沖島全体主義民主共和国連邦 - ウィキパディア
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沖島全体主義民主共和国連邦
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沖島全体主義民主共和国連邦（通称：沖島）は１９５９年の日本騒乱の最中に学生極右団体、日本全体主義連盟の学生３５００名が日本国、滋賀県の琵琶湖に位置する沖島を占拠し建国された史上初の全体主義を公式に掲げる小規模ながら多様な民族を有する多民族国家。永らく日本政府や国際社会からは承認されていなかったが小国を中心に影響力を高めている。
公用語：沖島語・日本語・アラビア語・オランダ語・ポルトガル語・その他
首都 ：沖島町
人口 ：１５０,０３２人（２０３５年統計）
民族 ：日本系（３０,６３２人）・アラブ系沖島人（２９,７２０人）アラブ人イエメン系（５,００８人）・オーストロネシア系・パプア系・ポリネシア系（８４,７７２人）
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目次
１.概要
２.歴史
２．１ 全体主義国家の建国
２．２ 日本政府との対立
２．３ 共和国企業連合の誕生とアジアでの成功
２．４ 人口増産計画と近代化政策
２．５ 沖島・ナウル全体主義国家連合の誕生
２．６ 日本回帰運動と革命未遂事件
２．７ 日本政府との関係良好化と難民の受け入れ
２．８ 沖島内戦と連邦の誕生
２．９ フィリピンとの関係強化
２．１０全体主義思想の広がりと全体主義国家連合の拡大
２．１１岡島信代国家委員長暗殺事件と対テロ戦争
２．１２沖島空軍ヘリ撃墜事件
２．１３インドネシアとの対立
２．１４中国との対立
２．１５大ティモール内戦への関与
２．１６世界大陸間経済連携協定の発行
２．１７全体主義国家連合の弱体化
２．１８初の女性アラブ系沖島人の国家委員長の誕生
２．１９ティモール戦争
２．２０スワジランド消滅事件
２．２１イエメン内戦への関与
３.政治
３．１全体主義
３．１．１沖島型全体主義
３．２ 政治体制
３．３ 人口増産計画
３．４ 中東難民の受け入れと人種改良計画
３．５ 全体主義国家連合
３．６ オエクシ＝アンベノの全体主義国家連合による統治
３．７ 東ティモールにおける占領政策
４．軍事
４．１共和国連邦陸軍
４．２共和国連邦空軍
４．３共和国連邦戦略ロケット軍
４．４共和国連邦海軍
４．５国家連合内での装備の共同運用
４．６海軍や空軍の巨大化
４，７全国土の要塞化
４．８国家情報統制局
５. 経済
６. 産業
７. 娯楽文化
８. 教育
９. 宗教
１０．司法
１１. 科学
１２．地理
１３．交通
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概要
沖島全体主義民主共和国連邦（通称：沖島）は１９５９年の日本騒乱の最中、活動家らの武装蜂起によって建国された世界初の全体主義国家である。事実上の独裁政権で全体主義国家の連合体である全体主義国家連合内では最も影響力のある国家。国際社会からはこうした全体主義はディストピア主義と言われ非難されている。しかし、沖島が主導する全体主義国家連合は中国と激しく対立しており２０００年代にはアメリカとロシアから影ながら支援を受けていたとされる。
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歴史
・全体主義国家の建設
１９５０年代当時、日本では左派政権の誕生によって日本騒乱と呼ばれる混乱が発生していた。全国各地で極右と極左による暴動が相次ぎ警察などの治安維持には限界も発生した。そんな最中の１９５５年、日本全体主義連盟と呼ばれる新極右の中でも異色と呼ばれた勢力が滋賀県の琵琶湖にある沖島に国家の建設を画策した。沖島には第二次世界大戦前に湖を埋め立てて建設された空港があったのがこの存在が大きな理由であったと言われる。日本全体主義連盟は心身ともに健康な学生活動家、男１７５０人、女１７５０人、計３５００名を沖島に移住させ（移住は日本騒乱からの避難という名目で行われた）移住後は日本全体主義連盟の支援によって島内に工場、スクラップ品の回収などを行う企業を造り密かにライフル銃や自動小銃、機関銃等の武器が製造されさらにはモーターボートにロケット砲を搭載し改造を施した。それ以外にも日本国内で違法に製造された弾薬や銃器などが沖島に集められた。そして島内でのゲリラ戦訓練などが秘密裏に行われ１９５９年１月５日、沖島に移住していた活動家とこの日の為に本土から集まった活動家は武装蜂起し島内の町役場や港、空港、フェリーの占領が行われ武装船１５隻も琵琶湖に展開された。占領部隊は沖島全体主義民主共和国の設立を宣言。これに対し日本政府はヘリコプターによる上空からの機動隊降下による沖島奪還作戦を実施したがこの時、派遣された機動隊の人数は僅か２００名程で日本政府は占領部隊の数などを把握していなかった。その結果、機動隊は占領部隊の反撃により機動隊員２８名が死亡、６０名が負傷し１８名は撤退に成功したが残りの隊員は占領軍によって拘束された。政府は交渉によって事態の終息を図ったが交渉は決裂し警察予備隊による沖島の奪還作戦が展開された。警察予備隊は凡そ２０００人の隊員が投入されたが占領軍は山中に逃げ込みゲリラ戦を展開した。しかし戦況は劣勢でこのまま警察予備隊による勝利が確定するかと思われたがこの騒動をきっかけに東京、大阪、名古屋、札幌など日本各地の主要都市で各勢力の暴動や爆弾テロが実施され政府は沖島での作戦が継続できなくなり警察予備隊は撤収した。日本各地の騒動はしだいに終息する事になるがその間に沖島は力をつける事となった。
・日本政府との対立
