物語序章 第一版 41章
軍用機材
軍用トラック：方針と実装
目的
工業用トラックをベースに、悪路走破性・耐久性・人員輸送性を強化した車両群を整備。兵站トラック（荷物）と人員輸送トラックは別仕様だが、多くの部品を共通化して整備負担を軽減する。
車種区分（例）
•指揮車（軽量、通信装備搭載）
•中型人員輸送車（≒20人乗り、装甲は限定）
•汎用貨物トラック（1–3トンクラス／3–6トンクラス）
•高機動越野車（四輪駆動、大径タイヤ、増加燃料容量）
主要仕様（政策レベル）
•シャシーとサスペンションは工業品ベース＋強化部品（JIS強化規格）
•タイヤは空気圧可変式＋予備タイヤ・スペアシステム
•ライト・電装は防水・耐振設計、標準コネクタで整備性向上
•人員車は簡易脱着式シート、担架・救急資機材装備欄を標準化
•燃料種：軽油統一。燃料アダプタなしで供給可能に。
製造体制
•中央車両工廠（設計・試作・評価）＋複数の地方工廠ライン（量産）
•部品は国内鋼材・エンジンは国内改良 or 重機工場と共同開発（当面は既存エンジンを軍用グレード化）
•各工廠は車体ID・ロット管理をDBと連動
試験・認証
•走破試験（泥・砂・斜面・水渡り）・耐久試験（走行距離サイクル）・積載試験・環境耐性試験
•受入基準を満たした車両のみ出荷、出荷時にIDを登録して配備先へ転送
⸻
艦船建造：方針と実装
方針
全金属船体（鉄鋼）・燃油（軽油/重油）エンジン搭載。民生用造船技術を応用しつつ、軍用の補給性・通信能力・生存性を確保する。初期は現代の漁船用レーダー・ソナー等を購入して統合。将来は国産電子機器へ置換。
艦種区分（初期）
•補給艦（給油・物資補給・淡水生成）
•駐留／輸送艦（大中小型の輸送船）
•護衛艇（小型護衛） — 駆逐艦は後段で拡張
•工作艦・修理艦（現地補修能力）
造船所と設備
•中央造船所（東京湾沿岸、大ドック・クレーン）をハブに、地方造船所（瀬戸内、九州北部）をネットワーク化
•圧延・切断・溶接ライン、艤装ヤード、機関据付工場、通信・電子統合工房を備える
•船体識別番号（製造番号）と航行証明を発行
航海・通信装備
•初期は市販の海事レーダー／魚群ソナー／VHF無線などを購入・統合
•ブリッジ上の通信ラックは標準化し、将来の電子機器差し替えを容易にするモジュラーカートリッジ設計
建造・試験
•入渠→艤装→海上試験（推進力・舵効率・最大速度・航続距離確認）→通信・レーダー統合テスト→防火・浸水試験
•竣工後、艦IDを中央DBへ登録し、補給・配備記録と紐づける
⸻
砲と弾薬の製造（工廠体制と規格統一）
方針
•「陸軍用榴弾砲・機関砲」と「海軍用艦砲・機関砲」は弾薬規格の共通化を達成する。口径系列を限定化し、互換弾薬での運用を可能にする。
•大口径艦砲・大砲弾薬は専用の軍事工廠で製作。砲身・薬莢の製造は高精度工程が必要なため集中化。
工廠区分
•砲身工廠（A）：高精度加工・熱処理・試射試験を行う中核工廠。
•弾薬工廠（B）：薬莢成形・装薬室（製造手順はここに書かない）・梱包・安全検査を行う別系統工廠。
•艦砲用大型工廠（C）：大口径砲弾を扱う特殊施設（港湾近接立地、厳格な安全帯）
弾薬の共通化ルール（政策レベル）
•弾薬口径は4段階（先の分類）に対応するが、榴弾砲・艦砲の「共通口径ライン」を定める（例：中口径＝標準化、重口径＝統一規格）。
