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第二次中東エネルギー戦争：化石燃料時代の終焉と帝国の黎明

およそ、歴史における時代の転換は、平穏な進歩の延長線上にあるのではなく、むしろ、旧時代の矛盾がその極限に達した時に発生する、短くも激しい断裂によってもたらされるものである。西暦2034年に勃発した『第二次中東エネルギー戦争』は、単なる地域紛争ではなく、化石燃料に依存した全球文明そのものの葬送曲であった。それは20世紀的な国家総力戦とは全く様相を異にする、21世紀型のインフラ破壊戦争（Systemic Infrastructure Warfare）であった。この戦争に、明確な戦線や大規模な陸上部隊による領域の占領は存在しない。その本質は、敵国の軍事力を殲滅することではなく、敵国、ひいては全世界の経済的生命線であるエネルギー供給網そのものを、回復不可能なレベルまで、外科手術的に破壊することにあった。それは、国家という有機体の脳や心臓を直接攻撃するのではなく、その存立に不可欠な血管と神経系を寸断し、システム全体を内部から崩壊させることを目的とした、新しい形態の戦争であった。戦争期間はわずか72時間。しかし、その72時間が、人類の化石燃料時代に終止符を打ったのである。

第一節：背景――臨界点への道

2030年代初頭、世界は一見すると安定しているように見えたが、その水面下では複数の地殻変動が進行していた。

資源国の焦燥と「最後の椅子取りゲーム」:

再生可能エネルギー技術の進歩と、それによる緩やかなエネルギー移行は、皮肉にも産油国の焦りを極限まで増大させた。化石燃料の価値が永続的ではないと悟った中東の主要国家群（サウジアラビアを中心とするスンニ派ブロックと、イランを中心とするシーア派ブロック）は、残された「石油の富」が完全に無価値化する前に、地域の覇権を確立するための最後の椅子取りゲームに突入していた。彼らは、自国の影響力を最大化するために、イエメンやシリアといった破綻国家を代理戦争の舞台とし、また、敵対国の金融システムや国内世論を標的とした高度なサイバー攻撃を日常的に繰り返していた。これは、来るべき最終戦争に向けた、静かなる前哨戦であった。

気候変動という名の加速装置:

深刻化する地球温暖化は、中東地域に致命的な水不足と酷暑をもたらした。夏の気温が恒常的に摂氏50度を超えるようになり、巨大な海水淡水化プラントが国民の生命線となっていたが、その稼働には膨大なエネルギーが必要となる。水資源とエネルギー資源が直結したことで、「エネルギーの支配」は文字通り「生命の支配」と同義となり、両陣営にとって一切の妥協が不可能な、ゼロサムの生存闘争へと変質していた。もはや地域の覇権争いではなく、自国民を灼熱と渇きから守るための、絶望的な防衛戦であった。

「世界の警察」の不在:

アメリカ合衆国が、国内の深刻な政治的分断と経済的疲弊を背景に、極端な孤立主義（新モンロー主義）に転じ、中東地域から軍事プレゼンスをほぼ完全に撤退させたことで、地域のパワーバランスを抑制する重しが失われた。バーレーンに司令部を置いていた米海軍第5艦隊の解体は、その象徴的な出来事であった。かつてのアメリカの役割を、どの国家も引き継ぐことはできず、また引き継ごうともしなかった。この権力の真空が、地域の緊張を臨界点まで高める決定的な要因となった。

第二節：発端と戦争の様相――「72時間戦争」

開戦の直接的な引き金は、サウジアラビアの紅海沿岸に位置する、世界最大級の海水淡水化・発電複合プラント「ラスアルハイール」に対する、所属不明の自律型ドローン群による破壊工作であったとされている。サウジアラビアは即座にこれをイランによる攻撃と断定。報復として、イランの主要な石油関連施設に対する限定的なミサイル攻撃を開始した。

しかし、この「限定的」な応酬は、わずか数時間で全面的なインフラ破壊戦争へとエスカレートした。

非対称な兵器体系:

戦争の主役は、戦車や戦闘機ではなかった。マッハ10以上で飛翔し、既存の迎撃システムでは対応不可能な極超音速ミサイル、AIによって自律的に連携し、防御網を飽和させてピンポイント攻撃を行うドローンのスウォーム（大群）、そして国家規模のサイバー攻撃である。両国は、互いの軍事基地ではなく、石油精製施設、パイプラインの制御システム、港湾の積出設備、そして社会インフラの基盤であるGPSシステムといった、エネルギー供給網の神経節（ノード）を徹底的に、かつ連鎖的に攻撃し続けた。

チェックメイト：ホルムズ海峡の封鎖:

戦争の帰趨を決したのは、開戦から約48時間後に行われたイランによる「最終作戦」であった。イランは、ペルシャ湾の出口であるホルムズ海峡を航行中の複数の大型タンカー（VLCC）を対艦ミサイルで撃沈。

巨大な船体は浅い海峡で座礁・炎上し、物理的に航路を完全に閉塞した。同時に、海峡周辺に数千のスマート機雷を敷設した。これらは単なる接触信管式の機雷ではなく、敵対国の大型船舶が発する音響・磁気信号を自律的に探知・追尾して攻撃する、海のハンターキラーであった。これにより、ホルムズ海峡は、事実上、自律的に防衛するデジタル機雷原へと変貌し、航路の復旧作業を不可能にした。世界の石油輸送の大動脈は、完全に絶たれたのである。

報復の連鎖と永久破壊:

ホルムズ海峡の封鎖という戦略的敗北に対し、サウジアラビアは報復として、イランの主要な油田地帯そのものを永久に破壊する大規模な攻撃を敢行。特殊な地中貫通弾頭が油層そのものを破壊し、油田は制御不能な状態で炎上、数十年単位で消火・復旧が不可能な、文字通り「燃える大地」と化した。イランもまた、サウジアラビアのガワール油田など、残された主要施設を徹底的に破壊。72時間が経過した時、中東の主要な石油・ガス関連インフラは、その90%以上が物理的に破壊され尽くしていた。それは、互いの富の源泉を焼き尽くす、壮大な集団自殺であった。

第三節：戦争の帰結――化石燃料時代の終焉

この戦争に、勝者は存在しなかった。サウジアラビアもイランも、自国の富の源泉を互いに破壊し尽くし、共倒れの形で国家機能を崩壊させた。しかし、その影響は中東地域に留まらなかった。

「グレート・シャットオフ」の発生:

中東からのエネルギー供給が物理的に「ゼロ」になったことで、世界のエネルギー市場は瞬時に崩壊。先物価格は無限大に高騰し、それは事実上、取引の停止を意味した。金融市場はパニックに陥った。ニューヨーク、ロンドン、東京の各市場は取引開始から数分でサーキットブレーカーが発動し、事実上の機能停止に陥った。エネルギー関連のデリバティブ商品は全て価値を失い、それを担保としていた世界中の金融機関が連鎖的に破綻した。これが、世界経済の心停止、「グレート・シャットオフ」である。

世界への伝播（グローバル・コンテイジョン）:

エネルギー供給の停止は、数週間のうちに全世界へ連鎖的なシステム崩壊を引き起こした。太平洋を航行中のコンテナ船が燃料切れで漂流を始め、ドイツの化学工場はプラスチックの原料供給が途絶えて沈黙し、東京の家庭では電力供給が途絶え、光が消えた。日本における「大日本マラリア」の発生、欧州の経済崩壊、そして中国の国内動乱。その全ての引き金は、この72時間のインフラ破壊戦争にあった。

不可逆な時代の転換:

破壊された中東のエネルギーインフラは、あまりにも大規模かつ複雑であったため、崩壊した世界経済の中で、もはや誰にも修復することは不可能であった。復旧に必要な技術、資材、そして国際的な協調体制そのものが、世界から失われていた。人類は、望むと望まざるとにかかわらず、化石燃料に依存する文明の時代を、強制的に終了させられたのである。

第二次中東エネルギー戦争は、人類史上初めて、資源そのものではなく「資源を輸送・利用するシステム」を破壊し尽くした戦争であった。そしてそれは、エネルギーの自給自足こそが国家存立の絶対条件となる、新たな時代の幕開けを告げる号砲でもあった。この崩壊の煙の中から、地熱という内なる太陽を手にしたグンマー帝国が、歴史の必然として立ち上がってくるための、血塗られた舞台を整えたのである。