日本騒乱は１９６５年に政権交代と米軍の介入によって終息したが沖島と日本政府との対立は継続された。日本政府は沖島の独立を認めず琵琶湖周辺に自衛隊の基地を設置するなど琵琶湖周辺では両軍による緊張状態が続いた。沖島は日本本土の全体主義活動家の支援企業からの支援を受けていたとされる。またこの時期、沖島には活動からが移住するまで生活していた多くの住人達が取り残されており日本政府は人道的支援として電力の停止や燃料、食料の提供は続けていた。１９６８年、空港に残されていた日本航空のダグラス DC-3旅客機２機は爆撃機改造され運用され続ける事になった。日本政府は石油の停止などを計画したが人道的な問題から石油の完全な停止は行わず輸送量を減らす事にした。
・共和国企業連合の誕生とアジアでの成功
１９６７年、沖島を支援する日本企業は共和国企業連合を創設した。企業連合の加盟企業は３００社以上にまで及んだ。さらに共和国企業連合はアジアでのＩＴ産業にいち早く取り組んだ。その結果、１９８０年までには東南アジアで大成功を収め共和国企業連合は東南アジア企業連合に改名し加盟企業はフィリピン、インドネシア、マレーシアなどの国々で増え続ける事となり後の全体主義国家連合の誕生の布石となった。
・人口増産計画と近代化政策
沖島は全体主義思想に元ずき国民の人口管理と増産を計画的に進めた。さらに共和国企業連合からの支援拡大と当時の日本政府の融和政策によってインフラや医療設備、などが整備された。
・沖島・ナウル全体主義国家連合の誕生
１９７１年、当時、沖島は全体主義思想を海外の国々へと広げる活動を積極的に行っていた。そんな中初めて全体主義思想に感化された国家が太平洋上の島国、ナウル共和国であった。ナウルでは当時リン鉱石の採掘量が減少し国家の存続が危ぶまれていた。ナウル全体主義者連盟が武装革命によって政権を取るとナウルは国名をナウル共和国からナウル全体主義民主共和国（現在はナウル全体主義民主共和国連邦）へと改名したナウルと沖島は沖島・ナウル全体主義国家連合条約を締結しこれによって１９７１年５月６日、全体主義国家連合の前身となる沖島・ナウル全体主義国家連合が正式に誕生した。沖島はナウルへ国家情報統制局を派遣しナウルの全体主義政権を支援。また国家連合条約締結後の１９９２年には共和国企業連合から莫大な投資が行われインフラの整備や港の整備が行われた。この外見上のナウルの発展をきっかけに東南アジア諸国では全体主義者が本格的に活動を始める事になる。
・日本回帰運動と革命未遂事件
１９７４年、沖島の将来は日本の脅威を除けば安泰かと思われていた。しかし、沖島国内では政府に対し不満を持つ国民が現れ国家情報統制局がこれを厳しく取り締まるようになった。だが、この運動は政府の内部まで入り込んでいた。当時の政権の各局の局長が国家情報統制局を除き過半数の局長が日本との統一を主張し強行的に日本政府と交渉を行い強引に統一政策を推し進め一時は国家情報統制局が解体され軍も解体の方針が決まったがそれに反発する国家情報統制局の職員が軍に押さえられていた国家情報統制局庁舎（沖島国営放送放送局）を奪還しＴＶを通じて沖島全土にこの統一はクーデターであると訴え国家最高委員会の腐敗と現職局長の数多くのスキャンダル情報を放送した。これによって多くの国民が国家情報統制局側を支持し共和国宮殿の前でデモ行進を行い最後は国家最高委員会の統一派メンバーが国外へと逃亡または処刑され日本との統一は叶わなかった。
・フィリピンとの関係強化
フィリピンは東南アジア企業連合の影響力が非常に強く２０００年までにはフィリピン企業の八割が参加するまでに成長した。東南アジア企業連合はフィリピンで軍需産業にも手をつけていた為、こうした事もあり沖島とフィリピンの関係は非常に戦略的に良好なものとなり、フィリピンは沖島との国際便の運行や国家承認などを行うようになった。
・全体主義思想の広がりと全体主義国家連合の拡大
１９７８年以降、ミクロネシア連邦、東ティモール、フィジーの３カ国で相次いで全体主義政権が樹立した。インドネシア国内では全体主義思想に感化された多くの少数部族などが政府に対して反政府的な活動を展開しインドネシアの政情は不安定な状況を迎えた。ミクロネシア連邦は国名をミクロネシア全体主義民主共和国連邦と改名し、東ティモールは東ティモール全体主義民主共和国連邦と改名、フィジーはフィジー全体主義民主共和国と改名した。３カ国は速やかに国家連合への参加を要請しこれによって沖島・ナウル全体主義国家連合とは別の枠ぐみである国家連合体の全体主義国家連合が誕生する事になった。
・日本政府との関係良好化と難民の受け入れ
１９９０年代、日本政府と沖島の関係は絶頂に達した。日本政府からは膨大な額の支援が行われ一方の沖島は当時発生していたイエメン内戦の難民５００人以上を受け入れると発表した。日本政府は沖島を独立国として承認されていない為、このイエメン難民の受け入れは日本の国際貢献を訴える目的だった。この合意により日本政府は沖島に難民居住マンションを建設し沖島はイエメン現地に国家情報統制局職員と医療局職員を派遣し難民の選別を実行、技術者の他、１５歳未満の男児女児の多くを沖島へ難民として受け入れた。しかし、沖島の難民支援は非人道的なものであった。沖島政府はイスラム教徒難民達（イエメンはイスラム教国）からコーランを没収し新たに沖島政府が発行した全体主義思想と宗教の多様化の内容を加えたコーランを配布しさらに子供達に限っては隔離教育を数年間に行うなどを行った。その他にも難民の子供達の多くは沖島の結婚適齢年齢である１２歳になると市民管理局によって結婚相手も決められる事になった。後にこれらの計画は沖島政府が主導する人種改良計画に沿って行われたものであると分かった。
・沖島内戦と連邦の誕生
