江戸幕府が続いた世界線2 ざっくりとした年表
今回も年表となります。
1853年 ペリー、浦賀に来航し幕府に開国を要求。
1854年 日米和親条約締結。
老中阿部正弘は安政の改革として前水戸藩藩主の徳川斉昭を幕閣に参加させ、大船建造の禁廃止、台場の建設を進める。
1858年 井伊直弼が大老に就任、不平等条約ともされる日米修好通商条約を朝廷の勅許を得ず締結。将軍継嗣問題では徳川家茂に決定した。
1860年 桜田門外の乱。水戸藩士、井伊直弼の暗殺に失敗し幕府の権威を誇示した(しかしこの際の怪我で体調を崩したため安藤信正に交代し3年後に死亡)。
この年、勝海舟らが咸臨丸で太平洋横断。
1862年 朝廷と幕府の宥和政策である公武合体を進めるため孝明天皇の妹である和宮を将軍の妻に向かい入れ。島津久光は文久の改革を主導して政事総裁職、京都守護職などを作る。
生麦事件発生。
1863年 生麦事件をきっかけとし薩英戦争。航海遠略策(積極的に諸外国と交流して国力を高め西洋に対抗する)を幕府と朝廷はとる。長州藩は尊皇攘夷のため下関で外国船に砲撃。五月には長州藩含む急進派を老中小笠原家の主導のもと、京都から追放した。翌年には禁門の乱で巻き返しを図るも失敗。
1864年 四国艦隊下関砲撃事件と第二次長州征討で長州藩は追い込まれ降伏。
1867年 徳川慶喜が将軍職に。西周と連携して議題草案を発表。幕臣の小栗忠順が富国強兵を目指して日本初の株式会社兵庫商事を設立。
1868年 長州藩や薩摩藩などの過激派が戊辰戦争をおこし、幕府に敗北し下関は天領に。国内を再統一した。徳川慶喜、幕政改革を宣言。初めに諸藩による合議の定期開催と大名に議員職を与える。また、身分に関わらず個人の能力を重視する方針へ転換。
1869年 綱紀粛正を理由に改革反対派の武士を一掃。行政の一元化を行い、天文方を科学奉行と改称。
1871年 新橋～横浜に日本初の鉄道開業。郵便制度も開始。
国際秩序に基づき日清修好条規締結。琉球王国は両国の属国であると確認される。
1872年 横須賀造船所、富岡製糸場完成。学制も開始される。
幕府陸海軍を再編成し、身分に関わらない皆兵の徴兵制も施行。
廃藩置県を実施して藩を統合して旧藩主が統治。領地を失う物には役職を斡旋した。
幕臣の渋沢栄一により日本初の銀行が設立される。
この頃、西洋の生活様式が普及し始める(文明開化)。また、この頃の急激な社会変革を「御一新」と呼ぶ。
1873年 血税一揆や地租改正反対一揆も多数起こる。
1874年 財源安定のため土地の私的所有を明文化。税を米から金に変える地租改正を進める。
1875年 ロシアと樺太千島交換条約締結。
1876年 朝鮮と日朝修好条規を締結。朝鮮は混乱することとなる。
1877年 江戸開成大学設立。
1878年 切腹、殉死が禁止される。堂島市場取引所開設。
1880年 日本帝国憲法発布。象徴天皇制、行政を将軍から名を変えた徳川慶喜大君、司法を各藩が受け持つ。禁教令事実上廃止。皇室典範も制定された。
1881年 大名および藩士から選出される連邦国議院(衆議院と士族院)設立。議院登庁時には刀の持ち込みが認められる。老中の選出は衆議院のみだったので、武士の一部は士族院ではなく衆議院を目指した。
1890年 府県制・郡県制公布。廃藩置県後の地方自治がまとまる。
1894年 朝鮮で甲午農民戦争。ロシアは朝鮮を支援し始める。清は日本を支援。
日英通商航海条約調印して領事裁判権を撤廃。
1897年 大韓帝国を李氏朝鮮が名乗る。
1901年 官営八幡製鉄所設立。
1902年 日清同盟を成立。日本と清はイギリスやアメリカの支援を受けてロシアと対立。
1904年 露清戦争。ロシア・フランスVS日本・清。
1905年 下関条約締結。ロシアの敗北。南樺太を日本は獲得。中国は外満洲を奪還。庶民への論功行賞として武士の特権廃止と武士の借金肩代わりや債権放棄政策が実施される。
1906年 鉄道国有令により民営・藩営の鉄道を国有化。
1912年 辛亥革命により中華民国成立。日中の友好関係は続いた。
1913年 徳川家達が大君に就任。
1914年 第一次世界大戦開戦。日中はイギリスとともにドイツ青島などドイツ植民地を攻撃し、欧州にも日本軍は大規模に出兵する。
1918年 ソ連成立。日中はシベリア出兵を実施。
1919年 ヴェルサイユ条約調印。日本は不平等条約撤廃と、南洋諸島を委任統治領として獲得。南洋取締出役設置。
1921年 ワシントン海軍軍縮条約調印。海軍内では不満の声も。
1923年 関東大震災発生。江戸の復興と再開発が始まる。
1925年 大正デモクラシーにより男子普通選挙が開始。
1929年 世界恐慌。昭和の飢饉が起こり都市部に貧困層が流入したため旧里帰農令などを再発令。郡県に時局事業普請などを命じて公共事業実施。(昭和の改革)
