フェイズ09「共産陣営内の対立と南北日本」
1956年のソ連のニキータ・フルシチョフ書記長による「スターリン批判」以降、ソビエト連邦と周辺の共産主義国と中華人民共和国（人民中華）の間では関係が悪化していた。
共産主義陣営全体から見て悪いのが、ソ連を「修正主義」と強く批判した人民中華にあったからだ。
しかもイデオロギーの中にナショナリズムを持ち込む姿勢は、ソ連を中心としたコミュニズムとしては到底受け入れられるものではなかった。
1958年の人民中華での「大躍進」政策では、近隣の共産各国が人民中華の政策を非現実的だと非難した。
実体を伴わない政府の命令による強引な経済開発は、かつてソ連も通ってきた道だった。
だが、そのあまりの稚拙さに世界中が失笑したほどだった。
個人の持つ幼稚な炉で鉄の生産をしようなど、正気の沙汰ではなかった。
このため、共産主義陣営全体の利益を損なうとして共産陣営各国が非難した。
北日本の書記長野坂参三に至っては、かつて自らが中華共産党に世話になったことを忘れたかのように「馬鹿」だと完全にこき下ろした。
北日本では、事実上の独裁者である野坂率いる統一社会党は、経済発展に何が良いかは共産主義陣営で最も知識と経験を持っていたからだ。
しかも人民中華には、事前に警告を何度もしたにも関わらず事実上無視された上に逆恨み的な憎悪までされたので、北日本側としては人民中華への蔑みと嘲笑は半ば当然と考えられた。
北日本の官僚にしてみれば、自分たちに満州を返せと言いたかった事だろう。
そして当然というべきか、人民中華の独裁者である毛沢東は北日本に対して激怒し、北日本と人民中華の関係は最低水準にまで低下した。
両者の交流も、この時以後現在に至るまで戻ることはなかった。
北日本としても、味方から歴史上最も愚かな国などと言われては引き下がるわけにはいかなかった。
なお、この時の外交合戦は、北日本が人民中華との関係を故意に希薄化させる事で、事実上の戦争賠償を支払わされるのを回避するためだという説も存在する。
次に、1966年に大躍進政策で一度は失脚を余儀なくされた毛沢東の復権のために行われた「文化大革命」では、あまりの愚かさにほとんど全ての共産主義諸国が人民中華に愛想を尽かした。
南の日本で言うところの「内ゲバ」を国家全体で行うなど、狂気の産物でしかなかった。
それがたとえ独裁者の復権を狙ったものだったとしても、国家崩壊の危機に追い込んでまですることなのかは、少しでも考えれば分かることだった。
社会主義体制とは、本来は強固な官僚組織によってのみ成立する政治組織でなければいけないからだ。
この時人民中華が崩壊しなかったのは、一部の賢者の行動のおかげと、単に幸運が味方したからに過ぎない。
けっして毛沢東が偉大だったからでも、赤衛兵の活躍があったからでもなかった。
当然ながら、世界は今度こそ人民中華が崩壊すると考え、ソビエト連邦、人民韓国などは国境線に大軍を配備して、国家崩壊後に難民や流民が溢れてくるのを防ごうとした。
以後、ソ連、人民韓国は、中華国境に膨大な軍隊を常駐させるようになる。
敵対したのではなく、流民、難民を恐れたからこそ、「敵対」という形で国境線に大軍を置いたのだ。
かくして、「スターリン批判」、「大躍進政策」、「文化大革命」と、共産主義社会というより人民中華で大きな政治的変化が起きるにつれて、人民中華と他の共産国との間にイデオロギー対立が先鋭化した。
要するに共産主義者達は、国同士の内ゲバに明け暮れていたのだ。
それを思えば、「ハンガリー動乱」や「チェコの春」など東欧諸国の動きは、国家や民族としては極めて健全だったと言えるだろう。
当然というべきか、人民中華と共産主義陣営各国の関係は急速に冷却化した。
しかも北日本などは、「大躍進」政策の大失敗の尻拭いとばかりに、人民中華から莫大な援助という名の事実上の旧大日本帝国の戦時賠償を要求された。
これに対して北日本側は「両国の微妙な外交状態」と自らの戦災復興を理由に、表向きは丁重に謝絶。
その後さらに両者の関係は悪化して、以後の関係は互いに大使館を置いているだけというまでに悪化した。
そして「文化大革命」初期の段階で、人民中華と近隣諸国との政治対立は決定的となった。
もはや敵対と言える状態にまで悪化していった。
