野党消滅
東京に帰った真紀子は一人で葬儀の手配をした。
地元の葬儀社と寺と、わずかな親戚に連絡を取り、花の葬儀を執り行ったのだ。
7日法事が終わり。４９日に花の骨を両親と同じ墓に収めるまでに、中国と正式な停戦となったことがニュースで流れていた。
停戦が発効すると、捕虜とお互いの国民を帰国させる手続きが本格的に始まったが、中国はあれこれと理由をつけて日本人の抑留を図った。
この時、日本は身柄を拘束した前田の亡命を認めている。中国が亡命を認めたなら、引換に多くの日本人の帰国を認めると言ってきたからだ。
国内には政府の「弱腰」を非難する向きもあったが、悪くない取引だった。
むしろ「用済」のはずの前田を、中国が重視するような態度を見せたことは日本側には意外に映った。
だが、中国は日本を裏切った者を見捨てない姿勢を示したのだ。
逆に言えば、中国は、日本を裏切る者をまだまだ必要としているということでもあり、それは中国が沖縄に対しても、日本そのものにも侵略する意思を捨てていないことの証左でもあった。
中国に渡った前田は、その後「良心的日本人」として日本の神経を逆撫でする発信を続ける。
この状況を見て、意外な人物が日本から中国への亡命を希望した。沖縄県知事だ。
彼は侵攻初日こそ弾道弾着弾の現場に姿を見せたが、それ以降は殆ど県庁から出てこなかった。
岩盤支持層の地域に、御用聞きの地元マスコミをSP代わりに引き連れて、顔を出す程度のことしかしていない。
防衛大臣に続いて総理が沖縄に訪問した時、知事と総理は会談したが、その時の彼の主張は要約するなら
「自分は悪くない。全部国が悪い」だった。
首相に随行するマスコミは、さすがにあきれ果て、政府関係者は怒りを抑えるのに必死だった。
なおかつ、彼は自分に暴行を加えた稲垣らを決して許さず、告訴すると息巻いていたのだ。
それを聞いた沖縄県民もまたあきれ果て、地元マスコミも擁護しきれなくなっていった。
そして「知事がそういうつもりなら」と、多数の県民が、知事がシェルター建設や、自衛隊や米軍の基地機能強化に反対し続けたこと、国民保護訓練すらボイコットしてきた事が、県民の犠牲を増やしたとして、告訴する動きを見せた。
自業自得とは言え、国内に居場所を自ら無くした知事は、前田の亡命交渉を見て、自らも中国に亡命することを希望したのだ。
（後の調査で、知事の動きを手引きする者が、沖縄県庁に入りこんでいたことが明らかになっている。）
結局、日本政府は「高度な政治的判断」として、二人の亡命と引き換えに、中国の在留邦人の大半を帰還させることを選択した。
前田ともども、中国に渡り、しばらくの間は中国寄りの言説を垂れ流した元知事だったが、その後数年で共に死去した。
暗殺説もあったが、単に高齢の二人の体が激変した生活環境に耐えられなかっただけだった。
彼らは、誰からも忘れ去られた孤独の中で「日本の良さ」を今更ながら痛感しながら死んで行ったのだ。
二人の亡命を日本政府が認めたのを見た、田渕を始めとした親中派活動家は「我も我も」と手を挙げた。
だが、今度は中国が受け入れを拒否した。彼らはそれほど明示的に中国へ貢献していない、というのが表向きの理由だった。
実際にはただでさえ、景気がさらに後退することが必至。しかもその状況で、これから軍備の再建に向かう中国に財政的な余裕が無かったのが本音だった。
文句を言うことばかりが一人前で、生産的な仕事をする能力も、コミュニケーション能力も低く、労働者としては使い物にならない彼らを受け入れる余裕など、中国にも無いのだ。
停戦発効から1ヶ月。
政府は沖縄の戦災被災者に対する、当座の救済措置法を成立させた。
その直後、総理は戦争を防げず、多大な犠牲を生じさせた責任を取るとして辞職。
自動的に内閣は総辞職し、総選挙が実施されることになる。
野党側は大きく議席を減らすことを覚悟していた。