１９９８年に発生した凡そ三ヶ月半続いた内戦。内戦の原因は当時、沖島で最も人気のあった国家委員長である八幡小太郎が自身による独裁政権を誕生させ沖島を発展させる全体主義王党主義を打ち出しこれに対して国家最高委員会が八幡氏を解任した事が発端。八幡氏は解任後政府から追放されたが自身が陸軍局の首都防衛を担う国家衛兵部隊出身である事から国家衛兵部隊を動かしクーデターを実行。首都及び沖島国際空港を制圧させた。その後、八幡氏は自身を国王とする沖島全体主義王国の設立を宣言した。これに対して沖島中央部と沖島東湖畔を支配下に置いていた沖島共和国軍は王国軍と本格的な戦闘を開始し日本政府は王国側を密かに支援していたが国際空港の奪還によって首都は包囲され国王以下大臣は日本へ亡命し内戦は沖島共和国軍の勝利によって幕を閉じた。この事件後、沖島全体主義民主共和国は国名を沖島全体主義民主共和国連邦と改名、これは王国側国民の心情に配慮したものである。事件後、国家最高委員会は局の議席の他に新たに３議席を儲け選挙の投票による国家最高委員会の委員を選び出す仕組みを作りさらに連邦と言う事で沖島は国内の８の軍管区を州として分割し各州から選挙によって選ばれた州委員会局長を集めた連邦州委員会の設置が行われた。しかし、連邦州委員会に権限は実質存在しない。この内戦の影響は全体主義国家連合でも見られ両政府に全体主義監視委員会という全体主義体制を監視する組織が作られる事になった。
・岡島信代国家委員長暗殺事件と対テロ戦争
２００３年５月１２日、沖島建国史上初の民間人出身の国家委員長で連邦誕生後、四年間の就任後二期連続で再任された沖島の政治家の中で最も市民からの人気があった岡島信代国家委員長が日本の外務大臣と会談をするために来日していた大阪府で暴力団関係者に暗殺された事件が発生した。この事件に対し日本政府は実行犯を逮捕したが暴力団の本格的な捜査を行わないなど当時の沖島政府は日本政府に不信感を抱いた。その結果沖島政府は事件後の７月１日、独自に対テロ戦争を宣言し岡島暗殺を指示したとされる暴力団をテロ組織と認定し日本国内に潜伏していた特殊部隊による爆弾攻撃や襲撃などを行わせると言う事件に発展し沖島と日本政府との関係は大きく冷え込む結果となった。その後、沖島では当時、岡島が推進していた軍備拡張計画を引き継ぎＢＭ‐３０をモデルにした兵器や巡航ミサイル発射台などが次々と開発されそれらの兵器には陸戦兵器、航空兵器とわず岡島信代のアルファベットの頭文字ＯＮという単語が点けられる事が多くなった。
・沖島空軍ヘリ撃墜事件
２００５年３月１１日、陸上自衛隊の９３式近距離地対空誘導弾を運用する部隊が誤ってミサイルを発射しその際に琵琶湖上空を飛行していた沖島空軍所属のＭＩ‐８にミサイルが命中し８名の乗務員が死亡した。この際、沖島はすぐに国家非常事態宣言を発令し沖島は戦時体制に移行された。沖島陸軍は報復として多目的誘導弾３発を対岸の陸上自衛隊の基地へと発射。３発が陸上自衛隊のヘリパットに命中した。その後、日本政府は沖島に対して謝罪を発表し１０億円の損害賠償とロシアから輸入したＭＩ‐２６Ｍ１機を沖島に寄与する事になった。
・インドネシアとの対立
全体主義思想の普及によってインドネシアでは西ティモールの独立に始まりアルー・ヤムテナ全体主義民族民主共和国連邦、ロマン・ダマル・イスラム全体主義民主共和国連邦、ウェタル軍事民主共和国連邦、西パプア全体主義民主共和国連邦があいつでインドネシアより独立した。これらを主導したのは大ティモール（現在の東ティモール）だったがインドネシアは沖島を強く非難しておりインドネシアとは政治的、軍事的に対立していた。
・中国との対立
沖島は中国と建国当初から対立していた。沖島は台湾を国家として承認し全体主義国家連合誕生後もその姿勢は変わらずむしろ全体主義国家連合加盟国も反中、親台湾の立場を取った。全体主義国家連合が拡大してからは全体主義国家連合軍の保有する原子力潜水艦や巡洋艦などの艦隊を中国が領有権を主張する南シナ海へと派遣したり台湾へ大ティモールが建造し途中で放棄されていた二隻の軽空母を台湾へと売却したりなどしていた。
・大ティモール内戦への関与
大ティモール全体主義民主共和国連邦では全体主義監視委員会メンバーを突如として解任し全体主義国家連合との離脱をはかり独裁政権が誕生した。さらに大ティモール軍は１０万人の戦力でインドネシアのウェタル島へと侵攻しインドネシアとの戦争に発展した。しかし、政権側は当時、西ティモール地域を弾圧しておりこのことが原因で西ティモールの住人と軍が政府に対してクーデターを引き起こした。沖島を含めた全体主義国家連合軍は西ティモール側の地域に駐留しており反乱軍を支援。西ティモールを大ティモール全体主義民主共和国連邦から独立させ西ティモール全体主義民主共和国連邦を樹立させ大ティモールを崩壊へと追い込んだ。大ティモールの国家委員長と親衛隊は首都から脱出し占領下にあったウェタル島に脱出しその後、国家委員長は自身を大統領と名乗り２年間に渡ってウェタル島はウェタル全体主義民主共和国連邦が誕生したが大統領の死後は軍の主導で民主化が行われ軍はティモールへと撤退、一時はインドネシアへと復帰。しかし僅か数年後には山中へと逃れた地元住人で構成された軍の残党と大統領親衛隊が全島を占領しウェタル軍事民主共和国連邦を誕生させた。
・世界大陸間経済連携協定の発行
この時、全体主義国家連合は最盛期を迎えていた。全体主義国家連合は友好国と世界大陸間経済連携協定を結び加盟国は沖島全体主義民主共和国連邦、ナウル全体主義民主共和国連邦、ミクロネシア全体主義民主共和国連邦、フィジー全体主義共和国、アルー・ヤムテナ全体主義民族民主共和国連邦、西ティモール全体主義民主共和国連邦、ロマン・ダマル・イスラム全体主義民主共和国連邦、ウェタル軍事民主共和国連邦、西パプア全体主義民主共和国連邦、スワジランド全体主義民主共和国連邦、スワジランド王国、サントメ・プリンシッペ全体主義民主共和国連邦、フィリピン、ベトナム、台湾、北朝鮮、赤道ギニア、トーゴ、ガンビア全体主義民主共和国連邦など１５カ国にまで及んだ。
・全体主義国家連合の弱体化