人民中華は、北日本の社会主義政策を、悪質な修正資本主義だと今まで以上に強く強く批判した。
特に政治と軍事を握っているのが「偽満州国」時代の旧官僚と旧軍人であることを悪し様に非難した。
そして北日本は、文革初期の段階からいっそ人民中華が滅びた方が結果として自分たちのためになると考え、水面下で内部告発文書を送ったり、海外の心ある中華系要人を暗殺したり、あえて赤衛兵を挑発する行動を行い、人民中華の足を引っ張り続けた。
北日本の暗躍で殺されたり下野を余儀なくされた人民中華関係者は多数にのぼると見られている。
この北日本の行動は、ソ連から釘を差されたことで中途で終わることになったが、北日本の要人は晩年「この時、□ 小平（とう しょうへい、ダン・シャオピン（Deng Xiaoping） □＝登にこざとへん）を暗殺ないし粛清出来なかったのが最大の失策だと述懐している。
それほど北日本と人民中華の関係は、この時点で悪化していた。
そしてこの時の北日本の暗躍を知っているため、今に至るも北日本と人民中華の関係は好転しないままとなっている。
また人民中華は、北日本と同じくソ連型共産主義、社会主義経済を行っていた人民韓国に対しても、他と同じく修正資本主義だと強く批判した。
しかも中朝国境の民族問題もあって、非難と両国間の対立はすぐに激化した。
この頃人民韓国は、ソ連からの資源や技術の援助で経済的に躍進していると言われ、それが非難のもととなっていた。
この当時の人民韓国には、アジア共産世界の優等生という言葉まであった。
第二次世界大戦でほとんど被害を受けることなく、また建国後はソ連から様々な援助を受けた国造りができたが故の結果に過ぎなかったのだが、少なくともこの頃は人民中華や北日本などより優位な位置にあった事は間違いなかった。
実際この頃の人民韓国は、間違いなく北日本や人民中華よりも豊かだった。
対馬を挟んだ南日本も、北日本よりは人民韓国の行動を警戒していたほどだった。
人民韓国が経済的成功によって、日本への圧力を強める可能性があると考えられていたのだ。
そして人民中華の非難に対して、北日本・人民韓国側も大きな反発を示した。
民族的対立もあったため非難の声も大きくなり、毛沢東思想を前近代的どころか原始的だとして強く非難した。
1969年3月2日に中ソ国境紛争が発生し、人民韓国内でも人民中華に対する「懲罰」機運が上昇した。
人民韓国では、人民中華側の国境近くに住む同族救援が合い言葉となって盛り上がった。
当然と言うべきか、人民中華の人民韓国に対する反発と反感は大きく膨らんだ。
特に無軌道で暴力的な赤衛兵は、伝統的中華思想に従って「属国」風情がつけあがるなと激発した。
中韓国境の沿岸寄りの都市には、人民解放軍ばかりではなく都市部から勝手に駆けつけた赤衛兵が溢れた（※赤衛兵は都市若年層が中心のため地方・田舎へ行くのを嫌がる）。
さらに赤衛兵は、北京の韓国大使館襲撃まで行った。
前後して、ソ連、北日本など東側各国、加えて西側でほとんど唯一国交を結んでいたイギリスの大使館も襲撃された。
人民中華は、無軌道な赤衛兵によってもはや内乱状態と言えるほど荒れ果てていた。
そしてソ連にならい、北日本、人民韓国、北ベトナムなどアジアの共産主義国のほとんどが、人民中華との国交断絶を宣言。
在留邦人ばかりか、大使館までも引き上げてしまう。
これにより人民中華は、国際的に完全に孤立化した。
しかも国内に外国人がいないという事は、諸外国が人民中華を好き勝手に攻撃できる一つの要素ともなった。
このため人民中華は、ソ連の核攻撃を最も警戒したと言われている。
しかし行動を強めたのは人民韓国だった。
人民韓国は、赤衛兵に備えるとして約50万人の大軍を国境線に配備する。
北日本は、人民韓国を強力に援護する用意があると発言。
実際、人民韓国軍の動員に対する物資の援助や支援、石油などの無償供与が精力的に行われた。
対する人民中華側も、国内の人民韓国、北日本資産の接収と資産凍結を宣言。
人民韓国、北日本は資産の返却を求めるがまともな返答はなかった。
ただし人民中華側には、赤衛兵による混乱で返答したくてもできなかったという事情もあった。
しかし事態はさらに悪化する。
人民韓国に亡命した中華系朝鮮民族により、赤衛兵による民族弾圧が暴露され、韓国世論が沸騰したのだ。