長年彼等が唱えてきた安全保障に対する理念は、現実によって打ち砕かれた形だったからだ。
それでも野党の岩盤支持層は健在だったし、マスコミはこれまでの報道姿勢をまだそれほど変化させず、見かけ上はまだ政府に対する批判の方が目立っていた。
ネットには、未だに親中露派が蠢き、日本政府に対する批判はそれなりに活発だったのだ。
これらの状況を背景に、彼等は「憲法九条維持と中国との関係修復」を訴え、議席を少しでも守ろうとした。
だが、ゴールデンウィーク明けに行われた選挙の結果は、野党にとっては大きく期待を裏切る、地殻変動と呼べるものだった。
日本の政治を特異なものにし続けた、「自国の安全保障観に致命的な欠点を持つ野党群」が、文字通り一掃されたのだ。
代わりに与党と、保守寄り野党。そして、陰謀諭や無茶苦茶な対中強硬諭を唱える者達に後押しされた、極右政党が躍進したのだった。
この結果は政府以上に国民によって行われた、野党の長年に渡る自衛隊に対する理不尽かつ、不当な態度への断罪でもあった。
今回の選挙では、無党派層の投票が目立ち、投票率は日本におけるものとしては異例の高率を示した。その殆どが保守政党に流れ、野党の岩盤支持層の票数を消し飛ばしてしまったのだった。
憲法9条の改正、スパイ防止法等、これからの日本を守るための法整備に向けた、国民的な合意はようやくにも得られたのだ。
一度は大勝した与党だったが、後に党内のリベラル派が大量に離党した。
彼等は新たに台頭した野党と合流して新党を結成。
この結果、総理の悲願であった、2大政党による成熟した民主主義が実現していくことになる。
超消極的な与党支持層ともとれる、普段の選挙では投票しない人々が、今回の選挙では投票を行ったのには、ネットのインフルエンサーや、知識人やマスコミと違って遠慮なく中国や野党への怒りを爆発させるタレント達の影響もあった。
彼等は「今回のことが許せないと思うのなら、野党の政治家以外に投票すべき」と動画サイトやテレビで訴えたのだ。
とりわけ大きく拡散し、影響を与えた情報に教村が取材した澤崎の手記があった。
彼は罪と向き合い、知っている限りのことを話した。
それはドキュメントとしてだけではなく、動画作成者達によって、様々なスタイルの動画にされて拡散して行ったのだ。
彼は中国に利用される日々の中で感じていた、政府与党の危機感不足を痛烈に批判した。
だが、それ以上に中国をアシストするような言動を続けた野党の政治家達や、マスコミを徹底的に批判したのだ。
彼は証拠が無いと断りながら、沖縄の活動家達が中国からの指示で投票していた政党と、その政治家達の名前を列挙して、「こいつらだけには絶対投票してはいけない。こいつらは『敵』だ」とまで言い切って断罪したのだ。
さらには具体的な番組や誌名、記者の氏名を上げて、「こいつらの情報は鵜呑みにしてはいけない」とも訴えていた。
実際に中国の手先として活動していた当人だけに、その説得力、野党側から見れば破壊力には絶大なものがあったのだ。
大損害を受けた自衛隊の装備を急遽補充し、中国の再侵攻に備えた防衛力強化のために、特別増税は避けられない状況だったが、澤崎はその心配は無いか、それほど大きくないと説明した。
何と言っても、澤崎は沖縄でNPOや一般社団法人が、表向きは大した中身を伴わない活動目的を掲げておき、実態としては反政府活動を行っていながら、莫大な補助金を受け取っていた現実を見ている。
彼等は何か仕事をしている振りをして、税金でタダ飯を食っているに等しかった。
これ以上は無い税金の無駄使いだ。
こんな連中は沖縄だけでない、全国に存在する。こいつらに流れる税金を止め、まっとうな仕事に就かせるだけでも、日本の財政は大きく改善するはずだと訴えた。
かつて「モノから人へ」の美名のもと、公共事業に投入される資金を人的資源に投入する動きがあった。それ自体は理想的な考え方ではあっただろう。