２０１５年時、全体主義国家連合は最盛期を迎えていた。全体主義国家連合加盟国は沖島全体主義民主共和国連邦、ナウル全体主義民主共和国連邦、ミクロネシア全体主義民主共和国連邦、フィジー全体主義共和国、アルー・ヤムテナ全体主義民族民主共和国連邦、西ティモール全体主義民主共和国連邦、ロマン・ダマル・イスラム全体主義民主共和国連邦、西パプア全体主義民主共和国連邦、サントメ・プリンシペ全体主義民主共和国連邦、スワジランド全体主義民主共和国連邦、ガンビア全体主義民主共和国連邦など１２ヶ国にまで及んでいた。しかし、２０１７年、強権的な全体主義政権に対して国民の不満が爆発しスワジランドで大規模暴動が発生。それに伴い連鎖的に民主化運動が強まり結果、ミクロネシア、アルー・ヤムテナ、ロマン・ダマル、ガンビアなど４カ国が相次いで国家連合からの離脱を決定した。国家連合は解体の危機に瀕したがその後の協議によって解体だけは免れる事ができた。しかし、この問題の責任を取って沖島の国家委員長は辞任に追い込まれた。
・初の女性アラブ系沖島人の国家委員長の誕生
２０１８年１月２日、前国家委員長の辞任に伴い次期国家委員長選挙が国家最高委員会で実施され選挙の結果、難民管理局の局長のレイラ・伊藤・マンスール・ハーディーが国家委員長として承認された。女性でありかつ難民出身の彼女の就任は沖島史上発の事であり内外で大きな話題を呼んだ。しかも彼女は歴代国家委員長の中でももっとも歳が若く２７歳だった。レイラは日本でも美人過ぎる国家委員長としても大きな反響を呼んだ。彼女はイエメン内戦の難民であり幼少期に沖島に母親と技術者の父親と共に沖島へとやって来た。レイラは沖島到着後すぐに両親から引きはなされ教育局の隔離教育を受けた。その後、レイラは幼年教育課程終了後、家族の下へと戻るが１６歳の時に学力テスト、思想診断テストをクリアし国家情報統制局へと入隊、難民管理局の前身である国家情報統制局難民管理課へと配属され２１歳の時に課長へと就任。２２歳の時に難民管理課が国家情報統制局から独立し難民管理局となると難民出身初の局長への就任した。
レイラは国家委員長就任後、すぐに全体主義国家連合加盟国や友好国のフィリピン、ベトナム、マレーシア、北朝鮮を訪問し国家連合存続の為の協議を繰り広げた。その協議の結果、国家連合は解体を辛うじて、免れる事に成功した。これによってレイラの国内での人気は最高に達した。
・ティモール戦争
２０２０年、東ティモール連邦は中国の支援を受けて西ティモールとアルー・ヤムテナ全体主義民族民主共和国連邦への侵攻作戦を開始した。東ティモール軍が中国から最新鋭兵器を提供されていたのに対し西ティモール側は国境の要塞地帯での徹底抗戦を開始した。沖島を含めた全体主義国家連合軍は海上封鎖作戦を実施した。しかし戦線は膠着し両軍ともにらみ合いが続いた。理由として挙げられるのは両ティモールが地下要塞を無数に建設していた為である。そんな最中、東ティモールは化学兵器を搭載した弾道ミサイルを西ティモールの首都があるオエクシ＝アンベノに発射した。ミサイルは首都へと着弾したがこの攻撃によって台湾の大使館職員２８人、北朝鮮の大使館職員３８人が死傷した。これによってこれまでは沈黙を貫いていた台湾と北朝鮮は東ティモールへと宣戦布告し軍を派兵する事態へと発展した。最前線の両軍の要塞線では大量の化学兵器が使用されＶ１に毒ガスを搭載した兵器や毒ガス砲弾などが大量に使われこのティモールの小さな島で第一次世界大戦後の戦争では最大の量の化学兵器が使用された。戦争は１年半に渡って続いたが最後は東ティモールの敗戦によって終結した。この戦争によって沖島人７５３名が死亡。１００３人が負傷した。現在、東ティモールは戦勝国からなる占領軍の統治下に置かれている。
・スワジランド消滅事件
２０２９年１２月３１日の消滅事件によって東スワジランドに駐留していた沖島の空軍兵士１００名が行方不明となっている。
・イエメン内戦への関与
２０３５年現在、沖島及び全体主義国家連合は内戦中のイエメンに平和維持軍と称して特殊部隊の派遣などを行っている。
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政治
・全体主義
全体主義とは個人の全ては全体に従属すべきとする思想である。沖島や全体主義国家連合の加盟国では沖島に習って国家最高委員会を国家の最高峰機関と位置づけこの委員会を中心に国全体が統治されている。その権威には制限が無く、公私を問わず国民生活の全ての側面に対して可能な限り規制を加えられる。そのため、沖島などの全体主義国家はディストピア主義と国際的に非難されている。沖島の建国までは全体主義思想を正式に掲げた国家は存在していなかった。さらに全体主義国家は多くの学者からたとえ誕生したとしても長くは続かないという考えが多かったが沖島の建国によってそれは人口の少ない小国に限っては成功する可能性が秘められているという事が証明された。沖島の成功は世界各国の少数民族に大きな衝撃を与えインドネシアなどの分離独立運動を引き起こす引き金となった。
・沖島型全体主義
沖島型全体主義は世界に存在する全体主義国家の大半を占める思想である。これらの国家では衣食住が法的には補償されておりさらに結婚、仕事、医療、教育なども保障されている。食料は最低限の物が社会的階級に関係なく支給され医療も教育も受けることが出来る。結婚は思春期に行われる思想テストや心理テストなどによって６歳頃から男女のペアが作られる仕組みで最低１２歳から結婚が可能。また、沖島では人口が１０万人に達する前は離婚した場合は子供が夫婦間に一人も出来なかった場合、もう一度ペアが作られた。仕事も学校の成績や心理テスト、思想テストの結果によって決められる。また、全体主義国家には通貨というものはあるがこれはあくまで娯楽品を買う為の物となっている（沖島における娯楽品は：酒、ジュース、菓子類、アニメ、書籍、家具、生活機械類 etc）。また、教育も重視されており幼い頃から全体主義思想を徹底的に教え込んだり物に関する価値観を変える試みが繰り返されている。
・政治体制
