とするチャイナGHQによる中華地域の占領統治は、こうして沿岸部の人口密集地帯を中心とした経済の安定化から開始されたと言っても過言ではなかった。
民衆に一定程度の今日の食事を食べられるようにしなければ、他の事が何も出来なかったからだ。
この点、戦争中の日本軍による軍政の方が、現地経済に根ざした経済の自然回復に委ねただけ、むしろ安定していたとも言われる。
しかし、当時のドルの威力は流石に凄かった。
1ドル紙幣に印刷されたアメリカ建国の父ジョージ・ワシントンを新たな皇帝だと勘違いする者が続出したほどで、このままではアメリカ人を皇帝とした新たな中華王朝の誕生を中華の民衆が望んだとすら言われている。
マッカーサー元帥も、国王や皇帝を意味する「主上」と俗称された。
サングラスにコーンパイプの姿は、新たな支配者のシンボルと捉えられた。
極論、中華の一般民衆にとっては、天朝（中央政府）が公正で健全な統治をしてくれるのなら、支配者が誰でも構わないのだ。
長い歴史を振り返っても、長期王朝の約半分は中華の外の世界に住んでいる蛮族（騎馬民族）だったからだ。
だが、新たな皇帝もしくは王朝と見られた者達は、統治にこそ一定の努力は傾けるも、中華王朝の統一事業は行わなかった。
その逆に、周辺部を次々と切り離して独立させていった。
しかしそれも、一部の国粋主義者や帝国主義者、権力に近かった懐古主義者以外にとって重要ではなかった。
1947年から48年にかけて、東トルキスタン人民共和国、チベット法国、内蒙古王国、ウンナン共和国、コワンシー共和国と成立するも、それらの国から追い出された者以外に民衆からの反発はなかった。
ソ連が次の一手としたプリ・モンゴル人民共和国（＝東内蒙古）も、中華中央部の人々にとっては、半ばどうでもよい事だった。
海南島がアメリカ、日本共同統治の国連委任統治領とされている事も、特に気にはしなかった。
中華民国が敵視し続けた満州帝国については、一部で満州軍が強制移住や事実上の民族浄化を行ったにも関わらず、そうされた人や地域は運が悪かっただけとされ、満州は移民したい場所の最有力候補でしかなかった。
台湾など、もはや誰もが日本領としか考えていなかったし、こちらも移民したい場所でしかなかった。
しかし新たな「皇帝」となるアメリカにとっては、徐々に看過できない状態が中華地域に訪れつつあった。
一つは言葉の統一を目指した事による、北部、中部、南部（※主に北京語、上海語、広東語）の対立だが、この点はアメリカによる経済的な恩恵から、当時はそれほど問題視するほどではなかった。
だが、奥地で広がる共産主義の浸透は大問題だった。
1930年代半ばに滅びた中華共産党の残党が、生き延びていた幹部の一人である林彪将軍を中心にソ連の手厚い支援を受けて再編成されつつあり、青海、甘粛を中心とした内陸部の奥深くで勢力を拡大しつつあった。
また最後まで中華民国政府が抵抗した四川盆地でも、反米、反連合国機運が高まり、相対的に共産主義の浸透が進んだ。
加えて、山の奥地に広がる四川盆地は、紀元前の昔から自立心が強く、中華中央部、沿岸部に対して反抗的だった。
そこに中華民国最後の抵抗の場所ということで自尊心が高まり、さらには連合軍が草の根すら残さないと揶揄された徹底した爆撃を行うことで、民衆に連合軍への敵愾心を植え付けた。
連合軍も気にして、占領統治では四川への援助を厚くしたのだが、あまり効果はなかった。
そして1949年10月、甘粛の蘭州で林彪を主席とする「中華人民共和国」の建国が宣言されるに至る。
そしてそれは、中華地域の長く続く新たな混乱の幕開けに過ぎなかった。
この後に起こる混乱は後の節に譲り、同時期の別の地域を見ていこう。
北東アジアが、日本、アメリカにとって予想外に混乱の予兆を見せる頃、ソビエト連邦ロシア及び共産主義陣営との対決の決戦場と目されていたヨーロッパも、両陣営による対立構造が日に日に激化していた。
ヨーロッパでの東西冷戦構造の幕開けは、1949年の「ベルリン封鎖」と言われる。
しかしアメリカによる共産主義封じ込め政策の「トルーマン・ドクトリン」、ヨーロッパ復興計画の「マーシャル・プラン」、そして「北大西洋条約機構（NATO）」結成は、全て共産主義陣営との対決の為に行われた事だ。
（※1948年のアメリカ大統領選挙では、ハルは自らの老齢を理由に出馬せず、民主党は副大統領だったトルーマンが出馬して、候補を絞れなかった共和党に勝利している。）
また、ギリシア内戦では日米英が王党派を支援し、共産主義勢力に勝利している。
