北日本消滅事件 - ウィキパディア
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北日本消滅事件
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北日本消滅事件とは２０００年１月１日に日本民主共和国（旧北日本）地域を中心に発生した行方不明者３１,２００,０００人以上。死者５８，３５３８人を出した原因不明の人類史上最大の災害事件の総称である。
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目次
１概要
１.１災害発生時の対応
１.２特に甚大な被害を受けた地域
１.２.１日本民主共和国
１.２.２日本国
１.３甚大な被害を受けた地域
１.３.１ロシア連邦（樺太・千島列島）
１.４消滅事件の特徴
１.５消滅後の生物災害
１.７消滅の原因
４被害
５災害後対応
５.１各国の対応
５.２世界へ与えた影響
５.３南北日本統一
６復興
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概要
２０００年１月１日深夜１時０分、当時の日本民主共和国（北日本）を中心に原因不明の濃霧が発生し北日本及びロシア連邦の一部地域を覆った。さらに北日本からの全通信が途絶え各国が調査に乗り出すも原因は分からず翌日、濃霧が晴れるのを待ち再調査を行ったところ北日本全域が土砂崩れが発生したかの様な状態になっており北日本国の国民を含めた全動植物とロシアのカムチャツカ半島南部及び千島列島南部で外出をしていた多数の住人達が失踪、消失した。
さらにその後、北日本地域では奇形生物や未知の疫病が発生し５８，３５３８人の死者と多数の重傷者を出した。しかし、世界各国の研究機関による調査研究も成果は出ずこの一連の災害は原因不明の人類史上最大の災害として世界中で知られている。
・災害発生時の対応
北日本との全通信が途絶えた事により日本、ロシア、アメリカは原因究明の調査に乗り出した。航空機による北日本領空の偵察、地上からの調査隊の派遣が行われた。この時、アメリカ軍の偵察機が交信で「街に異常はなく明かりがついている」と交信している。しかし、偵察隊はその後いずれも全て帰ってくる事はなく各国は濃霧が晴れるのを待つ決定を下した。翌日、濃霧は晴れ各国は調査を再開したがその調査結果は明らかに異常を示した。北日本全域は土砂崩れが起きたような荒地になっており人間を含めた動植物や街等、全てが消失していた。
特に甚大な被害を受けた地域
・日本民主共和国
国土全域が荒地に変貌し約３１,２００,０００人の国民を含めた全ての動植物が消失した。
建造物もほぼ全てが消失している事が後の調査で判明している。
・日本国
消滅事件後、未知の疫病の蔓延などによって二次被害で死者５８，３５３８人を出した。
甚大な被害を受けた地域
・ロシア連邦（樺太・千島列島）
樺太南部、千島列島南部の地域では夜間に外出していた１２１８人が行方不明となった。北日本の国民と同じように消失したと考えられる。さらにロシア海軍の原子力潜水艦一隻も行方不明となっている。
消滅事件の特徴
消滅事件での主な特徴は幾つか挙げられる。濃霧の範囲内で被害が発生した事、特に北日本に被害が集中している事等である。ロシアの被害が少なかったのは濃霧が薄かった事が要因ではないかと考えられ逆に北日本の被害が大きかったのは濃霧が濃かった事が原因ではないかと考えられているが詳しい事は現在に至るも分かっていない。
消滅事件後の生物災害
消滅事件後、北日本地域では未知の疫病や未知の生物が出現した。北日本地域ではこれによって死傷者が多発している。これらの生物や疫病には共通点があり、いずれも今日までに発見された事のない物だった。これらの二次災害によって北日本地域は一部地域を除いて一般人の立ち入りが現在も制限されている。
消滅の原因
消滅事件の原因は未だに判明していないが各国研究機関によって研究が進められ幾つかの仮説が立てられている。現在、有力だといわれている説は空間転移説である。これはスペインとポルトガルの研究グループが発表したもので磁場や重力の異常現象、未知の生物や疫病の出現等を物理学、量子力学、生物学的観点から調査し発表された。
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被害
この消滅事件によって失われた人命は行方不明者３１,２００,０００人以上。二次災害で死者８，３５３８人、その他重傷者多数という甚大な被害をこおむった。さらに消滅事件後、北日本の本州地域が砂漠化し砂嵐などによってその被害は南日本の地域にまで及んだ。ここで巻き上げられた砂などによって未知の植物の種子や疫病などが飛来し南日本地域で多くの被害を出した。二次災害は今後も続くと考えられている為、死者や重傷者の人数は今後も増加するとみられる。
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被害後の対応
消滅事件後、南日本と北日本の旧国境付近では未知の生物の侵入を阻止するため統一後も日本自衛軍による警戒態勢が取られ大規模な部隊が展開されている。世界各国は消滅事件の原因を調査する為、各研究機関は北日本の調査を開始した。調査は物理学者、地質学者、量子物理学者、生物学者など、様々な学会の研究チームが行っている。
各国の対応
・日本国（旧南日本）
事件後、南日本は北日本を実質の吸収合併することで南北統一を成し遂げたが二次被害の影響により甚大な被害を出しそれは経済に大きな悪影響を与えた。その為、日本政府は一部地域を除いて北日本への一般人の立ち入りを禁止している。
・国際連合
国際連合は緊急事態声明を行い各国に事態の究明を調査を開始する要請した。
・ロシア連邦
ロシア連邦軍は北海道に大規模な調査部隊を派遣し消滅事件の調査を行った。
・アメリカ合衆国
アメリカもこの事件の調査をいち早く行い旧東京地域を中心に調査団を派遣した。南日本地域には医師団を派遣している。
・欧州
イギリス、フランス、ドイツ、スウェーデン、ノルウェー、フィンランド、ポーランド、スペイン、ポルトガルは研究機関の派遣を行った。また、その他の国々も医師団の派遣などを行った。
・アデン条約機構
アデン条約機構加盟国は研究チームの大規模派遣を行った。
・ＷＨＯ
ＷＨＯは南日本で蔓延した疫病に対処する為、大規模な医師団を派遣した。
世界へ与えた影響
消滅事件後、状況が明らかになるにつれて世界各国は大混乱に陥った。株価は先行きの不明から大暴落しこれに関連して各国政府は地下シェルターの建設や気象観測の強化を相次いで発表した。さらに通常の霧が発生すると各国の市民達は狂乱状態に陥る事態が多発した。これは自分達も消滅するのではないかと不安が全世界に広がったのが原因だと思われる。
南北日本の統一
消滅事件後の２００５年、南日本は北日本を事実上の吸収合併を行った。これによって南北統一が実現したが北日本の友好国からは非難の声が絶えない。中東地域では日本民主共和国国家人民軍中東アフリカ軍が駐留を継続し現在も中東アフリカ地域で影響を与えている。