沖島全体主義民主共和国連邦の日本の国会に当たる組織は国家最高委員会である。国家最高委員会には各局の局長のみが参加可能で事実上の独裁体制を敷いている。国家元首は国家最高委員会で四年に一度、選ばれる国家委員長が国家元首で日本の各省庁に当たる組織として局を置いている。この局の局長が国家最高委員会に出席し多数決によって政治を行う。国家委員長は四年に一度の国家最高委員会の選挙で各局の局長の中から一人だけ選出されるが、国家委員長には権限はあまり与えられておらず国家の非常事態のみ軍の統制権が与えられる。局は以下の通り
〔陸軍局〕
：陸軍を統括する組織。国家最高委員会に１議席を保有。
〔空軍局〕
：空軍を統括する組織。国家最高委員会に１議席を保有。
〔海軍局〕
：海軍を統括する組織。国家最高委員会に１議席を保有。
〔航空宇宙開発局〕
：沖島において航空技術を研究している組織。２０３１年には宇宙からの地球の撮影と太陽系外に向けて探査機一機の打ち上げに成功している。探査機には全体主義国家連合加盟国の代表によるあいさつ文や人気のテレビアニメ、地球の位置、人類の歴史、太陽系の位置などが入った石英ガラス記憶メディアが搭載されている。国家最高委員会に１議席を保有。
〔国家情報統制局〕
：いわゆる秘密警察であり捜査権限は国家元首や各局にも及ぶ。思想診断、心理テスト、学校の成績などの成績優秀者が集められており反政府主義者や反全体主義者の摘発や国内の重要設備の護衛。国家情報統制局運営している国営メディアの管理、国内の書籍などの管理を行っている。国家最高委員会への議席は保有は政治中立を守るために保有していない。
〔労働局〕
：国民の労働を管理、運用する組織。学校の成績や心理テスト等を元に仕事を割り振っている。割り振られた範囲内なら職業の選択は可能。心理テストなどのデータの更新は三年ごとに行われ、仕事を辞める際のその場合は心理テスト等を受ける。国家最高委員会に１議席を保有。
〔軍務局〕
：１８歳に行われる高等学校の体力テストを元に選ばれた少年や少女は半強制的に軍務につかされる事になる。それらの軍務の労働を管理、補佐する組織である。国家最高委員会に１議席を保有。
〔医療局〕
：国民への医療の提供や医療技術の研究開発を行っている。この局は生物化学兵器を生産していると一部の専門家から指摘がある。国家最高委員会に１議席を保有。
〔エネルギー局〕
：国内のエネルギー分野を管轄している。国家最高委員会に１議席を保有。
〔国土交通局〕
：国内のインフラの管理や整備を行っている。国家最高委員会に１議席を保有。
〔国家食糧生産局（旧農業局）〕
：国産の食料の生産を業務としている。国家最高委員会に１議席を保有。
〔外務局〕
：外交を行う組織。国家最高委員会に１議席を保有。
〔市民管理局〕
：国民の現状を把握し人口の増減を計画的に行う組織。国家最高委員会に１議席を保有。
〔教育局〕
：国内の教育者を中心に構成される組織。主に幼年学校、高等幼年学校、大学の職員で構成される。国家最高委員会に１議席を保有。
〔難民管理局〕
：国内の海外からの難民を管理する組織。国家最高委員会に１議席を保有。
〔宗教管理局〕
：国内の宗教的対立をなくす為に作られた組織。年に一度、この組織を主導に国家的行事として何らかの行事が共和国宮殿で行われているとされるがその日は沖島全体に戒厳令がしかれ住宅からの一切の外出が禁止される。何が行われているかは不明。一部では政府首脳陣が共和国宮殿裏の山の小さな社に参拝しているといわれている。議席は保有していない。
〔州委員会局〕
：国民の選挙によって選ばれる国内の７つの州の州局長によって構成される委員会。権限は少ないが国家最高委員会の出席枠を２議席保有している。日本来日中に日本の暴力団に暗殺された岡島信代国家委員長もこの組織の出身である。
〔オエクシ＝アンベノ政務局〕
：西ティモールのオエクシ＝アンベノの一部地域は沖島が管理しておりそこを管理している組織。国家最高委員会に１議席を保有。
〔娯楽文化振興局〕
：沖島では国家を維持する上で最も重要な位置に存在するアニメ、漫画、海外ドラマを輸入したり国外のアニメ制作会社への東南アジア企業連合を通じての資金援助やグッズの販売、国産アニメの製作を行っている。国家最高委員会に１議席を保有。
・人口増産計画
沖島は建国当初、人口が僅か１万人以下の国家であった。その為、当時の政府は人口の増産を計画的に行う事を決定した。男女のペアを心理テストの結果を元に強制的に作り出し結婚させ子供を多産させようとした。さらにその子供達の結婚年齢も引き下げ１２歳を一律にした。この結果、沖島は僅かな期間で他国とは類を見ないほどに人口が激増した。沖島がこの政策を取れたのは日本政府が人道的支援を止めないであろうという前提のものだった。事実、日本は足元を見られつづけ人道的支援を続けた。
・中東難民の受け入れと人種改良計画
１９９０年代に沖島は日本政府からの資金援助を引き換えにイエメン難民の受け入れを行った。受け入れられた難民はイエメンの技術者や多くの子供達だった。しかし、これは表の計画で実際は沖島政府が秘密裏に行っていた人種改良計画の一端だった。人種改良計画とは沖島にやって来たイエメン難民の子供達に全体主義思想教育をほどこし、さらに沖島の住人と強制的に結婚させるというものだった。人種改良計画は当時の沖島政府が日本国との分別を民族的にも進める為に計画的に自国民と中東の人々を混じ合わせる事によってと日本民族との違いを外見的にも遺伝子的にも作りだす為におこなわれた。この計画の結果、現在、沖島にはイエメン人と日本民族とのハーフが多く存在しアラブ系沖島人として２９,７２０人存在している。この計画は２０００年代に入ったときに沖島から脱出した高官によって暴露され国際的に沖島は大きな批判を受けた。
・全体主義国家連合