治安維持令や禁共令を出して共産主義や討幕運動を取り締まる。また、朝廷の近衛文麿と公武合体支持を改めて確認。
1933年 婦人参政権、えたひにん身分にも参政権が導入される。
1939年 第二次世界大戦勃発。日本は連合国側でレンドリースや武器供与を行う。万国調所や欧州風説書で諸外国の出方を研究。
1940年 徳川家正が大君就任。
1942年 アメリカ、第二次世界大戦に介入。
1944年 欧州に軍を大規模派遣。
1945年 ハンブルクに原爆を投下してドイツが降伏し第二次世界大戦終結。米ソ冷戦の始まり。
世界大戦での国民への見返りとして行われた憲法改正により老中が連邦議会の指名による国民選出となり、地方自治選挙も開始。(神化の改革)
選抜徴兵制(基本武士)に移行。国際連合が設立さえ、常任理事国に日本・中国が選出される。
1953年 ソ連との対立に伴い日米相互防衛条約締結。(日米同盟)
アメリカの支援と老中、岸信介の手腕から高度経済成長に突入。
1956年 オリンピック江戸大会開催。江戸～大坂に東海道新幹線開通。
1963年 徳川但孝が大君職に就任。
1964年 日本、核実験に成功。原子力奉行を設置。
1970年 大坂で日本万国博覧会開催。
1972年 初の農民出身老中、田中角栄が就任。
1973年 オイルショックで電気倹約願いを発布。石油価格統制令を出して価格を抑えた。
1977年 同性婚を認める(世界初の同性婚容認)。また軍縮や教育制度の民主化、エネルギー制度改革を実施する(光文の改革)。東北・北陸新幹線開業。
1979年 大韓帝国・中華民国と日中韓安全保障条約を締結。各国の相互防衛を定める東アジア安保となった。
1985年 日米貿易摩擦によりプラザ合意。日本はバブル景気に。
1987年 行政改革で国有鉄道などが民営化。JRが誕生。
1989年 老中や幕府奉行らと御用商人の汚職、リクルート事件発覚。
1991年 湾岸戦争に日本も多国籍軍で参加。バブル崩壊。ソ連崩壊。
1993年 中曽根康弘主導で東アジア共同体(EAU)を日本・中国・韓国で結び通貨が元で統一される。
1994年 南洋諸島の委任統治終了。パラオとして独立。
1995年 摂津大震災、麻原の乱発生。新興宗教対策に絵踏を再開。
1997年 衆議院にクオーター制を導入。
2001年 行政改革により奉行整理を実施。アメリカ同時多発テロ事件発生。テロ対策特別令を制定。
2003年 イラク戦争に日本もPKOを派遣する。時の老中は日米中正三角形論を唱え、米中との多国間安全保障を求めた。
2005年 愛地球博開催。
2008年 リーマンショック。打ちこわしが全国で発生。炊き出しや現金給付を実施する。
2010年 韓国通貨危機。EAU内が混乱する。
2011年 東山道大震災発生。原発など震災対応を巡って一揆が多発した。
2012年 老中が交代し、安倍晋三がゼロ金利政策など正化の改革を行って景気回復を図る。
2015年 徳川家康400回忌イベントが各地で開催。
2016年 オリンピック江戸大会2016開催。
2020年 新型コロナウイルス。都市封鎖の実施やマスク着用願いを呼びかけ。
2022年 ロシアのウクライナ侵攻。日本もロシアを非難して軍事費を拡大。
2023年 徳川家広が大君職に就任。デジタル奉行、子ども家庭奉行設立。
日本帝国 憲法で天皇象徴制となっており、元将軍である大君として大統領のように職務をする。老中は国民から議会で選出される。老中の下に勘定奉行や外国奉行、陸軍総裁などが入る。武士は公務員・軍隊の士官として活躍しているが、能力さえあれば血筋は関係ない。海外派兵を除くと戦争は勝海舟らの活躍で東清戦争以降起きていない。一世一元の詔がないため、元号がころころ変わっている(ちなみに2024年は万和2年)。国旗は白地に黒い線。首都は京。
中華民国 日本・大韓民国とともに東アジア共同体(EAU)を構成している。アメリカを超えGDP世界一位の経済大国であり近年アメリカと経済で対立している。外満州までの広大な領土を有している。チベットなどとの領土問題を抱えている。
大韓帝国 冷戦期は軍事独裁政権であったが民主化。2009年の政権交代で財政赤字が発覚する韓国通貨危機が発生。その後、日中の多額の経済支援により復活。
琉球王国 東シナ海の発展途上国で観光客が多い。日本や中国のODAを受け続けている。
未来「あれ、鎖国はしないんだ」
沙羅「そりゃ開国はするでしょ、しないと列強の植民地だよ」
未来「いや、YouTubeだと江戸幕府が続くと鎖国も続くって」
沙羅「どこの動画それ？」
参考にした動画
https://www.youtube.com/watch?v=TtsZa8bx90Q 江戸幕府が存続した世界線の日本史の教科書
中公新書 著者松浦玲 「徳川慶喜」将軍家の明治維新増補版 1975年初版 1997年増補版発行
