３０話：イラク戦争とヤフー株の話
１１月８日、国連ではイラクに武装解除遵守の『最後の機会』を与えるとする国際連合安全保障理事会決議1441が全会一致で採択された。イラクは「悪の集団」による「邪悪な決議」と非難したが国際連合監視検証査察委員会の受け入れを容認し４年ぶりに全面査察に応じた。また決議には３０日以内に報告するという規定があったがイラクは「邪悪な決議」であることを理由に期限の延長を申し出たが受け入れられなかった。
１２月７日にイラクは膨大な量の申告書を提出した。そして２００３年を迎えた。２００３年１月９日、国際連合監視検証査察委員会の委員長と国際原子力機関のエルバラダイ事務局長が調査結果の中間報告を行った。この中で大量破壊兵器の決定的な証拠は発見されていないものの昨年末に行われたイラク側の報告には「非常に多くの疑問点」があり申告書には「矛盾」があるとした。また、イラク側が国連ヘリコプターによる飛行禁止区域の査察を拒否するなど、査察非協力も明らかになった。
１月１６日には化学兵器搭載可能なミサイル１４基の存在が不明であると国際連合監視検証査察委員会によって説明され、イラクが長距離弾道ミサイルに該当しないとしていたアルサムード2の射程が安保理決議違反であると認定されたほか、炭疽菌、タブン、ソマンなどの生物兵器・化学兵器廃棄情報が確認されないなど、イラク側が申告した内容には虚偽の内容があるとされていた。このためアメリカとイギリスはイラクが安保理決議１４４１に違反したものとして攻撃の準備を始めた。
バチカンでも戦争回避に動いたが状況は変わらなかった。国連でアメリカと英国が根回ししたがうまくいかず、アメリカとイギリスは決議無しでの攻撃に踏み切ることにした。そしてイラクへのアメリカ、英国連合軍による攻撃が開始された。２００３年３月１７日先制攻撃の空爆を行った後、ブッシュ大統領はテレビ演説を行い４８時間以内にサッダーム・フセイン大統領とその家族がイラク国外に退去するよう命じ、全面攻撃の最後通牒を行った。
一方フセイン大統領は自国に向けた演説では徹底抗戦を主張していた。イラク攻撃にはフランス、ドイツ、ロシア、中国などが強硬に反対を表明し、国連の武器査察団による査察を継続すべきとする声もあったが、それを押し切った形での開戦となった。これら国々の反対の裏には人道的な反対というよりフセイン政権との関係やイラクの石油利権に絡んでいるとする意見もある。アメリカに合わせて武力行使を積極支持したイギリス・ブレア政権では閣僚が相次いで辞任を表明した。
そして政府の方針に反対した。イラク戦争は５月１日の『戦闘終結宣言』によって連合軍は圧倒的勝利という姿で形式的にはイラクへの攻撃を終了。一方、ヤフー株の方は相変わらず上昇を続け、２００３年３月２６日に２分割して佐野のヤフー株が８株に増え、更に９月２５日にも２分割し、佐野のヤフー株が１６株に増えた。しかし２００２年１１、１２月、ヤフー株の上昇が一服した。それを見て佐野はＮ証券の担当者と電話で話合い、もう一度下げ始めたら売ると言う意見で一致した。
そして、その情報を佐野が斎藤勇さんと満田さんに電話して、もう一度下げたら売りましょうと言い了解してくれた。やがて２００３年が終わり、２００４年を迎かえた。２００４年１月にＮ証券会社の担当者で電話で上昇が一服するのは４月で弱含むのが８月、強いのは１０月、１２月と経験則を説明した。その後、２００４年３月２６日に、また２分割し、佐野の持株が３２株に増えた。その後、ヤフーの株価が一進一退だった。
そこで４月５日、月曜の朝、証券会社の担当者から私の勘ですがと前置きして、もし今朝上げ始めて始まるとしたら成行売りした方が安全だというと上げはじめると判断したら成り行きで売ってと言い、佐野がその意見に同意し、それで頼むと言った。その情報をすぐに、斎藤さんと満田さんに伝えた。その後、１３９万円で３２株全部売れたと連絡が入った。この結果、税引き後３５００万円の
純利益を得た。その後、斎藤さんと満田さんから連絡が入った。
実は、私達２株ずつ買っていたので純利益が７０００万円になったと語った。そのため１割の７００万円を送金しますと言い、佐野にお礼を伝えた。最終的に佐野は４９００万円を手にし資産合計が３７０００万円となった。これで本当に、株から手を引く決意をして、２００４年４月１日、斎藤さんと満田さんに伝えると、長い間、ありがとうございましたと言われ、お元気でお過ごし下さいと言ってくれた。
