自虐史観を破棄しよう
先日、「国際子ども平和賞」を日本人の少女が受賞しました。
自らの国に誇りを持てないという主張と、政治家に対する批判的意見から、子どもたちの未来を明るいものにして欲しいとの主旨でした。
子どもたちが我が国に誇りを持てない最大の理由は、自虐史観を強制する教育内容にあると思います。
これは政治が決断して、自虐史観の是正を推進するしかありません。
自虐史観が我々日本国民の自尊心を傷つけていることで、多くの弊害があります。その最たるものが統一協会の問題でしょう。
統一協会が金銭を集める時の殺し文句に、「日本人は過去に朝鮮半島など周辺諸国に迷惑をかけた。その過ちを償うには協会に寄付するしかない」という内容があるそうです。
自虐史観を植え付けられている日本人はコロリと騙されて、巨額の寄付をしてしまいます。
つまり、自虐史観を教えたり、拡大再生産する行為は統一協会の悪辣な寄付金集めを助長している愚かな行為です。何なら、自虐史観を主張している人々は統一協会の回し者かもしれません。
統一協会の被害者を減らすには、自虐史観を否定し、正しく歴史の事実を学ぶ必要があります。
我が国の歴史を誇りに思うには、世界史との関連も知ると良いでしょう。
例えば、戦時売春婦が我が国だけの存在ではないと知ると、いわゆる従軍慰安婦問題についての見解が変わります。
古来、軍隊が駐留する地域には物売りに混じって売春婦も集まって来ました。西洋の十字軍遠征でもフランスのある部隊は売春婦を帯同させています。
日本軍の従軍慰安婦には高額な給与が支払われ、軍医による健康診断があり、憲兵隊による慰安所の監査もありました。
これが軍部による関与であり、慰安婦に対する非道な扱いが発覚すると慰安所は営業停止処分が下されます。また騙されて連行されていたり、規定の年齢に達していない未成年者は摘発されて強制送還されるなど、女性の人権に配慮した慰安所運営が厳しく求められていました。ですので、巷で言われている人狩りや強制連行、性奴隷のような扱いというのは事実無根の誹謗中傷です。
また戦後間もなく、国連軍が我が国に乗り込んで来た時に、進駐軍による婦女暴行を防ぐ目的で日本政府は慰安婦を呼び集めました。文字通り、彼女たちは体を張って、多くの日本人婦女子を守りました。そうした予防策が取れなかった沖縄県では婦女暴行事件が相次いだ事例を見ると、慰安婦たちが兵士の見境ない衝動を抑えていた効果があったと思えます。
他にも虐殺を実行したとの風聞は我が国の軍隊ではなく、共匪による犯行です。
共匪による蛮行は筆舌に尽くしがたい内容で、とてもではありませんが少年少女たちの目に触れるような場では紹介できません。その陰惨な情況は各自で調べて下さい。
ナチスのアドルフ・ヒトラーの命令で命を奪われた人々は一千万人を超えますが、その倍の二千万人を虐殺したのがソビエト連邦のヨシフ・スターリンです。反対派の粛清の他、戦争捕虜の虐待なども明らかです。
そして人類史に刻まれた最悪の虐殺者は中華人民共和国の毛沢東で、六千万人と言われています。但し内訳としては失政による餓死者が五千万人と、その失政の後に実施した文化大革命での一千万人ですから、毛沢東が虐殺を命じたというよりは人民の無差別殺人の累計が毛沢東の責任として負わされているとも言えます。
三大虐殺者が共産主義者と社会主義者というのは、よく憶えておくと良いかもしれません。
ちなみに、ヒトラーの次がカンボジアの共産主義者ポル・ポトなのですが三百万人と桁が落ちますので、三大虐殺者が如何に非道か分かります。
我が国が行ったとされる南京虐殺とやらも、文化大革命の被害者である可能性、或いは国共内戦での共匪による犯行の可能性もあります。
そもそも南京虐殺を大々的に報じた朝日新聞社の元記者自身が「中国共産党から聞かされた内容を書いただけなので、問い合わせや苦情は中国共産党に言って下さい」と無責任な発言を行っているぐらいですから、信憑性は薄いです。朝日新聞社はこうした裏取りも追加取材もせずにいる記者が多いようで、近年でも「エビデンスって何？」と醜態を晒していました。
国際条約の「こどもの権利条約」では、「児童の父母、児童の文化的同一性、言語及び価値観、児童の居住国及び出身国の国民的価値観並びに自己の文明と異なる文明に対する尊重を育成すること」|（２９条１Ｃ）と定められています。
つまり我々日本国民は、古事記や日本書紀に記載された内容に始まり、連綿と受け継がれて来た伝統文化や思想などを子どもたちと共有しなければなりません。
そこには武士道や日本人としての道徳観、宗教観なども含みます。
日本人は古来、天皇陛下を中心とした国作りを続けており、現行憲法でも天皇陛下を国民統合の象徴と位置付けています。天皇陛下の地位を担保しているのは、歴代の天皇陛下であり、突き詰めればイザナギ命にまで溯る血筋です。皇位はイザナギ命、素戔嗚尊、勝速日命、ニニギ尊、火遠命、鵜萱不合葺命、神武天皇と男系男子による継承より始まり、爾来今上陛下まで男系によって維持されて来ましたので、我々日本国民は未来の子どもたちにも同じように男系継承の天皇陛下を保障しなければなりません。
父母と同一の文化や価値観という項目では、戦後に断絶状態へと追い込まれていた価値観の復権が必要不可欠です。
日本人が日本人として備えておく価値観は、近代化の礎となった「五箇条の御誓文」と、天皇陛下と共有する道徳観である「教育勅語」の復権を通じて醸成されるでしょう。国際条約を遵守して子どもたちの権利を守るには必要不可欠な存在です。
それに付随して、明治維新以来の功労者を顕彰し、その御霊を慰撫する靖國神社、護国神社への参拝も子どもたちの権利として認めなければなりません。
これらに反対する存在は子どもたちの人権抑圧、国際条約の否定、国連の否定という人道に対する罪を重ねる凶悪犯ですから、真っ先に処罰しなければなりません。
子どもたちの明るい未来と、我々日本国民の弥栄を保障する方策の第一歩として、自虐史観の放棄とその拡大再生産を狙う犯罪者の断罪を実施しましょう。
そして、我が国の歴史と存在を誇りとし、未来に向かって伝統文化を継承する人材育成に繋がることを期待します。
南京虐殺を声高に主張した朝日新聞社の記者がその著書を出版したのは1972年で、その前年に中国共産党から聞かされた内容を紹介したに過ぎません。
文化大革命は1966年から始まっていますので、中国共産党が被害者の一部を責任転嫁した可能性も否定できません。
それでなくても大陸は太古から虐殺の多かった地域です。
焚書坑儒以前にも十万人を坑したり、王朝交代の時は前の皇帝一族を殲滅したり、族滅（九族または十族）という刑罰があるなど虐殺事例に事欠かきません。
通州事件、済南事件、尼港事件、間島暴動など共匪の起こした虐殺事例の一端を御覧頂ければ、我が国が大陸に出兵せざるを得ない状況にご理解頂けると存じます。
