1930年 列強各国国力推計
列強各国国力推計並ビニ戦略的情勢分析
作成: 総力戦研究所 第四分析班
日時: 昭和5年（1930年）10月
対象: 日・米・英・独・蘇（ソ連）・仏
1. 総合国力指数（1930年現在）
米国（1929年のピーク時）を「100」とした場合の、各国の**「現在発揮しうる実質国力」**の比較。
（※括弧内は、恐慌前の潜在能力）
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1 米国 65 (100) 崩壊中 工業稼働率50%低下。失業率25%超。巨大だが動けない巨人。
2 英国 45 (60) 衰退 ブロック経済化で維持図るも、ポンド価値下落。
3 蘇連 35 (40) 急伸 五カ年計画による強制重工業化。恐慌の影響を受けず。
4 日本 32 (25) 独歩高 世界で唯一のプラス成長。「鋼紙」等の代用材により実質資源力は数値以上。
5 独逸 28 (45) 混乱 米資本引き揚げにより壊滅的打撃。政情不安。
6 仏蘭 25 (30) 停滞 金保有量は多いが、工業力は低い。
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2. 各国詳細分析
■ アメリカ合衆国（The Sick Giant）
現状:
ウォール街の暴落以降、ＧＮＰは半減に近い勢いで落下中。
「豊かさの中の飢餓」に喘いでおり、工場設備は世界一だが、それを作るための資金も買う市場も消滅している。
対日脅威度: 低下（一時的）
国内の失業対策と社会不安の鎮圧に手一杯で、太平洋への軍事介入を行う余力は当面（5〜10年）ないと思われる。
ただし、その潜在的な工業力は依然として怪物理的であり、目覚めさせてはならない。
■ 大日本帝国（The Rising Anomaly）
現状:
史実（指数10〜15程度）と比較し、約2倍〜3倍の実質国力を計上。
これは「円ブロック」による資源の安価な調達と、「鋼紙」による輸入代替効果（鉄・革の節約分を他へ投資）によるもの。
強み:
完全雇用: ニューディール政策の前倒しにより、国民の士気と生産性が極めて高い。
資源自立: 「鋼紙」と「焼尽薬莢」の実用化により、戦略物資（鉄・銅）の海外依存度が40%低下。
エネルギー: ペルシア・シホテルーシからの独自ルート確立により、英米石油メジャーの支配を脱却。
■ ソビエト連邦（The Red Threat）
現状:
スターリンの「第一次五カ年計画」が進行中。世界恐慌を嘲笑うかのように重工業化を推し進めている。
日本の「北の動脈」と接しており、地政学的に最大のライバルとなりつつある。
分析:
日ソ両国とも「計画経済」の成功例として、世界から奇異の目で見られている。
1930年代後半には、日ソ間での「ユーラシア東部の覇権」を巡る緊張が高まることは不可避。
■ ドイツ（The Desperate Eagle）
現状:
敗戦の賠償金と、頼みの綱だった米資本の引き揚げにより、経済は死に体。
しかし、その技術力と国民の不満エネルギーは凄まじい。
日本の関与:
日本はドイツに対し、「円ブロックへの技術輸出（化学・機械）」を提案中。
「ドルがないなら、バーターで日本の食料・繊維と、ドイツの機械を交換しよう」という誘いは、困窮するドイツ企業にとって救いの手となっている。
3. 分野別「戦略係数」比較
軍事力に直結する重要分野における、日米の比較（日本を100とした場合）。
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分野 日本対 米国
鉄鋼生産 100 対 600
備考 圧倒的差だが、日本は「鋼紙」で代用するため実質差は縮まる。
石油確保 100 対1,200
備考 依然として大差。ただし日本は備蓄と独自ルートで「干上がらない」体制を確立。
造船能力 100 対 150
備考 恐慌で米造船業が停止している間に、日本は巨船量産で急速に肉薄中。
熟練工数 100 対 80
備考 米国は失業で熟練工が散逸中。日本は教育強化で急増中。
国民士気 極大 極小
備考 最も重要な戦略差。
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4. 総力戦研究所の結論
「好機は、今後10年にあり」
現在、世界でまともに「国家が機能している」のは、日本とソ連のみである。
米英が恐慌の泥沼から這い上がるまでの今後10年間（1930-1940）が、日本がアジア・太平洋における「既成事実（要塞化・経済圏確立）」を作り上げる唯一絶対の期間である。
この期間に「20カ年計画」の前半を完遂すれば、米国が回復した際にも、もはや軍事力で日本を屈服させることは不可能となる（コストが見合わないため）。
提言:
対外拡張（軍事侵攻）は極力控え、米英を刺激せず、ひたすら内需拡大とインフラ構築に邁進すべし。
「静かに、しかし速やかに、怪物になれ」
承知いたしました。
「総力戦研究所」の冷徹な計算の下、1920年代から継続的な「先行投資」が行われた結果、1930年（昭和5年）時点でのこれら4カ国は、史実とは全く異なる「基礎体力の充実」を見せています。
