大日本皇国-地球へ宣戦布告
◯宣戦布告
2025年10月6日午前10時頃、軍事国家バルゴルドが複数の国の領空に接近し、一部地域では領空侵犯および爆弾投下を行うという重大な事件が発生した。翌日、同時刻の午前10時に、バルゴルドは地球上のすべての国家に対して正式に宣戦布告を行った。
しかし、宣戦布告後も新たな軍事行動は確認されていない。その間に地球各国は危機感を共有し、急速に連合体制を構築。世界は事実上の戦時経済体制へと移行しつつある。
各国では即応予備役および予備役の再訓練が進む中、皇国を除く多くの国々で徴兵制が復活した。当然ながら国民からは強い反発と抗議の声が上がったが、各政府は「国家存亡の危機」を理由に強硬な鎮静化を図っている。その結果、社会全体は緊張と統制の色を濃くし、自由や人権を訴える声は次第に小さくなっていった。
一方、皇国では人口の大半が即応予備役および予備役であるため、徴兵制は復活していない。また、バルゴルドは依然として転移門を通じた侵攻を行っておらず、むしろ転移門そのものが通行不能の状態にあるとの報告もある。それでも同国は、アメリカ・日本を凌駕するといわれる圧倒的な物量戦力を保持しており、次なる攻勢に備えて戦力の再編・蓄積を進めているとみられる。
その根拠として、先の領空接近・領空侵犯・爆弾投下の際に確認されたバルゴルド派遣艦隊が、およそ一千隻にも及んでいたことが挙げられる。
これに対抗すべく、地球各国も戦艦の再就役、弾薬の大量生産、さらには即応予備役や予備役が搭乗・運用する車両、航空機、艦艇の大規模製造を急ピッチで進めている。その結果、環境保護、SDGs、人種・性別問題といった社会的課題はすべて後回しとなり、各国は「生き残ること」だけに国家の全資源を注ぎ込み始めた。
世界は今、嵐の前の静けさの中にある。
なお、皇国はこれまで大東亜共栄圏以外への魔法系装備の輸出および配備を禁じていたが、地球存亡の危機を受け、地球連合加盟国への供与と運用訓練を開始した。今回の支援では、主に結界系装備および資源採掘・精製系装備の供与を重点的に進めている。
◯地球連合
宣戦布告してきた軍事国家バルゴルドに対し、アメリカと日本をリーダー国としすべての国家が陣営入りし、各軍が得意な分野を特化し配備&世界規模の弾薬や物資、燃料は補給の共通化が進められた。採用規格は日米式が採用された。各軍はUN「国名」軍と表記される。
◯戦時国家予算：1012兆円
社会保障と福祉
→249兆円［30%］2025年度
→242.9兆円［24%］2026年度
・戦時下の臣民生活維持
・戦没者遺族、医療保障を重視。
国防費
→48.6兆円［6%］2025年度
→283.4兆円［28%］2026年度
・即応予備役、予備役の全面運用
・兵器、弾薬量産
・陸海空宇宙サイバー戦力の強化
公共事業とインフラ整備
→81兆円［10%］2025年度
→121.4兆円［12%］2026年度
・軍需、民需、両用工場を拡張
・補給路の整備
・防空壕、地下施設の全国整備
国債と利払いと行政経費
→145.8兆円［18%］2025年度
→151.8 兆円［15%］2026年度
・戦時国債増発
・拡大行政機構の維持
教育と研究開発
→97.2兆円［12%］2025年度
→81兆円［8%］2026年度
・軍事教育の拡大
・次世代魔法科学兵器の開発
・基礎魔法科学の軍事転用研究
環境保護とエネルギー
→64.8兆円［8%］2025年度
→20.2兆円［2%］2026年度
・全国に魔力、原子力、燃料の非常用電力網を構築
・地下燃料貯蔵庫を建築
経済成長と産業支援
→72.9兆円［9%］2025年度
→70.8兆円［7%］2026年度
・重工業、造船、半導体を軍事に優先
・国家主導で企業へ支援
地方自治体への予算
→56.7兆円［7%］2025年度
→40.5兆円［4%］2026年度
・地方防衛拠点化
・治安維持、軍人志願者募集