沖島は全体主義国家連合加盟国にとって思想的にも始まりの国家であることから国家規模は全体主義国家の中でもそこまで大きくないにもかかわらず中核として存在している。全体主義国家連合加盟国には全体主義監視委員会と呼ばれるその国の全体主義体制を監視する組織が存在するが沖島はその監視委員会において絶大な影響力を持っている。全体主義国家連合では一国一票の権利が与えられ多数決によって物事が決められるがその範囲は経済や軍事など多岐に及ぶ。その中でも沖島は大きな影響力を持っている。国家連合は一時は崩壊の危機に瀕していたが現在は情勢も持ち直し加盟国は減ったものの国際社会を語る上では外す事はできない。以下は加盟国一覧。
・最盛期の全体主義国家連合加盟国（１２カ国）
沖島全体主義民主共和国連邦、ナウル全体主義民主共和国連邦、ミクロネシア全体主義民主共和国連邦、フィジー全体主義共和国、アルー・ヤムテナ全体主義民族民主共和国連邦、大ティモール全体主義民主共和国連邦、ロマン・ダマル・イスラム全体主義民主共和国連邦、ウェタル全体主義民主共和国連邦、西パプア全体主義民主共和国連邦、サントメ・プリンシッペ全体主義民主共和国連邦、スワジランド全体主義民主共和国連邦、ガンビア全体主義民主共和国連邦
・現在の全体主義国家連合加盟国（７カ国）
沖島全体主義民主共和国連邦、ナウル全体主義民主共和国連邦、フィジー全体主義共和国、西ティモール全体主義民主共和国連邦、西パプア全体主義民主共和国連邦、サントメ・プリンシッペ全体主義民主共和国連邦、スワジランド全体主義民主共和国連邦、
・離脱した国家
ミクロネシア全体主義民主共和国連邦（現在の国名：ミクロネシア連邦、現在の体制：全体主義を放棄）アルー・ヤムテナ全体主義民族民主共和国連邦（現在の国名：アルー・ヤムテナ全体主義民族民主共和国連邦、現在の体制：全体主義）大ティモール全体主義民主共和国連邦（現在の状況：２度の戦争の結果、東西に分裂し大ティモールは消滅。西側は西ティモール全体主義民主共和国連邦となり全体主義国家連合に加盟中。東側は連合軍の占領下にある東ティモール共和国となった。 現在の体制：西ティモールは全体主義、東ティモールは共和制へ）ロマン・ダマル・イスラム全体主義民主共和国連邦（現在の国名：ロマン・ダマル・イスラム全体主義民主共和国連邦、現在の体制：イスラム型全体主義）ウェタル全体主義民主共和国連邦（現在の国名：ウェタル軍事民主共和国連邦、現在の体制：軍事政権）ガンビア全体主義民主共和国連邦（現在の国名：ガンビア連邦、現在の体制：共和制）
・オエクシ＝アンベノの全体主義国家連合による統治
西ティモールのオエクシ＝アンベノの一部地域は大ティモール解体後、西ティモール領という事にはなっているがその実態は全体主義国家連合の共同統治地域となっている。沖島の統治地域は工業化と農業が進められ沖島の本土人以外にも沖島の国籍を持つオーストロネシア系・パプア系・ポリネシア系の住民８４,７７２人が居住している。
・東ティモールにおける占領政策
東ティモールはティモール戦争後、戦争参戦国である西ティモール、沖島、台湾、北朝鮮、アルー・ヤムテナ、ウェタル、西パプア、ナウル、フィジー、スワジランド、サントメ・プリンシペの１１ヶ国のうち、西ティモール、沖島、台湾、北朝鮮、ウェタル、西パプア、フィジーの７カ国からなる占領軍によって統治されている。東ティモールの政治機構の最高機関として東ティモール平和維持委員会が設置され各国１議席の投票権を有しこの機関によって東ティモールの政治が動かされている。東ティモールには各国の軍隊が駐屯し全体主義国家連合軍１万人、台湾軍５千人、北朝鮮軍１万５千人が駐屯している。沖島はこの全体主義国家連合軍の占領軍に１０００人の兵士を参加させている。現在、東ティモールは軍の保有を一切禁止され警察のみが許され、国家体制は名目上は共和制国家という事になっている。
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軍事
沖島には総戦力６０,０００人の兵力が存在する。沖島の本土にいる部隊は有事の際、仮想敵国として日本を想定している。日本との戦争の際は沖島は絶対的な不利な状況に陥るのは確実である為、基本戦略は地下要塞での篭城戦である。戦車などの装備は日本への先制攻撃を想定しており如何に初動の攻撃で日本側の市街地と人命に被害を与えられるかに焦点が当てられている。軍服やヘルメットは旧東ドイツの国家人民軍をモデルとしたものになっている。沖島本土には８の軍管区が存在する。沖島は国民総軍をスローガンとして掲げており有事の際は一般人も全て軍に組み込まれる事になっている。
初期の沖島は町工場相当の施設で生産される手製の銃火器や爆発物に依存した。現在は共和国連邦幼年軍で使用されている国民銃はその象徴的な存在であり、最初期に沖島が配備していた世代の銃である。ロケット弾などは現在においても沖島本土配備の軍内では広く使用されていると見られている。琵琶湖に配備されている３連装のロケット砲を搭載したボートなどはその代表例であり、初期から存在が確認され、沖島の海軍を象徴している。また、ビアンカ級砲艦も初期の沖島を象徴する存在である。ビアンカ級砲艦は元々、琵琶湖汽船が運行していた観光船であったが、建国まもない頃に偶然停泊し沖島の建国に巻き込まれた事によって沖島の海軍に接収された。その後、この観光船はしばらくは放置されたが、後になると、艦首側に１６連装の多連装ロケット砲１基、後部に野砲２基、側面に小口径砲６基の設置、側面の窓を防御力の向上の為にコンクリートブロックで埋めるなどの改造が施された。
など、琵琶湖汽船はビアンカ級砲艦について盗難被害を訴える裁判を起こしており、日本の最高裁判所は沖島に対してビアンカ級砲艦の返還と損害賠償請求を求める判決を下しているが、沖島政府は現状、これを認めていない。
初期の沖島の
・共和国連邦陸軍
兵力：３５,０００人
本土配備：沖島Ⅲ号Ｂ型主力重戦車（別名：自走湖岸砲）１５両・ＯＮ‐１６四連装地対空防空迎撃システム３基・ＯＮ‐０２多連装ロケットランチャー３基（ＢＭ-３０をモデルに開発）・多目的誘導弾３基・輸送トラック１０両・野戦砲１８門・ロケット砲多数