だが、現実にはその理想は大きく裏切られ、福祉・環境・人権利権とでもいうべき、税金の無駄使いの新たな構造と、野党の新たな票田を生んだに過ぎなかったのだ。
澤崎はこのことを言っていた。
同じ時期に、硬直しがちな行政サービスの穴を埋めるべく、弾力的な動きを期待されて、NGO、後にはNPOに税金を投入する試みがなされたが、これがパンドラの箱だったのだ。
野党と結託した一部のNPOや、一般社団法人はあっという間に腐敗して、本来期待された活動そっちのけで利権にしがみつき、他の団体を自分達の利権を守るために潰すことすら行った。（その典型例がシン・YOU・愛のような組織だ）
彼等は組織を際限無く肥大させ、新たな「社会問題」を作り出しては税金を飲み込み続ける割に、大した役割を果たしていない。
監査の目も非常に緩く、マスコミも意図的に実態を無視し続けて来たのだった。
だから、今この流れを断ち切らないと、日本は新たな危機に立たされると澤崎は訴えた。
中国はこの構造を利用して、武力に拠らない侵略を企てている。
それは、いつか澤崎が李達の計画を盗み見たものだった。無論それは張が考えた策謀だ。
澤崎がいつか李達に復讐する機会のために、ひそかに盗み見てきた情報を繋合わせると、その計画は以下のようなものだった。
中国は、戦後に中国国内の民主派に対する締め付けを強化する。その結果、日本や台湾に大量に亡命者が発生する事態となる。表向きは。
実際には民主派は国内で弾圧し、国外になど逃がさない。
日本に押し付けるのは、実際には犯罪者や失業者、あるいは高齢者や障害者であって、単なる棄民だ。
そして彼等は中国政府の指示から逃れられないように、中国国内に家族を人質にとられている。
彼等は日本に大量に亡命した後、意図的に就業せず、生活保護だけで生活し続ける。
それだけでなく、野党の支持基盤である、難民の支援団体の規模を拡大するように中国シンパを動かす。
彼等は政府に補助金と組織の拡大を要求し、政府組織に食い込み、彼等を支援する法律を次々打ち立てていくことで、中国からの亡命者にかけられる予算を際限無く拡大させるのだ。
支援団体は実際には、表向きの活動はいい加減に行い、反政府活動を公然と行うような連中だ。
つまり、「人道」の美名の下、予算的にも社会構造的にも、日本をゆっくりと根腐れさせる計画だった。
そしてある日中国は手のひらを返して、日本に棄てた同胞を保護するために、日本を攻撃すると言い出すか、難民達が日本に自治区の設立を訴えれば良いのだ。
最後に澤崎は
「NPOや一般社団法人なんてものの大半は、税金を投入したり、専従者を必要とするような価値のある代物じゃありません。
おまけにトレーサビリティも担保されていない。無意味に誰かの給料になっているだけです。
寄付や自分達のお金、土日や隙間時間だけで、草の根のように行うからこそ価値があると思います。
こんな状況が何年も放置されているから、日本の景気が良くなるはずが無いのです。」
と結んだ。
澤崎の訴えは極論だっただけでなく、自分で言っている通り、殆ど証拠と呼べるものは無かったが、多くの人々の目に触れ、その論点の検証が行われていくに至った。
彼の手記には、「お前が言うな」「フェイクだ」「証拠があるのか」「陰謀諭」「お前だって人殺し」などなど、野党支持者から罵詈雑言が浴びせかけられ、彼の母親への危害予告もなされた。
つまり、それだけ彼等にとっては都合の悪い内容だったのだ。
なんにせよ、インパクトと拡散力はすさまじく、選挙の趨勢に相当の影響を与えた。
この有様を見て、張の後任の任少将は激怒した。
張から引き継いだ、新たな対日工作の根幹部分が暴露されたのだ。
彼は捕虜交換で戻ってきたばかりの李の責任を問うた。
彼は李が、澤崎の裏切りを過小評価し、即座に処分しようとしなかった責任を、具体的な行動によって取るように命じた。
李は帰国早々、日本にとんぼ返りで潜入工作を実行するハメになる。
