episode7 欧州（ヨーロッパ）戦争終結後の日ノ出
欧州戦争終結後の大日ノ出帝国は、１９４５年の夏に当時内閣総理大臣舟形義明が全世界に向けてある事を宣言した。その内容は、このようなものである「我が国、大日ノ出帝国は、現在、統治している東アジア及び東南アジア地域から撤退する事をここに宣言す」つまり、植民地の放棄を全世界に向けて発信したのだ。前戦争で度重なる進軍による装備の消耗や兵士の死傷により、現在の軍事力を維持する事が出来ない状態になっており、分散している日ノ出軍を本土に呼び戻す代わりに統治領であった東アジア及び東南アジアの独立を容認した。同年の９月の選挙により政権交代が行われ、小河原吉峰が総理に就任し、当時、彼は、目標を掲げていた。それは以下の通りである。
１ 経済の立て直し
２ 統治領からの引き上げ輸送
３ 軍備の縮小及び軍事予算及び人員削減
前戦争に介入する際に政府は、大量の戦費を必要とする事から増税をしていた事から国民生活に大きな弊害を作り出してしまい、国内の経済が停滞してしまった。そのため、新総理は、経済を回復させるため減税や失業者に職を提供し、土木工事やインフラ整備を進めていた。
次に旧統治領から引き上げ際、大量の船舶が必要とする事から日ノ出軍の輸送艦や揚陸艦・民間企業の貨物船や客船の他に建造途中であった軍艦を輸送船に改造を施し、各地に派遣していた。
最後に今まで拡張をし続けていた軍備や予算を削減を行った。最初は、軍と揉めたものの過半数が賛同した事から実施される事となった。軍事予算から引かれた予算は、経済復興や国民や統治領の住民への補償として支出された。多数いた兵士半数は、予備役扱いとなり、非常呼集が入った場合は、直ぐに軍人とし任務に就く事が会議で決定された。
同時に軍の運用・管理を一体化するため陸軍省及び海軍省を廃止し、新たに国防庁が発足され、大日ノ出帝国軍は、新憲法施行と国名の改称（日ノ出国）により、国防隊となった。
用語
国防庁（Hinode Defense Agency)
陸海軍省の廃止と同時に設立された省庁。国防隊の運用・管理を行っている。
国防隊（Hinode Defense Corps)
旧日ノ出軍（大日ノ出帝国軍）の軍事縮小・再編成及び改称により発足された軍事組織
かつては、他国への兵士の派遣及び武器の使用が可能であったが新憲法により、日ノ出国内に限定され、武器使用については、自国が存亡の危機に瀕した時のみ使用できる。
（現実で言う自衛隊に近い組織）