•弾薬ケース寸法・雷管/信管規格・保管パッケージはJIS軍用拡張で定義。
•弾薬は「ロット番号＋充填日＋出荷先」を刻印・記録し、全流通をトレース。
製造安全とQA
•弾薬工廠は防爆区画・二重の隔離帯・遠隔操作設備を基本とする。作業は自動化ライン優先。
•各ロットはサンプル試験（非実弾の安全検査・環境耐性）を行い、合格のみ出荷。
•品質管理（QA）は独立第三者（司法省所属の検査局）と軍の技術検査チームが共同で実施。
⸻
供給網（燃料・部品・輸送）の整備
燃料インフラ
•陸用：前線燃料庫、地上燃料トラック、補助燃料タンクの配備。燃料は軍用タンクで二重封印輸送。
•海用：主要港（東京、横須賀、長崎、函館）に海軍燃料基地を設置。補給艦による海上給油運用を整備。
•燃料品質管理は中央で一元化（混入防止、安定供給）
部品調達
•共通化されたJIS部品は全国工廠で生産可能にし、地方の在庫倉庫へ定期配送。
•緊急増産期は中央で予備部品プールを開放（優先配分）
配送と保管
•軍用物流は「中央→地方ハブ→前線」の多段階。各ハブは車両・船舶の整備能力を併設。
•弾薬や危険物は別倉庫（距離・安全帯）で保管し、出入庫は二者承認制
⸻
研究開発（電子機器・火器改良）と移行計画
採用方針
•当面は民生用レーダー・ソナー・通信機を購入・改装して搭載。国内R&Dは並行稼働で国産化を目指す。
•帝国大学・工業高校・造船所・電機部門の連携体制を作り、軍民融合の研究ラボを設置。
技術ロードマップ（短・中・長期）
•短期（0–2年）：既製品の統合・改装・評価運用
•中期（2–6年）：国内改良版の共同開発・量産試作
•長期（6年以上）：完全国産の電子・機関・砲のシステム化準備
⸻
教育・整備・運用人材
人材育成
•自動車整備士・造船技術者・艤装技術者・弾薬管理技術者は工業高校→専門学院ルートで育成。
•軍の整備隊は現場訓練＋中央工廠での交替研修を繰り返す。
•安全・環境・法務研修は必須。秘密保持と資格更新を行う。
保守体制
•予防整備（稼働時間ベース）＋事後修理の二本立て。予備部品は前線ハブに配置。
•定期点検ログはDBへ登録。整備不良は即時報告義務。
⸻
品質管理・監査・法制度
QA体制
•工廠内QCライン（製造→検査→記録）を義務化。第三者試験所での抜取検査を年次実施。
•弾薬・砲・艦船の重大不良は全面回収トリガー。回収命令は司法省の仮差押え権で実行。
監査
•年次監査：司法省＋公安＋第三者技術委員会
•臨時監査：事故・不正発覚時に即発令。監査報告は公開要旨のみ公開し、国家安全部分は機密扱い。
⸻
安全・環境配慮
•弾薬工場・砲製造施設の周辺は環境影響評価（EIA）を実施。廃棄化学物質の処理基準を厳格化。
•造船所・燃料基地は二次災害対策（油漏れ封じ・消防強化）を必須とする。
⸻
実行スケジュール（概略）
フェーズ0（0–6ヶ月）
•設計チーム結成、法整備（製造規制・安全基準）、中央工廠候補地の確定
フェーズ1（6–24ヶ月）
•中央工廠・造船所ライン設置、試作車両・試験船の建造、弾薬工廠の着工、既製品レーダー/ソナーの導入
フェーズ2（2–5年）
•地方組立ライン稼働、量産開始、整備隊編成、補給網の完全化
フェーズ3（5年〜）
•規模の安定化・増産態勢、法遵守体制の整備