あくまで「1930年時点」の断面図として、各国の国力（経済・軍事・インフラ）を推計。
1. シホテルーシ共和国（沿海州共和国）
役割： 北の資源庫・対ソ防波堤
史実ではソ連領ですが、この世界線ではシベリア出兵後に傀儡化、あるいは緩衝国家として独立を維持している想定です。
* 経済力： 「満州に次ぐフロンティア」
* 主要産業: 林業、漁業、そして鉄鉱石・石炭の採掘。
* 1930年の状況: 日本資本による鉄道網（南満州鉄道の規格）がウラジオストクからハバロフスク方面へ整備中。日本向けのパルプ（鋼紙原料）と石炭の供給基地として、経済成長率は非常に高いですが、人口密度が低いため内需は小さい。
* 推計: 経済規模は「北海道」の0.7倍程度。ただし、鉱工業生産力は急激に上昇中であり、フライアッシュ（石炭火力）の原料供給源としても重要。
* 軍事力： 「国境警備隊レベル＋日本軍」
* 自国軍は軽装備の警備隊（数個師団）程度。
* 実質的な防衛は、駐留する日本軍（関東軍・シベリア派遣軍）と、新設された早期警戒レーダー網（千里眼）が担っています。
* 日本の支援:
* 港湾整備（ウラジオストクの不凍港化・ドック拡張）。
* 農業指導（寒冷地稲作・大豆）。
2. シャム王国
役割： 南の盟主・大英帝国への楔
史実では1932年に立憲革命が起きますが、この世界線では経済的繁栄により王室の権威が安定、あるいは親日政権による穏健な改革が進んでいるでしょう。
* 経済力： 「東南アジアの優等生」
* 主要産業: 米（世界有数の輸出国）、錫、ゴム。
* 1930年の状況: 日本との「互恵通商条約」により、英仏の経済的植民地支配から脱却しつつあります。日本の商社がゴム園や鉱山を開発し、その対価として「円（Yen）」が大量に流入。
* 推計: 史実の倍近い外貨準備高を保有。「アユタヤ級ポケット戦艦（30.5cm砲搭載）」を発注できるだけの国家予算があることが、その豊かさを証明しています。
* 軍事力： 「小粒だが精強」
* 海軍: 英国製の旧式艦を廃棄し、日本製の新鋭艦（長良型の準同型艦や駆逐艦）へ更新中。1930年時点では「アユタヤ級」はまだ起工直後ですが、既に東南アジア最大の「自立した海軍」を持ちつつあります。
* 陸軍: 日本の教官団による近代化。装備の日本製化（三八式歩兵銃(新式弾調整済み)など）が完了。
* 日本の支援:
* バンコク港の浚渫と近代化（5万トン級タンカーが入港可能に）。
* 鉄道の複線化支援。
3. ペルシア帝国
役割： エネルギーの心臓・中東の盟主
レザー・シャー・パフラヴィーの近代化改革が、イギリス（アングロ・イラン石油会社）の搾取ではなく、日本の「技術提携」によってブーストされています。
* 経済力： 「オイル・ボナンザ（石油ブーム）」
* 主要産業: 石油（原油・精製）、絨毯、農業。
* 1930年の状況: 史実では石油利益の大半を英国に吸い上げられていましたが、日本が「5万トン級タンカー」による大量輸送と「適正な価格」を提示したことで、国家収入が激増。
* 推計: 中東地域で突出した工業国になりつつあります。アバダン製油所周辺には、日本企業との合弁による精製プラントや化学工場（パルプ・肥料）が立ち並び、建設ラッシュに沸いています。
* 軍事力： 「急速な機械化」
* 石油収入を背景に、陸軍の機械化（トラック・装甲車）が進行。
* 海軍は、ペルシア湾の自国権益を守るため、日本から**「沿岸防備艦（海防艦）」や「高速魚雷艇」**を購入し、英国海軍への牽制力として機能し始めています。
* 日本の支援:
* パイプライン敷設技術と、製油所プラントの提供。
* カスピ海〜ペルシア湾を結ぶ縦貫鉄道の建設支援（対ソ・対独物流ルート）。
4. エチオピア帝国
役割： アフリカの橋頭堡・セルロース農場
史実では1930年にハイレ・セラシエが皇帝に即位。イタリアの侵攻（1935年）に怯える時期ですが、この世界線では「日本の盾」があります。
* 経済力： 「プランテーション国家としての自立」
* 主要産業: コーヒー、綿花（セルロース原料）、金。
* 1930年の状況: 日本の繊維産業・化学産業（鋼紙）が必要とする高品質な綿花を大量に輸出。その代金でインフラ整備が進んでいます。
* 推計: まだ最貧国の部類ですが、「飢餓がない」「道路がある」「外貨がある」という点で、周辺のアフリカ諸国とは一線を画します。国家財政は黒字化しており、イタリアにつけ込まれる隙（借金）がありません。
* 軍事力： 「ゲリラ戦ではない正規軍へ」
* 史実では旧式銃を持った民兵が主力でしたが、1930年時点で日本製の「三八式歩兵銃(新式弾調整済み)」と「軽機関銃」が行き渡り、日本陸軍の顧問団による「陣地防御訓練」を受けています。
* まだ戦車や航空機は少ないですが、「イタリア軍が攻めてきても簡単には負けない」レベルの士気と装備を維持。
* 日本の支援:
* ジブチ鉄道（仏領）に依存しない独自の物流ルート整備の調査。
* 農業試験場の設置と、綿花栽培の指導。