無論、文革で混乱する隣国への勢力伸長のチャンスと見た人民韓国政府の自作自演なのだが、朝鮮民族としての世論は一気に燃え上がった。
そして人民韓国政府は、メーデーにて真の民族統一を達成すると宣言する。
ただしこの発言は、済州島を委任統治するアメリカに強い緊張を走らせ、東アジアの西側陣営は警戒態勢を上昇させる。
今までの行いは、共産陣営の茶番だったのではないかと強く疑ったのだ。
1969年7月8日、中ソ両軍が黒竜江（アムール川）の八岔島（ゴルジンスキー島）で武力衝突が発生した。
8月、ウイグル方面で中ソ両軍が、さらに武力衝突が発生。
主に中華側が緊張に耐えきれなくなって起きたものだったが、他の隣国との間の緊張を考えると非常にタイミングが悪かった。
しかしまずは中ソの紛争であり、両国が核兵器を共に有していることから、共産陣営内だけでなく世界中も緊張を強いられた。
そして案の定と言うべきか半ば定石通り、極東及び中央アジアでの更なる交戦の後、両軍は最悪の事態に備え、まずは水面下で核兵器使用の準備を開始する。
これにより人民韓国、北日本にも強い緊張が走って動員体制が強化され、西側は中華対他の共産主義国との全面戦争に発展するのではないかと強い警戒感を露わにした。
アメリカ軍などは、あからさまに自らの防衛体制を強化した。
北日本が極秘で核兵器開発を決意したのも、この頃だと言われている。
そして1969年9月、極度の緊張状態の中で偶発的な発砲事件が発生し、それを切っ掛けとして人民韓国軍と人民解放軍の間で大規模な武力衝突が発生。
戦闘は互いの相互不信から拡大を続け、遂には本格的軍事衝突に発展。
正面兵力に勝る人民韓国軍が、国境を越えて山岳部をジリジリと前進していった。
特にまともに戦うこともなく算を乱して逃げ出した赤衛兵は、目に付く限り皆殺しにされたと言われている。
しかし人民解放軍は、彼らが次に攻めてくると思いこんでいたソ連向けの軍を引き抜くわけにもいかず、他の地方からの引き抜きにも限界があった。
しかも国内は、文革のおかげで事実上の内乱状態であり、人民韓国との事実上の戦争が始まったにも関わらず、国論の一致を見ることもできなかった。
半ば笑い話だが、侵攻する人民韓国軍は毛沢東の肖像画を掲げる事で、無抵抗で進撃できたという逸話すらある。
しかし主な戦場が山間部だったため、人民韓国軍が国境線を大きく越えることはなかった。
戦闘は二週間に渡って続くが、全面戦闘開始から一週間ほどで人民韓国側の兵站の不足と、その後の人民解放軍の大規模な反撃により人民韓国軍が後退を余儀なくされた。
しかし人民韓国軍は、国境沿いの一部を継続的に占領し続けた。
さらに山間部をゲリラ陣地化してその後も対抗。
満州領内の同族を解放するという目的のため、踏み込んだ多くの地域で踏みとどまった。
そして互いに装備の遅れた歩兵主体の戦いとなって、その後戦闘は泥沼化する。
人民中華側は核兵器使用も辞さずと発表したが、人民韓国側は脅しに過ぎないとして、占領地の領土化すら進める行動に出る。
そしてソ連の脅威も強く感じている人民中華は、ソ連から人民韓国への核兵器供与の可能性を考えて核兵器使用に踏み切ることもできず、事態は膠着化した。
こうした最中、1969年9月に北ヴェトナムのホー・チ・ミン国家主席が死去し、ソ連のアレクセイ・コスイギン首相はハノイでの葬儀に列席した後北京に立ち寄り、中華人民共和国の周恩来首相と会談して政治解決の道を探り、軍事的緊張は緩和された。
中ソ国境問題は先延ばしされたが、最終的な解決には至らず、両国とも国境の兵力配置を続けた。
そしてこれにより政治的に不利になった人民韓国はソ連へ泣きつき、共産陣営内の紛争状態は何とか終幕を迎えた。
同時に、人民韓国軍は占領地内で破壊と掠奪を欲しいままにし、多くの同胞と同時にそれ以外の民族を国内へと連れ帰った。
両者の遺恨は強く残り、以後韓国＝中華国境地帯は、共産主義陣営が悪意を以て向かい合う最も危険な地域へと変化していく事になる。
以後人民中華は、韓国国境沿いに常時60万人もの軍隊を配備しなければならなくなり、人民韓国側も常時50万人以上の軍を配備して互いに激しい敵対状態へと移行していった。
しかも中立地帯の不設定や領土問題があったため、慢性的に散発的な戦闘が絶えず、両国共に国力を疲弊させる事になる。
