バブルをうまいことした世界線2 年表と簡単な各国家の概要
今回はこの世界の年表となります。バブル崩壊の回避って日本がハルノートを受け入れるくらい難易度が高いのでは・・・
1985年 昭和60年3月 国際技術博覧会が筑波で開幕。ゴルバチョフがソ連共産党書記長に就任。
8月 日本航空123便墜落事故発生。
9月 プラザ合意成立。結果として円高不況が進行。
10月 スパイ防止法成立。
1987年 昭和62年4月 国鉄分割民営化。
11月 中曽根裁定の結果、宮沢喜一内閣成立。円高不況を抑えるために「投棄ではなく投資」を合い言葉に先端技術への投資によって不況を脱そうとした。また、「平成の所得倍増」「生活大国構想」を軸に賃上げを後押しし、早くからの少子化対策を進める。(高天原景気)また貿易摩擦解消のため工場の海外移転が進む。これにより円高でも半導体や自動車で世界シェアを伸ばす。
日本企業はエンパイアステートビルやコロムビア映画だけでなく、AppleなどのITメーカーを続々買収。
1988年 昭和63年6月 日米牛肉・オレンジ交渉決着。
1989年 平成元年1月 昭和天皇崩御、平成に改元。
4月 財政の健全化を名目に消費税(3％)を導入。
6月 日米構造協議を実施。
12月 米ソ、マルタ会談で冷戦終結を宣言。
1990年 平成2年 地価高騰是正のため総量規制を実施。一時的な不況に。
1991年 平成3年1月 湾岸戦争開戦。日本は素早く40億ドルを捻出、医師や看護師を前線に派遣、護衛艦を後方支援に派遣する。
8月 密告によりソ連の8月クーデターは直前で失敗となる。
ソビエト主権連邦共和国(ソ主連)が成立し、バルト3国や東欧諸国を除く国が加盟。
11月 総裁任期満了により宮沢内閣総辞職。宇野宗佑内閣成立。
1992年 平成4年6月 PKO協力法案成立。
8月 金融機関への公的資金注入、日銀特融で銀行の不良債権処理対応。ITへの投資でIT景気が到来する。
1994年 平成6年2月 日米包括経済協議物別れ。
6月 政治改革に失敗して総辞職。河野洋介内閣成立。1ドル＝100円を突破。
1995年 平成7年1月 阪神・淡路大震災発生。
3月 地下鉄サリン事件発生。
4月 震災対応で批判を浴びて総辞職、小沢一郎内閣成立。
7月 政治改革関連4法案成立。
8月 国産パソコンの画期的新製品、TRON95発売。
9月 米軍少女暴行事件発生。日米地位協定への抗議運動が沖縄を中心に高まる。
11月 日ソ平和友好条約を締結。北方領土返還に合意して2000年までに全島返還。
1996年 平成8年2月 東京銀座で日本の貿易摩擦に抗議するアメリカ人3人が銃を乱射する事件が発生。死者11人(銀座銃乱射テロ事件)、銃の日本持ち込みに在日米軍隊員が関与していたこともあり日米関係は戦後最悪の状態に。
3月 東京都世界都市博覧会開催。
4月 日米安保共同宣言発表。今後の日米安保体制をとりまとめる。アメリカは日米貿易摩擦で譲歩するかわり、自衛隊の能力を強化することで合意。
7月 アジア通貨危機、日本も不景気に(アジア不況)。
1997年 平成9年4月 消費税を5％に引き上げる国民福祉税構想が国民の猛反対により内閣支持率悪化。総辞職して小渕恵三内閣が成立。
9月 日米新ガイドラインで集団的自衛権、敵基地攻撃能力の保有を決定。
10月 日本主導でAMF（アジア通貨基金）を設立(史実では米国と中国の反対により実現できなかった)。韓国や東南アジア諸国を支援し関係強化が進む。
1998年 平成10年2月 冬季オリンピック長野大会開催。不景気から脱却(長野景気)。
1999年 平成11年3月 地雷禁止条約発効。日本は未署名。
7月 中央省庁改革関連法案成立。
8月 地方分担を進めるため、道州制への移行を決定。(13道州制)