このギリシア内戦では、共産主義勢力が勝利してギリシアが共産主義国家になっていたら、自由主義陣営のヨーロッパ戦略は根底から崩壊していたとすら言われる事も多い。
そして勢力拡大が著しいソビエト連邦ロシア率いる共産主義陣営は、東ヨーロッパ各地に共産主義国家を成立させると、1949年に「経済相互援助会議（COMECON）」、「ワルシャワ条約機構」を作り、そして1955年のドイツ再独立（※ドイツ民主共和国成立。）によってヨーロッパでの共産主義陣営の完成を見ている。
この中でバルカン半島南部のアルバニアの去就が注目されたが、アルバニアは自由主義陣営からも一歩身を引いて最終的には鎖国という形で中立化していく事になる。
そして「ベルリン封鎖」によるベルリンからの連合軍追い出しの成功は、真の道に目覚めたドイツ人民をはじめとする共産主義陣営の勝利として高らかに宣伝された。
自由主義陣営はフランクフルトを維持したことで勝利を宣言したが、この時点での実質的な敗北を認めざるを得なかった。
そしてこれ以上後退できない事もあり、ライン川西岸地区、「連合軍ラインラント地区」の「占領」を継続した。
主にアメリカ軍とソ連軍によるヨーロッパ占領は、1949年のオーストリア独立復帰で形だけは終了した。
しかしドイツは、占領継続が国連上でも定められた。
ドイツ占領とそれに伴う産業国家としてのドイツ解体にはアメリカや西欧諸国なども賛成したが、ソ連軍によるドイツの農業国家化は歴史的悪行と後世言われている。
だがその裏で、ソ連軍は「次の戦争」に備えた準備を怠りなく行った。
このため連合軍というよりアメリカは、フランス及びベネルクス三国への大規模な軍の駐留を続けざるを得なかった。
ロンドンにはヨーロッパ方面軍総司令部が置かれ、最初期で各地の占領軍とあわせて1個軍集団規模を、情勢が落ち着いてからもフランス全軍に匹敵すると言われた増強1個軍を駐留させた。
1980年代になると、3個軍団6個師団を中核とする重装備部隊を駐留させ続けていた。
さらに1970年代以後は、アメリカ本国にもほぼ同規模の戦力を短期間で移動可能な状態で待機させていた。
加えてアメリカ軍は、中華地域での軍団規模での駐留もあるため、それ以上ヨーロッパに軍備が置けなくなっていた。
そこで同盟国を頼る。
一番は近在のイギリスだが、戦争から十年程度のイギリスに本土以外に大軍を置く余裕は無かった。
国民を十分食べさせることすら難しいほど国力が疲弊しており、占領軍としての任務の間ですらアメリカの支援が必要なため、イギリス陸軍のフランス駐留は1960年代までアメリカの資金で実施された。
そして主要戦勝国である日本も、相応に負担を負わねばならなかった。
日本の担当は最も危険度の高いライン西岸やフランス正面ではなく、多少は日本とヨーロッパの距離を考慮した地中海方面だった。
こちらに必要十分な海空戦力を展開できる体制を整え、最低限の地上戦力を配備する事が求められた。
これには日本政府は主に経済面で苦慮したが、駐留費についてはNATO諸国が一定程度を分担し、とりわけアメリカが支援することで日本も首を縦に振らざるを得なかった。
このため補給のかなりがアメリカ頼りとなり、兵器を含めた装備品がアメリカとの規格共通になる大きな切っ掛けとなった。
第二次世界大戦でも可能な限り国産兵器を使っていた日本が、「NATO規格」を導入するのは欧州駐留の為でもあった。
そしてこの経緯から、ヨーロッパ駐留の日本軍は「NATOの傭兵」と言われるようになる。
特に共産主義陣営は、NATOと日本を小馬鹿にするときにこの表現を好んで使った。
もっとも当の日本兵達は傭兵という表現を妙に気に入り、1954年公開の映画「七人の侍」にちなんで「侍傭兵」などと言ったりもした。
一部の部隊旗にも映画で使われた旗をモチーフにしたものがあったり、侍や武士に関連する部隊章やエンブレムも多かった。
陸軍将校などは、軍服を着用した勤務では敢えてすでに日本陸軍内でも正式装備としては廃止されていた軍刀（日本刀）を腰に下げたりもした。
在南欧日本軍の駐留場所は、海軍がフランスのツーロン軍港。
海軍から派生した戦略空軍が、イタリア半島南部とギリシアのクレタ島に分かれて駐留する事となった。
そして人数的にも最も多い陸軍は、最終的にイタリア北東部に1個軍団（機甲師団1個、機械化師団2個基幹）が駐留することになる。
バルカン半島方面には有力な陸軍部隊はあえて置かれず、少数の海軍陸戦隊がギリシア（クレタ島）に駐留するに止まっている。
しかしこの駐留には、当初問題があった。