この間北日本は、ソ連、人民韓国との関係を深めることに終始した。
軍事力の投射こそ行わなかったが、人民韓国への援助すら行うようになり、人民韓国が人民中華との対立で身動きがとれなくなったのと引き替えに、その存在感を増すようになる。
当然ながら、人民中華との関係はいっそう悪化した。
しかも1960年代になると戦災復興や人口増加政策、産業振興などの成果が現れつつあり、相手（南の日本）に比べて程度問題であったが国威、国力の向上が見えてきた。
一方では、順次過剰な軍事支出から解放された南の日本が、日本戦争を契機とした躍進という言葉すら不足するような高度経済成長を開始し、僅か20年ほどで世界第二位の経済力を持つ先進国に躍り出ていた。
このことは北日本にとって大きなショックであり、本来なら北日本の態度硬化によって両者の対立は激化する可能性が高かった。
実際北日本では、軍拡競争や南に対する大規模テロ計画などが無数に立案されたが、軍拡もテロに類する行動のほとんども実行されることは無かった。
むしろ、南の日本で自分たちを必要以上に賞賛し、間違った情報を南の日本人に伝える人々に対する「制裁」が行われたほどだった。
南の日本が自らの成功で自信を得て、北に対して融和的態度を取るようになったのが原因だった。
また、昭和天皇がたびたび発表した「全ての日本人」に対する談話や肉声、映像が、北日本の国民感情を鎮める事になったとも言われている。
かくして日本戦争から十年もすると、南の日本が積極的なデタント、緊張緩和を実施するようになり、それに北日本が応えるようになっていた。
これは日本人独特の「身内に甘い」、「同じ日本人」という考えだと世界的には見られていたが、それは北に住む日本人も同じであり、一定の効果があったことは明らかだった。
そして北日本には、大陸から引き揚げ元々は日本各地に住んでいた人々が数多くいたため、離散家族の再会や、一時帰郷事業などが南北の合意の元で実行されるようになった。
家族と抱き合い、郷土で跪いて滂沱する人々の姿は、南の日本人の心も大きく揺さぶった。
そして北日本は、早くも1964年の東京オリンピックには南の日本政府から正式に特別招待を受け、1970年のエキスポ大阪で南の日本の発展に現実レベルでの大きすぎる衝撃を受けた。
スタートラインが同じだった筈の国が、まるでアメリカのように発展しているように見えたからだ。
実際南日本のＧＮＰはわずか15年で8倍にも伸び、最早北日本と比較することすら愚かしい差が開いていた。
しかも差は開くばかりだった。
南の実状をその目で見た北日本の関係者は、南の日本への大幅な宥和政策で時間を稼いでいる間に、南の日本とソ連から色々とせびり取って自らの体力を伸ばさねばならないと強く決意したと言われている。
そして北日本の現実主義者達にとっては、融和で得られる時間こそが重要となった。
一方の南の日本は、圧倒的以上となった経済力と国力差を用いて、順次北日本を飲み込もうという意図の元、「融和外交」を実施する向きを年々強めた。
津軽トンネルの話しが初めて出たのも、エキスポでの会議の事だった。
かくしてエキスポのあった1970年に、南北双方の公式な国際会議が開催された。
会議は「万博会議」と日本人の間で呼ばれ、ここで南北双方の日本はアメリカ、ソ連などの代表が参加した国際会議において、戦争状態の終了を告げた。
さらには相互国際承認の道筋を付ける作業も行われ、両者の関係の上でも北と南の二つの日本が公式上で成立する運びとなった。
平和の祭典であるエキスポに相応しい国際会議であり、世界中から絶賛されることになった。
南北日本、アメリカ、ソ連のそれぞれの思惑が重なった結果ではあったが、これこそが結果だった。
その象徴として、その翌年のノーベル平和賞には、南北双方の政府首班である佐藤栄作、野坂参三の二人が選ばれることになる。
かくして、南北日本の和解と分断が決定したのだった。
かくして、南北日本の和解と分断が決定したのだった。
本編 了
●最後にひとこと
やっぱり、佐藤栄作と野坂参三のダブル・ノーベル平和賞受賞がオチですかね（笑）
何にせよ南北分裂のテーマは重いですね。
冗談でも言ってないと、正直やっとれませんわ（笑）
では、続いてその後の歴史の流れと、21世紀初頭の各国概況をご覧下さい。
