菅原道真はKnow Whoシステムに呆れたい
無能公務員体質のスタッフの救い難いことは「一番詳しそうな人に聞くことが一番早い」という手法が正しいと信奉していることである。これは前時代的なアナログの手法である。知識があっても役割でない人に聞くことは、その人の仕事を邪魔することにしかならない。これでは会社全体の効率が低下する。
「役割でなくても能力があるからやれ」はパワハラであり、ブラックである。ところが、無能公務員的スタッフは自分の役割であっても自分ができなければ他の人に押し付けることを正当化する。能力はあるが役割でない人に押し付けるよりも、役割なのに能力がない人ができるようになることが先決である。自分の役割であっても、それを果たせない場合、他の人に押し付けることを正当化するのではなく、自分のスキルを向上させるべきである。
無能公務員体質のスタッフは「一番詳しそうな人に聞くことが一番早い」に固執し、むしろ、会社の課題を「誰が知識を持っているか分からない」ことと定義する。これは本末転倒である。相談する必要のある分野があるならば、その役割を定義して、そこに人をアサインすることがスタッフの仕事である。それを怠り、一番詳しそうな人を探し、その人を紹介する人材紹介業が自分の仕事と勘違いしている。
無能公務員体質のスタッフはDX; Digital Transformationを進めるためのシステム投資を歪めてしまう。多くの会社がDXのためにシステム投資を行っているが、無能公務員体質のスタッフが開発させたシステムはKnow Whoシステムであった。
社員各自に自己のスキルや経験を登録させ、それを公開し、誰がどのようなスキルや経験を持っているかを検索できるようにする。DXはデジタル技術を社会に浸透させて人々の生活をより良いものへと変革することである。システム化した結果が「一番詳しそうな人に聞く」というアナログなコミュニケーションをしやすくすることでは情けない。
先進的な企業は役割ベースで動いている。知識を持ってそうでも役割ではない人に気軽に聞くことはハードルがある。だからこそ、他人に聞かなくても独力でデータから知りたい情報を見つけられるようにデータマネジメントのシステム投資を進めている。「一番詳しそうな人に聞く」という狡い方法を許さないためのデジタル化である。Know Whoシステムはベクトルが正反対である。
「DXは、デジタル技術を駆使して社会を変革することです。我々はシステム投資を進め、効率的なデジタル化を推進する必要があります」
「でも、私たちが開発したKnow Whoシステムは、社員同士のコミュニケーションをサポートしているし、役立っているはずだよ」
「それは分かりますが、DXはもっと大きな変革を指します。Know Whoシステムのようなアナログなコミュニケーションのきっかけを作るものよりも、アナログなコミュニケーションを不要にするデジタル化を考えるべきです」
「それは確かに理にかなっていますね。DXは情報を効率的に扱うことも含まれるのですね」
「そうです。情報を効率的に扱うために、データマネジメントのシステム投資が必要です。それが、DXの本質に合致しています」
「DXは私たちの生活を変え、会社を前進させるための大きな使命なんです。Know Whoシステムはスキルある人を見つけることに役立つかもしれませんが、それだけではDXの真の力を引き出せません」
「私もDXの目標に共感しています。でも、Know Whoシステムも改善の余地があると思うんだ」
「それは素晴らしいことです。どのようなアイデアがありますか」
「ユーザーフレンドリーになるようにインターフェースを改良し、各人の役割に合わせた情報やスキルを簡単にアクセスできるようにします。さらに、データマネジメントのトレーニングを提供し、データ活用をサポートします」
「素晴らしい提案ですね。私達は共にDXを成功に導いていきましょう」