海外配備：不明
・共和国連邦空軍
兵力：３,０００人
本土配備：ＭＩＧ‐２９ ２機・ダグラスＤＣ‐３爆撃機１機・ＯＮ‐１５中型爆撃機２機・ＭＩ‐２６Ｍ１機・ＭＩ‐８ ２機
・共和国連邦戦略ロケット軍
兵力：不明
本土配備：不明
海外配備：不明
全体主義国家連合は北朝鮮の弾道ミサイルをライセンス生産している為、何らかの弾道ミサイルを保有している可能性がある。
２０２２年３月、ＳＫ日報は沖島が北朝鮮から潜水艦発射弾道ミサイルの技術を取得していると発表した。また、２０２２年９月、日本の防衛省は衛星写真から、沖島の中央部にて、山の側面のトンネルから住宅街の中央を通る線路を確認し、そのトンネルに多連装巡航ミサイル発射機と思われる列車が出入りしている事を確認したと発表した。
・共和国連邦海軍
兵力：２２,０００人
琵琶湖艦隊：ナヌチュカ型コルベット２隻・ビアンカ級砲艦１隻・ロケット砲搭載ボート６隻
太平洋艦隊（ナウルとの二国間で共同運用）：ナヌチュカ型コルベット６隻・対潜フリゲート２隻
・共和国連邦幼年軍
幼年学校半ばから入隊する事になっており大学生までが入隊している。幼年軍には国民銃と呼ばれるかつて沖島で量産され軍で使われていたライフルや散弾銃が配備されている。
・国家連合内での装備の共同運用
全体主義国家連合では多くの装備が加盟国の軍隊によって共同運用されている。それは陸軍、海軍、空軍、戦略ロケット軍、全ての装備に当てはまる。これは沖島・ナウル全体主義国家連合の誕生から続いており当時、ナウルでは経済的なことから軍の維持に問題があった為、沖島が積極的に資金援助をしていた。ナウル海軍にはナヌチュカ型コルベット６隻、対潜フリゲート２隻、ナウル級ヘリコプター空母１隻がありナヌチュカ型コルベット、対潜フリゲートは艦長などの士官が沖島人で構成されていた（ナウル海軍の艦は沖島の士官と共同運用しているものの全体主義国家連合軍の装備とはなっておらず沖島・ナウル国家連合軍での共同運用となっている）。これが全体主義国家連合における全体主義国家間の連合軍の共同運用モデルへと発展した。国家連合軍の装備はその所有権は国家連合加盟国全てに与えられ国家連合の決定で動かせる事になっている（海軍艦艇は平時の状況下では駐留している各国の指揮下に入ることになっている）。この国家連合軍で沖島は特に国家連合軍海軍での影響力が大きく西ティモール配備艦隊の艦船の内、ミサイル重巡洋艦２隻、ミサイルフリゲート１２隻、戦略ミサイル原子力潜水艦２隻の艦長や士官の大半が沖島人で占められている。
・海軍や空軍の巨大化
全体主義国家連合軍はいわば一つの軍隊である。沖島は人口の問題で兵力には限りがあるが海軍や空軍の兵力は国家連合軍参加を目的に大幅に強化された。そのため、本来の沖島が単独で装備する軍事力を大きく超え人員の数が大きくなった。これは各加盟国の人口比率によってその構成が大きく変わっており、例えば人口の多い加盟国では陸軍が強化されたり沖島と同じように人口が少ない国では海軍や空軍の戦力を強化したりなど各国共同で国家連合軍の強大な軍事力を運用し支えている。以下は例として全体主義国家連合軍海軍と空軍と陸軍の戦力を上げる。
・全体主義国家連合軍海軍
ミサイル重巡洋艦２隻、ミサイルフリゲート１６隻、ミサイルコルベット５隻、大型魚雷艇２０隻、戦略ミサイル原子力潜水艦２隻、ゴルフ級潜水艦３隻、通常動力潜水艦５５ｍ級３隻、通常動力潜水艦６５ｍ級６隻、小型潜水艇３０ｍ級３０隻、ヘリ搭載大型輸送船２隻、中型タンカー１隻、以下はそれらの配備先一覧。
〔西ティモール配備艦隊〕
：ミサイル重巡洋艦２隻、戦略ミサイル原子力潜水艦２隻、ミサイルフリゲート１２隻、ヘリ搭載大型輸送船２隻、通常動力潜水艦６５ｍ級６隻、小型潜水艇３０ｍ級２７隻
〔東ティモール配備艦隊〕（連合軍による占領艦隊の構成艦）
：ミサイルコルベット２隻
〔西パプア配備艦隊〕
：大型魚雷艇２０隻、ミサイルコルベット３隻
〔フィジー配備艦隊〕
：ミサイルフリゲート３隻、ゴルフ級潜水艦３隻
〔サントメプリンシペ配備艦隊〕
：通常動力潜水艦５５ｍ級３隻、小型潜水艇３０ｍ級３隻、中型タンカー１隻
〔スワジランド海軍サントメプリンシペ配備艦隊〕
：ミサイルフリゲート１隻
・全体主義国家連合空軍
ジェット戦闘機２５０機、中型ジェット爆撃機６０機、戦略爆撃機３０機、輸送ヘリ２００機、戦闘ヘリ２５機
・全体主義国家連合陸軍
状況に応じて各国の陸軍から抽出されて結成される。
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全国土の要塞化
沖島は篭城戦の戦略を防衛として考えている為、沖島は長年、公共事業として地下要塞化が行われ地下２６０ｍ以上の地点まで巨大な近代地下要塞が構築されている。地下要塞には食糧生産プラントや小型原子力発電所などが設置されているといわれている。全体主義国家ではこれにならって全国土要塞化を進める国か数カ国存在する。
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経済
沖島の経済は基本的に全体主義国家連合が存在する事で成り立っている。いわゆるブロック経済に似た構造で全体主義国家連合設立以前は共和国企業連合や東南アジア企業連合からの資金提供によって成り立っていた。食料物資や住居に関しては政府が一切を管理し生活に必要な最低限の物資が国民に支給される。贅沢品や娯楽品と分類された食料や物資は国内通貨によって購入できる。政府は食料の節約にも力を要れ食用の藻などの非常食などの大量生産体勢を整え沖島本土では一ヶ月に３回、国民食と呼ばれる沖島国内と琵琶湖で取れる食料品のみを使った料理のみを食べる日も制定されている（野草や藻、魚など）これは国内の輸入食料品を節約する為だと考えられる。
