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一九三六……

遅れました(汗)





……話は一気に軍縮条約の有効期限ぎりぎりの一九三六年に飛び、それまでの軍備、外交、情勢を話そう。



軍備


 ひとまず技術的な部分では一九二六年に発表された『八木・宇田アンテナ』が陸海軍の目に止まり、その高性能なアンテナに驚いた。



 すぐさま陸海軍ではこのアンテナの特許を取り、ラジオなどの民生面に普及させる一方、軍事面での使用をするため八木・宇田両名の博士に人員や資金を投入し電子技術の更なる向上を計り、そのおかげで日本のレーダー技術は飛躍的に向上した。



 もちろん、その技術はすぐには諸外国に渡すわけはなく、三〜四年後から初期型を徐々に輸出されていくことになった。



 その他もドイツとの技術協定により欧米各国と同等か一部ではぬきんでた技術力を史実とは違い手にしていた。



・陸軍


 この世界の陸軍は、史実のように陸軍悪玉海軍善玉みたいな雰囲気ではない。


 日露戦争後、陸軍では児玉源太郎や大山巌らが陸軍の肥大化をよく抑えてなおかつ、教育制度の見直しを計ったのだ。



 その中でも日露戦争からの戦訓である『人命尊重』は徹底的に叩き込み、肉弾特攻などの馬鹿げた戦術が使用されることはなかった。



 さらに、陸軍では第一次世界大戦の際、多くの若い観戦武官を送り込み新しい考え方の種が撒かれた。



 その後、ワシントン海軍軍縮条約などの世界的な軍縮が進められていたことにより陸軍でも軍縮に取り掛かった。



 全十八個師団のうち四個師団を廃止して人員削減を計ったのだ。



 その分浮いたお金は、陸軍全体の機械化に割り当てた。



 これも日露戦争や第一次大戦の戦訓から得たもので、輸送の大量かつ高速に行うことや進軍速度の上昇を計るためである。



 歩兵の装備についても三八式小銃からの更新を目指したのだが、一発一発弾を装填するボルトアクション方式から半自動小銃の開発にシフトしたため、まだまだ開発に時間がかかることになった。



 戦車や装甲車などはまだまだ初期構想の実験的な意味合いが大きくまだまだ開発がされていくことになっている。




 その他にも率先して日本工業規格(JIS)を採用すべきと主張して第一次大戦の戦争特需の際に工業標準化法が成立して日本全体の工業製品が単一化、簡素化が行われ工業製品の大量生産による互換性の問題が解決されることになり、日本の工業は更なる飛躍を遂げることになった。



 だが途中、関東軍の暴走、皇道派や統制派などの派閥が生れることになり、たびたび問題が発生することになったのだが、その問題が解決されたのは天皇陛下が統帥権を放棄されたことによってである。



 それによって陸海軍の統一行動を行うため軍の運用法や命令などを行う『統合参謀本部』を設置し、ようやく政戦略の一致や統合運用が可能となり、軍部の暴走が起こりにくくなった。



『統合参謀本部』:概要

・有事の際に設置

・平時の際には陸海軍大臣が軍政を行う

・内閣総理大臣を総司令官として陸軍大臣と海軍大臣を副総司令官、情報局局長(後述)や陸軍の参謀総長と海軍の軍令部総長、その他にも陸海軍の参謀達を出席させ作戦の立案を行う

・海軍の連合艦隊は連合艦隊司令長官を中心に独自に作戦立案を行うことができ、それを統合参謀本部に提出し、採択されると司令長官に艦隊指揮を一任する



 このように、早くから陸海軍の統一行動を行う組織が作られ、さらにその一貫として軍需品の統一を計り、大量生産による互換性の問題を解決させた。


 こうして陸軍は史実ほどの暴走も見せず、教育制度の早期見直しによって広まった柔軟な考え方を持ち合わせているのである。(皇道派や統制派による派閥争いは起こっていない)




・海軍



 ロンドン海軍軍縮条約が締結されたのち海軍では軍備計画が立てられ幾つもの新造艦が建造された。



 その他にも、初めて内閣総理大臣を総司令官として帝国の国防方針を話し合った際に大陸には中華民国の満州、朝鮮半島には大韓帝国があり仮想敵国が、陸軍ではソ連、海軍ではアメリカ、から陸海軍一括して東に位置する強国アメリカに変更した。



 そのため、南方の島々での上陸作戦や戦いを意識し海軍陸戦隊を海軍海兵隊に格上げし、艦艇の乗船員から選んだ戦闘員ではなく最初から陸での戦いを行う戦闘員を育てるといった組織作りを展開していった。




・新設機関



 陸海軍では日露戦争での日本海海戦での勝利は情報戦での圧倒的な優位によって得たものと認識しており、研究結果ではこれからの近代戦争では情報が作戦の成否を占うことになると考えた。



そこで陸海軍とは独立した諜報機関として


『帝国情報局』


を設置して暗号文の作成、敵暗号文解読機の製作、スパイによる情報収集、破壊活動を行える大規模な情報活動組織を作り上げた。



 この情報局に集まった情報は陸軍参謀総長や海軍軍令部総長、連合艦隊司令長官に渡され軍政や軍令に活用され、有事の際には統合参謀本部にすべての情報が集まるようになっていた。




・大韓帝国



 大韓帝国(以下韓国)では日本からの完全な独立をした後、日本を参考にすぐさま議会を開き普通選挙による政治政策を展開していった。



 韓国皇帝は日本の天皇のように統帥権は持たないものの国家の代表であり、内閣総理大臣は皇帝の代理として政治をとりおこなう位置付けになった。



 軍備ではまず沿岸警備隊を組織して日本から旧式の水雷艇を購入し、河川警備隊なども組織した。



 陸軍でも五個師団を新設して日本から退役軍人などを特別教官として呼び寄せたりして近代化に励んだ。



 海軍は建国当初開設されなかったが第一次大戦の戦争特需の恩恵で各地に造船所や工厰が建築されていき外国の企業誘致なども成功して経済発展を遂げたおかげで日本から旧式化した駆逐艦、巡洋艦、戦艦を買い取り、形だけでも開設された。



 もちろん、日本から教官を呼び近代化に勤しんだ。



 こうして韓国は独立国家として、日本の盟友として成長を遂げた。




・中華民国



 中華民国では日本と対立ではなく強調を選んだことにより共産党との戦いに全力で対処していた。



 日本も大陸の赤化を防ぐために国民党に支援を行った。



 まぁ 旧式化した兵器や砲弾を売却させたりするだけなのだが…



 だがしかし、国民党の中身はボロボロで賄賂や不正で一杯であり、蒋介石によって首の皮一枚で保っている現状だ。




・極東以外の世界情勢



 世界はほとんどの事が史実通り進んでいる。



 唯一違うのは植民地の人々が日本という国家に対して憧れにも似た感情を持ち、日本に留学してくる人が多くなってきている事である。






………こんな所か



作者『疲れた…

いろいろあったよ…

ホントに疲れた…


さぁ 気を取り直して、頑張ろう!


海軍の艦艇については次話にて書こうと思います。


さてさて、今回の話で矛盾点、おかしな点、加筆した方がいい点などがありましたらご指摘をよろしくお願いします

m(_ _)m』

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