結局なんでトロン潰しが行われたのかだが
結局、なぜトロン潰しが行われたかだが、おそらく京都陶器はＭＥＣと共同開発したPC-10000にマックロソフトのＯＳを標準OSとして同梱させていたことで、トロンがＯＳとして標準搭載されるのを好まなかったのだろうし、やわらか銀行もiIDOSというＯＳをＭＥＣパソコン用に供給していたが結局マックロソフトのＯＳやそれで動くソフトなどのアメリカのソフトの輸入代理販売に切り替えたようだから、どちらもトロンというＯＳにシェアを奪われたくなかったのだろう。
また、孫忠義は在日韓国人だし、米盛和夫のほうも妻が在日韓国人で、日本は真摯に朝鮮中国に謝罪するべしと著作物で言っているいわば反日的な思想の持ち主だったから、日本のオリジナルＯＳの存在を認めたくなかったのだろうな。
アメリカもマックロソフトの関係者はもしかしたら多少関与したかもしれないが、アメリカ政府自体はさほど気にしていたようではないんだけど。
実際に米通商代表部がトロンを米通商法スーパー301条の候補に入れたがこの頃には、ハワイなどの米国の不動産を買いあさるなどした日本の経済力への警戒や不快感が米国内で高まっていたのは事実ではある。
ここで日本のマスコミは面白がって煽り、ジャパンバッシングでアメリカでは日本車がハンマーで叩き壊されている様子などとともに、日の丸パソコンが日米の貿易障壁のように書き立てて、テレビでも大々的に報道した。
最終的には、トロンは制裁対象から外れたが、すでに多くの企業はTRONから手を引いてマックロソフトのＯＳを載せていったし、政府内でも米国の機嫌を取りたい者がパソコンのOSを米国企業から買ったほうがいいと言っていたようだ。
結局トロンを潰して得するのは有料販売のパソコン用OSやそのアプリでビジネスを展開している日米の人物たちだが、結局文部省などによる教育用パソコンの事業もなくなったことから教科書を出版している出版社も絡んでいた可能性が高い。
まあ会社を経営しているものが自社の利益を追求するのはしかたないし、おそらく朝鮮系企業や政府の関与はないとは思うけど。
最大の問題は先に教育にコンピューターを取り入れようとした英国政府は英国発の技術を使ったコンピュータを全国の学校で利用したし、英国のマスコミもそれに同調したのに対し、日本の官僚とマスメディアは日本の技術を潰しにかかったことだ。
結局は国を守るべき官僚やマスコミが日本を叩き潰しにかかってるわけで日本には癌でしかなかったのが問題だよな。