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産業
国内産業は軍事産業が最も盛んに行われている。その次は農業やエネルギー産業、サービス産業が盛んである。
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娯楽文化
沖島では娯楽文化が盛んに国民の間で楽しまれている。国民の大半はポータブルテレビを所持しており日本のアニメーションや漫画、イギリス、アメリカ等の海外ドラマに親しんでいる。これは日本などのサブカルチャーの本場である国よりもサブカルチャーが浸透している。理由としては建国当初、物資不足に悩む当時の政府が国民の不満の爆発を防ぐ為に積極的に教育の場も利用してサブカルチャー教育を行った事が上げられる。これらの教育は現在でも行われており、全体主義加盟国の多くでも同様の方針を採っており国民の意識改革によって不満を何とか抑えようとしている。このシステムは順調に機能しているといわれる。現に国民の生活は先進国と比べれば生活品の多くが政府によって制限され酷いはずだが現在、大きな不満は現れていない。
沖島では学生のスポーツとして蒸気銃を使った３人チーム対３人チームの対戦形式のサバイバルゲームが行われていて建国記念期間の祝賀行事の一つとして沖島国際空港に特別ステージを作り全国中継などが行われ非常に国民が盛り上がっている。このスポーツは蒸気銃（長ライフル、短ライフル、短銃２丁拳銃の三種類）が使用されプレイヤーは全身に防御及び判定用の特殊アーマーを装着して行われる。
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教育
沖島には日本の幼稚園、小学校、中学校に当たる幼年学校と高校に当たる高等幼年学校と大学、大学院が存在する。幼年学校は１１年間、高等幼年学校は３年間、大学は４年間である。幼年学校では一般教育に加えて幼児からの全体主義思想教育が行われる。幼年学校の３年生からは軍事教練としてボードゲームを利用した戦術ゲームによる教育が行われこの様な教育はその後、難易度を上げながら学校機関から卒業するまで行われる。さらに軍事教練は１０歳になると銃器の使い方や島内の行軍訓練が行われる。
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宗教
沖島では基本的に宗教を禁止してはいない。ただし、他宗教への寛容性を重要視していて宗教管理局が宗教教育や難民の宗教を強制的に内容を一部改変させるなど国際的な非難の声がある。
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司法
沖島では死刑制度は完全に撤廃されている。裁判は国家最高委員会の下部組織である国家最高司法委員会によって行われる。通常、犯罪者は強制労働刑がかせられ過酷な労働を強いられる。ただし、死刑制度はないものの沖島の法には国民の権利及び人権剥奪と呼ばれる刑罰が存在しこの刑に処せられた囚人は国民としての権利と基本的人権が剥奪され何らかの方法によって処刑される。例としては過去にストーカー殺人事件を起こした息子を権力を使って事件の事実を揉み消した父親がいる（当時、陸軍局長）。この事件は最終的には息子によって６人もの女性が殺害される沖島史上最大の殺人事件へと発展し息子と父親に国民の権利及び人権剥奪の刑が行われ父親は迫撃砲の標的となり、息子はヘリコプターに乗せられ上空から突き落とされるという形で処刑された。その他にも明らかになっていないが複数の人々が薬物実験や心理実験などの人体実験に用いられていると考えられている。
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科学
軍事技術の開発などを進めているがこれらの軍事技術は日本から密輸した技術や部品を使ったものやロシアや北朝鮮などの国々から入手したものが多い。ただしメタンガスの利用に関しては日本よりも早くに一般普及させている。沖島では建国当初、日本から経済制裁を受けていたため一般燃料の状況を改善すべく住人達の糞尿を発効させメタンガスを抽出するプラントが建設し可燃性ガスを入れたガスボンベ等が国民に支給されていた。また、医療技術の研究に力を入れており非人道的な研究を囚人などを使って行われている。
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地理
沖島の領土は琵琶湖にある沖島である。沖島には３つの山が存在する。首都は沖島の南部にある沖島（沖島町）でその他に３つの居住地域が存在し特に島中央部の居住地域は最も人口密度が高くビルが密集して建築されている。首都には沖島首都の象徴である２本の３８階建てのツインタワーマンションがあり、日本側から見てその間の奥に東ドイツの共和国宮殿をモデルにした共和国宮殿やその近くには共和国大学や共和国宮殿前のメイン通りには島の東側の居住地区から首都を通り空港前の難民居住地区を通るトラム（路面電車）が存在する。沖島の山には自然がそれなりに残されているが、これは地下要塞の入り口やロケット砲を隠す目的であると考えられている。
その他、沖島が西ティモールで管理している地域には大規模な工業地帯が存在する。
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交通
沖島には沖島エアと呼ばれる国営企業が存在し沖島エアは唯一の航空機であるダグラスＤＣ‐３旅客機１機を沖島国際空港と大阪国際空港の間を予約があれば月に２回ほど就航させている。その他にも琵琶湖の国際フェリーなどを使用した移動手段やフィリピンの航空会社である沖島人が経営する東南アジア企業連合の傘下の共和国航空が保有するボーイング７４７型機２機やボーイング７３７-３００型機１機の内、用途に応じて１機から２機ほどを一週間に１回から２回ほど就航させている。