北海道・北東北・南東北・北関東・南関東・東海・北陸・近畿・中国・四国・北九州・南九州・沖縄の州ができる。
2000年 平成12年4月 首相の病気により総辞職。森喜朗内閣成立。
11月 内閣不信任案成立(加藤の変)。加藤紘一内閣成立。日米中正三角形論など中国との関係強化を提唱。
2001年 平成13年9月 アメリカ同時多発テロ事件発生。日本の横田基地にもハイジャックされた飛行機が突入。多発するテロへの法や対応整備を求める声が高まる。
2002年 平成14年5月 日韓ワールドカップ開催。韓国との関係強化を目指す。
6月 韓国で議政府米軍装甲車女子中学生轢死事件発生。在韓米軍撤退デモなど反米運動が高まる。日米地位協定が大幅に改訂。
9月 安全保障関連法成立。日朝首脳会談。
この頃第三次ベビーブームが起こる。いざなみ景気が始まる。
2003年 平成15年1月 デジタル庁設置。マイナンバーカードを設立。
3月 イラク戦争開戦。自衛隊をイラクに派遣。
5月 失言など支持率低下により総辞職。谷垣禎一内閣成立。
6月 国家安全保障基本法成立。
2005年 平成17年3月 愛・地球博開催。富士通が新型携帯「らくらくフォン」発表。道路公団民営化。
9月 日米貿易協定成立。日本が中国へ接近するのを恐れたアメリカは日本との関係毅然に舵を切り、アメリカ不利の条約となる。
2006年 平成18年1月 日中・日米・日韓関係やアフリカ諸国へのODA強化など、国際関係が良好となったことで国連の改革案が通り、G4の日本・ドイツ・インド・ブラジル・南アフリカ・アフリカ連合(AU)は国連の常任理事国入り。非常任理事国も増え、新常任理事国は15年間拒否権を凍結することとした。
9月 安倍晋三内閣成立。米軍再編により在日米軍、在韓米軍の規模を大幅に縮小。
2007年 平成19年1月 防衛省発足。
5月 国民投票法改正。アメリカでサブプライムローン問題が表面化。(世界同時不況)
9月 福田康夫内閣成立。
11月 新日本国憲法改正公布。憲法9条を改正し、日本国防軍を設立。以後、「東アジアの警察」としての役割を持って、空母や原子力潜水艦の保有を進める。緊急事態条項や環境権、プライバシー権も盛り込まれた。
2008年 平成20年8月 オリンピック大阪大会開催。
9月 麻生太郎内閣成立。野村證券が経営破綻寸前のリーマンブラザーズを買収。
(この結果、リーマンショックではなく単に世界金融危機と呼ばれるように)
11月 第一回G20開催。
2009年 平成21年5月 景気悪化や環境思考の高まりで家電エコポイント制度開始。
8月 道州制への移行完了。
9月 総選挙で自民党が過半数を割って総辞職。亀井静香内閣成立。
2010年 平成22年3月 子ども手当法案成立。
8月 クラスター爆弾禁止条約が発効。なお日本は非締約国。
2011年 平成23年3月 東日本大震災発生。福島第一原子力発電所事故発生。憲法の緊急事態条項が初めて使用される。
12月 震災の対応や原発の可否で自民党内部の対立発生、第二次安倍晋三内閣成立。
アベノミクスで円安による景気回復を目指す。
2013年 平成25年3月 機能分散を理由に事実上首都機能を岐阜東濃に移転。
2014年 平成26年6月 日米安保核保有協定締結。日米共同での核兵器の保有に合意。同年、移民法や移民ビザを制定し、移民受け入れを開始。毎年10万人を受け入れ。
2016年 平成27年4月 環太平洋共同機構(TPCO)設立。日米が主導のアジア版NATO。
静岡・浜松・岡崎で大御所四百年博という博覧会が開催。多くの人で賑わい、会場同士を結ぶ快速列車も運行される。
6月 日米安保条約に変わり日米相互防衛条約締結。
