東日本大震災の正体その２
東日本大震災の謎２
今回の地震の目的は、おそらくTPPと消費税増税への脅しである。
TPPは関税撤廃、貿易自由化と思われがちだか、実は労働者の移住規制も撤廃される。
そうなると円高の日本へ海外の労働者が押し寄せる。
彼らは日本人の半分の賃金で喜んで働き、不況のさなか経営者も安い労働力を求める。
日本人は職を奪われる。
さらに彼らはもらった賃金のほとんどを祖国に送金し、日本の内需はガタガタになり、税収も落ち国の借金は膨らみ、さらなる消費税増税が追い討ちをかける。
そしてついに日本経済は破綻する。
これこそが真の狙いである。
張本人はユダヤ資本家である。
ユダヤの資本家達は子飼いのヘッジファンドを使い日本の資産を丸ごと飲み込むつもりだ。
ユダヤ資本家が人口を減らそうとしている。
世界に流れる噂だが、元々ユダヤ人の夢は金融による世界制覇であり、そのためにユダヤはまずアメリカの中央銀行をその手中におさめた。
現在のFRBは実は驚くことに、FRBは中央銀行でありながら、株式上場しているまったくの私企業だ。
中央銀行が私企業とはどういう事か？
つまり刷ったドルがすべてアメリカ国民の借金ということであり、さらにその利息は連邦所得税という形で徴収され、そっくりそのまま株主の懐に入る仕組みの違法行為だ。
もちろん株主とは、ユダヤ資本家達である。
この仕組みに気付いて表明しようとしたレーガン大統領は暗殺されそうになったが、別に驚く事ではない。
なぜなら造幣権をユダヤ資本家から奪った大統領、リンカーン大統領とケネディ大統領は、政府紙幣を流通させた瞬間に暗殺されたからである。
そして暗殺された直後に政府紙幣は回収され、再び造幣権はユダヤ資本家たちの手に戻った。
過去から現在にいたりユダヤ資本家達の力は絶大なものとなり、政治家、軍人、科学者、大企業、マスコミ、司祭までもがユダヤ複合体である。
だがそんな強大なユダヤに、近年、ネットという最大の敵が現れる事になる。
今までマスコミを使って隠蔽してきた情報がネットによってすべて筒抜けになったからだ。
ユダヤは初めて追い詰められ、慌て恐怖している。
その恐怖が狂気になり、具現化したものが、エリートのみによる世界統一国家思想であり、そのための人口削減政策というふれこみなのである。
だが実はこれも裏を反せばユダヤは、世界市民のすべてが反旗をひるがえし、自分達に向かってくる事を恐れたがゆえの人口削減策とも言われている。
