アメリカの方針
ヒューストン郊外の戦いの後のアメリカの方針と世界の動きです。
ヒューストン郊外の戦いから1時間後アメリカの大統領ルーズベルトはアメリカ全土に向けて、非常事態宣言を発令した。
この非常事態宣言により、自動車工場では、一斉に戦車、装甲車、軍用トラックの製造を開始し、銃器メーカーは、大量の弾薬と小火器製造し、工廠では、大砲の大量製造が始まった。州兵と予備役兵動員がはじまった。大統領の演説が効いたのか、大都市から村に至るまでのアメリカ国民が武装し、抵抗運動するための準備を始めていた。
アメリカ大統領は、ヨーロッパ各国や、日本にアメリカ本土防衛戦参加するように呼びかけた。ヨーロッパ各国は戦争状態あったが、アメリカが停戦しなければ、資源の輸出を停止すると圧力をかたので、枢軸と連合は和平した。
ドイツは最初拒否したが、賠償金の支払い停止と第1次世界大戦前の状態に戻す事を条件にドイツは、参加を承諾した。
イギリスにはこの戦争での戦費の全額補償と
駆逐艦40隻の提供するとの条件で、参加する事を決定した。
イタリアは最初は渋ったが、資源提供とバルカン半島の支配を認める事を条件として、出すとすぐに参加を承諾した。
ソビエト連邦には技術支援と、旧型戦艦3隻の無償提供との条件で合意した。
日本には満州国の承認と、石油とくず鉄の輸出の継続で日本は、参加を承諾した。
ヨーロッパと日本の派兵戦力は以下の通りだ。
イギリスは、歩兵3万人と歩兵戦車20輌と大砲50門、航空機40機を派兵することに決定した。司令官は、モントゴメリー少将。
ドイツは、歩兵4万人と戦車200輌(自走砲含む)急降下爆撃機50機、戦闘機30機、高射砲20門の派兵を決定した。司令官はロンメル中将。
イタリアは歩兵2万人と戦闘機300機と大砲80門戦車100輌の派兵を決定した。司令官はメッセ中将。
ソビエト連邦は50万人の歩兵と大砲1200門、戦車450輌の派兵を決定した。
司令官はジューコフ中将。
日本は歩兵5万人と戦闘機50機、戦車40輌の派兵を決定した。司令官は栗林中将。
アメリカ大統領は各国からの派兵を承諾した後、ラジオ放送で国民に演説した。後にこの戦いのことに大祖国戦争と呼ばれることとなる。