2017年 平成29年1月 アメリカでドナルド・トランプ大統領が就任。貿易摩擦の代償に日本の東アジアでの軍拡のさらなる促進を促す。
2018年 平成30年8月 在日米軍を完全に撤退。在韓米軍や在比米軍の役割も日本国防軍に任せる。この年にはアメリカが日本製品に高い関税をかける。
2019年 平成31年3月 リニア中央新幹線全線開通。
令和元年5月 天皇陛下の生前退位で令和に改元。
2020年 令和2年4月 コロナにより緊急事態条項を使って緊急事態宣言を発表。コロナ不況。
9月 菅義偉内閣成立。
2021年 令和3年9月 デジタル省発足。岸田文雄内閣成立。
2022年 令和4年2月 ソ主連によるリトアニア侵攻。トランプ政権のアメリカに変わって日本が軍事援助を行う。
11月 日本ワールドカップ開催。
2023年 令和5年6月 成人に達した男女に国防軍での勤務を要請する国防員制度可決(実質徴兵制の復活)。
11月 アメリカ、グリーンランドを買収。
2024年 令和6年3月 日韓友好トンネル開通。
11月 新日本製鐵、USスチールを買収。
2025年 令和7年4月 九州・福岡万博開催。
日本 プラザ合意の後からITや再生医療など先端産業への投資を続けて、世界一の経済大国となった。憲法改正後、国防軍を創設してアメリカから「東アジアの警察」の立場を引き受けた。アメリカに変わってリトアニアへの軍事支援をしている。首都は岐阜県の東濃。なお家電製品は低コストでシンプルな韓国や台湾に押されている。アジア諸国以外との関係は良好とはいえない。
アメリカ 日本や中国の躍進によって景気や雇用が不安定。日本とは90年代に貿易摩擦でかなり関係が悪かったが、日本の中国への接近をきっかけに「中国がこれ以上強くなるより日本の方がマシ」と日本との関係改善に舵を切る。そのため表向きの関係はともかく国民感情は悪く、日米関係は中国が消えれば崩壊するとされている。GDPは世界3位。現在はドナルド・トランプが2期続けて大統領に就任しており、日本とは関税や中東情勢で対立している。
韓国 関係強化を進め、日韓友好トンネルやFTAの締結を行っている。文化交流も促進され国民感情も良好である。ただし竹島問題は未だ未解決で歩調が揃わないことも。
ソ主連 ソビエト主権連邦の略で、ゴルバチョフの改革が成功して成立。2000年代までは北方領土返還など国際協調を重視していたが、世界金融危機で打撃を受けなかったことで中国と協力して、再び野心をみせて2022年のリトアニア侵攻に踏み切る。
中華人民共和国 21世紀初頭は日本との経済協力を進めていた。台湾や東南アジア諸国と近づき投資や軍備増強を続ける日本を警戒しており、大東亜共栄圏の復活を目論んでいると抗議している。そのため日本とは経済・政治両面で対立している。最近不動産バブルが崩壊した。
楓「日本のバブル崩壊を回避する方法って何ですかね～？」
沙羅「・・・えっと90年代の政治スキャンダルが起こらずに政権が長続きして、現実では日本の土地や株に大量に使われたお金をITなどの成長産業に投資して、早い内から少子化をできるだけ抑制します。あとそれからアメリカが日本の貿易摩擦に相応のメリットを見いだす国際関係の成立(この場合ソ連崩壊が起こらない)とアメリカに協力できる軍事力の整備と新自由主義をやりすぎないこと・・・かな」
楓「それを全部実行するのは～無理だと思」
沙羅「それが出来たんですよ、この世界では。いいですね？」
楓「あ、はいです～」
↓参考にした物
https://chakuwiki.org/wiki/もしバブルが崩壊していなかったら
https://www.youtube.com/watch?v=AHy7nD9KYZ4&t=838s バブルが続いた世界線の日本史の教科書【日米冷戦】
