大阪市内感染者集団排除作戦案（極秘・総理提出用） 2026年4月21日
作成日：2026年4月21日
作成主体：統合幕僚監部
提出先：内閣総理大臣
取扱区分：極秘・要管理（複製・転送厳禁）
1. 作戦目的
本作戦は、大阪市内において形成された壊死性攻撃行動症候群感染者の大規模集団を排除し、当該集団が大阪市封鎖線へ到達することを阻止することを目的とする。
2. 作戦成功条件
以下の条件を満たした場合、本作戦は成功と判断する。
・感染者集団の行動能力が失われ、組織的移動が不可能となること。
・封鎖線に対する直接的脅威が排除されていること。
・封鎖線維持に必要な追加戦力投入を不要とする状態が達成されていること。
3. 敵情
・対象は、大阪市内に集結中の感染者集団。
・推定数：20万～30万体。
・行動様式：低速ながらも持続的に封鎖線方向へ移動。
・個体は通常の致命傷に対する反応が乏しく、制圧に高度な火力を要する。
4. 作戦実施主体
・主たる実施主体：航空自衛隊
・統合調整：統合幕僚監部
・地上協力：陸上自衛隊（観測・目標指示・封鎖線維持）
5. 使用兵器・装備
・F-2戦闘機
・サーモバリック爆弾（在日米軍より提供予定）
※当該兵器は自衛隊が通常運用する装備ではなく、前例のない使用となる。
6. 作戦概念
陸上自衛隊および無人機により、感染者集団の位置・密度・移動方向を継続的に観測する。
感染者集団が封鎖線到達前の指定地域に集結した段階で、航空自衛隊による航空攻撃を実施する。
F-2戦闘機よりサーモバリック爆弾を投下し、爆風および酸素欠乏環境を発生させる。
これにより、感染者集団の行動能力を喪失させ、殲滅または無力化を図る。
7. 付随的損害
・攻撃対象地域に留まる市民被害が発生する可能性あり。
・被害規模推定：1,000～10,000名。
※被害軽減措置として、事前の警告放送および誘導を検討するが、実効性は限定的と評価する。
8. 法的・倫理的留意事項
・本作戦は国内における前例のない武力行使を伴う。
・現行法制との整合性には重大な疑義が残る。
・本案は自衛隊として実施を保証するものではなく、政治判断を仰ぐための選択肢提示である。
9. 想定される影響
・大阪市中心部の広範な市街地被害。
・国内外からの強い政治的・倫理的非難。
・自衛隊員の士気および長期的な文民統制への影響。
10. 代替案
・地上戦力による逐次排除（実現性低・被害甚大）。
・封鎖線後退による時間稼ぎ（感染拡大不可避）。
・作戦不実施（封鎖線突破の可能性極めて高い）。
11. 結語
本作戦案は、他のいかなる手段も有効性を欠く場合にのみ検討される最終手段である。
実施の可否については、国家存続に関わる政治判断として、内閣総理大臣の明確な指示を必要とする。
以上
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